豊田通商 の歴史

豊田通商の直接の源流は、1936年10月にトヨタ自動車工業の自動車販売金融を目的に設立されたトヨタ金融株式会社である^[1]。その背景には、1933年に豊田が純国産自動車の製造を企図して試作に成功^[2]し、その販売に対する金融を必要とした事情があった。資本金100万円で始まったこの会社は^[3]、戦時統制によって本来の金融業務を必要としなくなる。一方、豊田系諸事業の中枢だった豊田紡織が企業整理により1942年1月に中央紡績と合併^[4]するにあたり、豊田紡織が保有していた豊田系諸会社の株式をどこかに保有させる必要が生じた。そこでトヨタ金融は1942年4月に豐田産業株式会社へ改称し^[5]、その豊田系諸会社の株式を継承保有する形へ転じ、1945年2月には資本金1000万円へ増資した^[6]。戦後の1947年9月に持株会社整理委員会から持株会社の指定^[7]を受け、1948年7月に解散した^[8]。自動車の製造側ではなく販売金融から枝分かれした成り立ちは、他の総合商社の生まれ方と一線を画す。

豐田産業は1945年8月にいったん商事会社として発足^[9]していたが、1947年9月の持株会社指定により解散し、その商事部門だけを継承する形で、1948年7月に資本金900万円の日新通商株式会社が名古屋市に設立^[10]され、大阪市に支店をもつ商社として出発した^[11]。日新通商は紡織機関係を中心に、一般機械・車両・鉄鋼・雑貨・繊維・燃料・棉花^[12]・羊毛などの内外取引を逐次広げ、総合商社としての内容を充実させた。財閥解体を経て付いた日新通商の名は豊田系商事部門の実態にそぐわぬ感があり、1956年7月1日に商号を豐田通商株式会社へ改め^[13]、トヨタグループ商社としての名称を整えた。設立の動機が自動車金融にあった事実は、その後の自動車・部品・物流を軸とする事業構造に直結する。金融会社から商事会社への転身は、戦後の組織再編の流れのなかで進められ、現在のトヨタグループ商社の直接の出発点を定めた。

豐田産業が商事会社へ転じる過程は、豊田利三郎の指示から始まる。1945年、利三郎は商事部門を急速に整備して各社製品の販売に当たらせ、豐田産業が各社の販売面を統括して海外需要の調査から資材供給までを担うよう指示し^[14]、定款に一般商品の製造販売・輸入、仲立・代理・問屋業を書き加えさせた。機構の改革と業務の整備を経て貿易商社への転換が形になったのは同年10月である^[15]。ところが1947年9月、地方財閥解体と呼ばれた第5次指定で豐田産業は持株会社と断定された。豊田家は財閥家族と見なされなかったが、グループ各社の株式を保有していたことが理由だった^[16]。解散を命じられた利三郎と岡本藤次郎副社長は、持株会社整理委員会とGHQの担当者に事情を説明し、小規模ながら現に動いていた商事部門の分離独立を認めさせ、企業再建整備法に基づく第二会社として日新通商を立ち上げた^[17]。

1960年10月にToyota Tsusho America, Inc.を設立し^[18]、自動車輸出の拡大に合わせて米国拠点を構えた。1961年10月には名古屋証券取引所^[19]、1977年1月には東京証券取引所に株式を上場した^[20]。名古屋本拠の商社として名証を先に選んだ経緯は、トヨタグループ内での立ち位置を示す。東京・名古屋の両市場に上場する体制は、全国の資本市場での認知度を高めつつ、中部地方に根を張るトヨタグループ商社としての所在を保つ選択でもあった。東京本社をもたずに名古屋から全国の商流を束ねる構えは、当時の商社としては珍しい部類に入る。米国進出と二重上場を1960〜70年代の17年間で実行した動きは、トヨタ車の北米輸出拡大を前提に、調達と資金調達の両面でグループの成長を支える基盤づくりにあたる。

米国拠点の設立には具体的な引き金があった。日本輸出入銀行の借款による米国製機械の買い付けで、米メーカーから信用状の提出を契約条件とされ、懸案だった現地法人の設立を急いだのである。1960年10月30日にニューヨーク州法に基づき資本金1,000ドルで設立し、日本政府の認可を得たうえで1961年8月に資本金5万1,000ドルの新会社へ組み直した^[21]。設立まもなく特殊グラインダー最大手ランディス社の代理店権を得たことが初仕事となり、輸入機械部の発足にもつながった^[22]。東証への上場を申請した時点では国内に3支店・11出張所、海外に18事務所・8現地法人を配し、取扱品目も総合商社的となって売上高順位は業界15位にあった^[23]。

上場と海外拠点展開は、トヨタの生産・輸出拡大と歩調を合わせたもので、豊田通商は自動車産業の伸長に連動して規模を広げた。当時の豊田通商は、総合商社というよりトヨタ向け物流・調達商社としての性格が濃く、業界内順位も中堅だった。トヨタという巨大な顧客基盤のもとで安定成長を続けたが、総合商社としての独自性や規模を追う位置には届かず、以後の長い拡大期に向けた事業基盤を整える下準備の時期にとどまった。自動車商社の範疇にとどまりつつ、海外拠点網と上場企業としての資本市場アクセスを獲得した事実が、1980年代以降の総合商社化の前提条件となって残った。

1950年代から1960年代にかけての豊田通商は、戦後復興期から高度成長期にかけての日本自動車産業の急拡大と並走し、自動車販売金融と商事機能を結び合わせた商社として性格を固めた。トヨタ本体の生産拡大と輸出攻勢を、商材調達・物流・金融の面から支える役割を担い続けた結果、グループ内での存在感を高めた。もっとも当時の業績は芳しくなく、1959年にはトヨタ自動車工業の購買部から宮入潔がその立て直しに送り込まれ、江崎誠三らが同行している。トヨタ向け鋼材を総合商社経由から自社扱いへ切り替える商流の開拓が、金属部門の出発点だった^[24]。他の総合商社が繊維・鉄鋼・化学品などの領域を軸に多角化したのとは対照的に、豊田通商は自動車という単一産業に張り付く形で成長軌道を描いた。

1970年代前半のオイルショック以前には、トヨタの海外展開に追随する形で豊田通商自身も海外拠点を広げ、米国以外に欧州・アジアへの進出を試みた。総合商社への本格的な転換は1980年代以降の動きで、それ以前の同社は自動車商社・グループ内調達機能としての性格が中心だった。非自動車分野の事業基盤は1970年代まで限定的で、鉄鋼・化学品・食料などへの本格進出は加商・トーメン^[25]との合併まで先送りされた。総合商社業界全体が資源開発やプラント輸出で規模拡大を競うなか、豊田通商はトヨタという確かな顧客基盤を背後にもちつつ、自動車の裾野を広げる中堅商社の位置を保った。

1955年時点の日新通商は、紡織機を軸に一般機械・金属・雑貨・繊維・燃料・綿花へ品目を広げ、商域は台湾・香港・タイ・フィリピン・インド・パキスタン・アフリカ・北中南米・欧州に及び、ダッカ・カラチ・バンコク・香港・台北・ダラスに駐在員と技術者を常駐させていた^[26]。アフリカに事務所という形で足を下ろしたのは1962年9月、ケニアの首都ナイロビである^[27]。工業近代化を目指す東アフリカ3カ国へ紡織機械を売り込む狙いだったが、3国の外貨事情が悪く商談は乏しかった。潮目が変わったのは1964年以降にトヨタ車の販売を手がけてからで、販売代理店を設けて数年後には約1,000台を売り、営業地域もエチオピア・スーダンへ広がった^[28]。半世紀後に最大の事業本部となるアフリカの起点が、この時期に置かれている。