内田洋行：翠苔号の創立と東京・大阪の内田洋行設立

内田小太郎氏は1910年2月、大連に測量製図器械と事務用品を扱う満鉄御用商の翠苔号を創立した。内田小太郎氏は1907年に満鉄へ入社し、大連の本社勤務。在職中に見た満鉄への納入では賄賂が常態化し、満鉄は割高な品を買わされていた。内田小太郎氏は使い慣れた測量・製図の品を日本から直接仕入れれば、良品を安く納められると考えた。八百屋や豆腐屋と違い、測量機械や事務機は文化の向上につれて需要が広がるという見立ても持っていた。退社直後の出入りは満鉄に遠慮があったため、大連の店は義兄の清水善次氏に任せ、自身は大阪で仕入部を率いた。満鉄の内側で調達の割高さを見た経験が、御用達専業という出発点を決めたとみられる。

翠苔号は創業2年目の1911年6月、最初の支店を旅順市乃木町に置いた。旅順は満鉄の終着駅で、関東州庁・関東軍司令部・工科大学を抱え、大連に次ぐ主要な町である。大連と旅順のどちらが中心地になるかは当時まだ見通せず、内田小太郎氏は旅順にも市場を開いておく判断を下した。責任者には夫人の姉婿で、金沢で石油ランプ商を営んでいた山田喜一郎氏を据えた。親族を近くに呼び寄せ、互いに支え合えるようにする私的な狙いも重なっていた。のちに会長となる久田忠守氏は後年、縁故者の起用は結束の核にも内紛の芽にもなるとして、事業本位の運営を説いた。店を増やす局面で人の確保を縁戚に依存したことが、草創期の展開の速さを支えたと思われる。

内田小太郎氏は1914年末の青島陥落の報とともに渡航し、1915年1月初旬に青島支店を開設した。日本は1914年8月にドイツへ宣戦し、ドイツの租借地だった膠州湾の青島は日本の占領下に入った。内田小太郎氏は青島のドイツ軍の降伏を時間の問題と読み、大連で商品や生活用品を積み込んで待機。民間向けの船便はまだ無く、上陸は軍用船への便乗による。支店は夫人の弟で22歳の清水兵治氏が担い、測量・製図用品や事務機のほか、洋紙・雑貨も扱って印刷工場を兼営した。店舗は当初ドイツ人の住宅を使い、まもなく中野町の大きな建物へ移った。青島の店は、内田の名を掲げた最初の店にあたる。戦局を新しい市場の誕生と読み、陥落と同時に動いた判断が、満洲の外に出た最初の拠点を生んだのだろう。

1917年、19歳の店員だった久田忠守氏は内田小太郎氏に申し出て、大阪に卸部を設けてその専任となった。第一次世界大戦で欧州からの輸入が途絶え、事務機と事務用品は品不足で値上がりした。ドイツ製のピン針の値上がりは1ポンド37銭から8円へ、20倍に及ぶ。外地の店へ品を送るだけの仕入部は値上がりの利益を得られず、卸の開設と自家製品の増産が残る手立てである。仕入部の内部にも、働きの成果が外地支店の成績にしかならないという不満があった。久田忠守氏は支店依存から抜け出し、卸の収益で仕入業務を賄うことを第一の目標とした。有報の沿革は国内の卸の開始を1917年10月とし、販路は大阪市内から神戸、1918年7月には九州へ広がった。

翠苔号は1917年3月、商号を内田洋行に統一した。大阪の店は内田洋行本店となり、大連・旅順・青島の店はそれぞれ第一・第二・第三支店と呼ばれた。翠苔号という中国風の屋号は、当初は内田の名を出すのを避けるために付けたものである。大阪では満洲向けの仕入に翠苔号仕入部、自家製品と卸に内田製作所、官庁・企業への直納に内田商店と、取引ごとに名を使い分けていた。内田洋行の名は青島支店で初めて掲げられ、洋行は中国人が外国商社を呼ぶ称呼である。大連の店も1915年8月に目抜き通りの浪速町2丁目へ移り、商号の浸透と安定した収入を狙って小売を兼ねた。卸を始めて内地の取引先が増える年に名を一本化したのは、外地と内地の店を一つの商社として示す必要が生じたためと推察される。

内田洋行は1926年12月19日に株式会社へ改組し、本店を大阪、支店を東京と大連に置いた。資本金は30万円で、21歳の内田憲民氏が代表取締役に就任した。改組のきっかけは、1924年10月3日の内田小太郎氏の狭心症による急死。創業者を失った店では組織の点検と立て直しが最大の課題となり、義兄の清水善次氏が株式会社化を結論とした。1942年の大阪内田洋行の経歴書も、組織変更の事由を創業者の死去としている。東京支店は1924年に、本店支配人の久田忠守氏の提案で開いたばかりだった。改組から1966年までの40年間、内田洋行は社長の内田憲民氏と専務の久田忠守氏の2人で運営された。

内田洋行は1939年9月、東京の日本橋区室町1丁目に輸出部を設けた。同じ月には大阪に東亜部を置き、同年1月には蒙古地区の張家口に支店を開設していた。輸出部の新設は、東京・大阪の営業店の仕入と、海外支店向けの仕入を切り分ける措置である。東京には事務用器・製図用具・測量気象機械・理化学機の扱いが多く、大阪は文房具と紙製品が中心だった。1939年9月18日に価格停止令が出ると、統制の緩い外地へ商品が流れ、輸出部には人と荷が押し寄せた。株式会社内田洋行の本店は、すでに1937年1月に大阪から奉天へ移っていた。本店が外地に移ったあと、東京の輸出部は内地の品を外地へ送る仕入の拠点を担ったと考えられる。

内田洋行は1941年5月、社業を地域と業態ごとに分け、東京と大阪にそれぞれ内田洋行を設立した。同じ年には貿易統制令や株式価格統制令が施行され、統制経済が本格化していた。内地・満洲・北支・中支と法令の異なる地域に本支店を抱えたため、送品や送金の手続きは煩雑になった。輸出入・卸・小売を1社で兼ねる営業も認められず、同一法人の本支店である利点は失われた。東京の内田洋行は室町に本社を置き、資本金18万円で輸出部を含む卸と輸出を担った。大阪の内田洋行は1941年5月16日に資本金18万円で設立され、内田憲民氏が社長に就任した。社業分離で生まれた会社は10社・営業所21ヵ所に及び、1943年1月の社憲で一体の運営を保った。内地に独立した2社を残した改組が、外地を失ったあとの再出発の土台になったと推測される。