東京センチュリー：センチュリー・リーシング・システムの設立と東証上場

センチュリー・リーシング・システムは1969年7月、伊藤忠商事・第一銀行・日本生命保険・朝日生命保険の4社の共同出資で設立された。資本金は500百万円で、株主には商社1社、銀行1行、生命保険会社2社が並んだ。後年の東京センチュリーは、旧センチュリー・リーシング・システムの強みに伊藤忠グループの顧客網を挙げた。もう1つの強みは、情報通信関連の機器を軸に据えたリースの品ぞろえ。商社の顧客網が案件の入口となり、銀行と生保が貸し出す機器の購入資金を支える分業を、4社の出資構成が映していたとみられる。

1985年4月、センチュリー・リーシング・システムは自動車のリース部門を切り離し、センチュリー・オート・リースを設立した。新会社の出資には伊藤忠商事のほか、伊藤忠燃料と大成火災海上保険が加わった。伊藤忠燃料は現在の伊藤忠エネクス、大成火災海上保険は現在の損害保険ジャパンにあたる。本体は切り離しの後も、情報通信関連の機器のリースを強みとして保った。センチュリー・オート・リースは、後に日本カーソリューションズへ商号を改める会社の前身となった。車両の貸し出しには給油と事故の補償が伴うため、燃料と損保の会社を出資者に招き、機器リースとは別の専業会社に分けたと推察される。

2003年9月、センチュリー・リーシング・システムは株式を東京証券取引所市場第二部へ上場した。その3カ月前の6月には、伊藤忠商事で代表取締役専務を務めた福田光昭氏が代表取締役社長に就任。福田光昭氏は2000年6月から非常勤監査役として経営を見ていた。第一銀行出身で1999年から社長を務めた濱本光雄氏は、同じ6月に代表取締役会長へ移った。翌2004年9月、株式は市場第一部銘柄に指定された。商社出身の社長と銀行出身の会長が並ぶ体制で、4社の出資で立った会社の株式を市場に開いたのだろう。

2005年10月、センチュリー・オート・リースはエヌ・ティ・ティ・オートリースと対等の立場で合併した。合併後の商号は日本カーソリューションズとなった。合併後、センチュリー・リーシング・システムは日本カーソリューションズを持分法適用関連会社として扱った。2008年4〜9月期には、日本カーソリューションズが昭和オートレンタリースの株式を譲り受けた。決算短信は、この譲り受けを規模の拡大と営業の地盤固めを狙う施策の1つとした。連結子会社から外れる代わりにNTT系の車両需要を取り込み、自動車リースの規模を広げる選択だったと思われる。

2009年4月、センチュリー・リーシング・システムは東京リースとの合併を経て、東京センチュリーリースへ商号を改めた。合併前の2008年4〜9月期、リース業界の取扱高は企業の設備投資の低迷で前年同期から二桁の減少となった。同期の契約実行高は前年同期比1.0%減の1,595億9百万円、9月末の自己資本比率は7.8%。社長の新居尊夫氏のもとで、中期3ヵ年経営計画「NC-PlanⅢ」は最終年度を迎えていた。統合レポート2023は、事業構成を組み替える必要を両社の経営陣が認め、合併を決めたと振り返った。取扱高が減る局面で、伊藤忠系の顧客網と情報通信機器に偏った事業を、東京リースの基盤と合わせて組み替えたと考えられる。