ニデック：米国経由の信用と精密小型モータによるHDD市場の独占

永守重信氏は、京都府向日市の農家に六人兄弟の末子として生まれ、中学二年のときに父を亡くした。兄三人が中学を出て就職するなか、学業成績を買われて京都市立洛陽高校電気科へ進み、仕送りを受けずに学べる職業訓練大学校の電気科三期生となった。卒業研究で指導を受けた見城尚志氏を通じて小型モータの領域に入り、1967年春に音響機器メーカーのティアックへ入社、1970年には京都の山科精器へ移って、あわせて六年ほど小型モータの研究開発と製造販売に携わった。山科精器では子会社の取締役事業部長として250人を率いたが、他人の会社では自分の裁量が通らないと見て、1973年7月、28歳で日本電産を設立した。当初は35歳での独立を構えており、七年の前倒しであった。

創業メンバーは永守重信氏を含む四人で、全員が職業訓練大学校の出身だった。出発の場所は、京都市南西部の桂川沿いに建つ染物工場の一階である。前職の音響機器メーカーでの経験を元手に、高級テープデッキや業務用ビデオ、16ミリ映像機器向けの精密小型モータを作った。取引の実績を重く見る国内の完成品メーカーは、名もない新会社を信用できないとみて相手にしなかった。販路は米国へ向き、1974年には米国のスリーエムから5億円を受注し、1976年4月には米国日本電産を設立して現地へ拠点を置いた。性能と価格だけで採否が決まる市場を選んだことが、実績を持たない会社に最初の取引をもたらした。

1974年、日本電産はオムロン創業者の立石一真氏が主宰する京都エンタープライズ・デベロップメントから500万円の出資を受けた。米国での受注に続いて国内の資本からも評価を得たことが金融機関の融資を引き出し、調達した資金は1975年2月に稼働した京都府の亀岡工場へ集中して投じられた。同年4月には直流ブラシレスモータの生産が始まった。創業三か月後の第一次オイルショックと、続く第二次オイルショックを経て省エネルギーが社会的な要請となり、電気機器の開発は消費電力を減らす方向へ動いた。機械式の整流を電子式へ置き換えたブラシレスモータは、その要請に最も近いところにあった。

1979年10月、日本電産はハードディスク装置向けスピンドルモータの開発に着手した。磁気ディスク装置は当初の14インチからみるみる小型化し、軽く薄くする要求に応えられるのは、同社が専門としてきたブラシレスモータであった。この分野の製品は99%が受注生産で、カタログ販売は1%にすぎず、ほとんどが顧客との共同研究による別注品となった。顧客であるコンピュータ、航空機、医療機器の各メーカーは秘密の保持が厳しく、要求は一社ごとに異なる。コンピュータの寿命が十か月から18か月という開発競争のなかで新しいモータの要求が絶えず、常時150人から180人の技術者が開発研究に張り付いた。

1984年から1985年にかけての不況は、この集中を試す局面になった。同じモータ業界で勧業電気が倒産し、第三次ベンチャーブームでもてはやされた新興企業も相次いで行き詰まるなか、西の勧業電気になるとの噂が日本電産にも立った。その逆風下で永守重信氏が決めたのは、当時の売上規模に並ぶ45億円を注ぎ込む滋賀第三工場の建設で、腰の引ける金融機関も多かったうえ、監査法人の代表社員の宮村久治氏からは、規模を広げながら単価も下げるのは危うすぎるとの忠告を受けた。永守重信氏は、自分の足で大手の需要家を訪ねて需要をつかんでいると返し、増産に踏み切った。のちにコンピュータ関連の需要が急伸するとこの増産が生き、シェアはさらに高まった。

増産を担う人の集め方は、世の採用基準から外れていた。創業の翌年に各大学へ求人票を出しても応募はなく、窮余の策として1976年に始めた学卒定期採用では、大声試験、早飯試験、便所掃除、先着順、留年経験者に限るという選考が年ごとに置かれた。いずれも、動作の速さや人の気づかない箇所への心配りという、永守重信氏が前職で見た優秀な同僚の共通項を測るための課題であった。永守重信氏が社員評価の原点に据えたのは学歴でも年齢でも本来の能力でもなく、情熱・熱意・執念の三つの姿勢で、能力の個人差はせいぜい百倍だが、この三つの差は1万倍以上あると説いた。学歴も入社年次も問わない実力主義のもとで、入社十年の社員の年収には二倍の開きがついた。

1988年3月期の売上高は258億円、経常利益は26億円に達した。同年11月、日本電産は京都証券取引所と大阪証券取引所市場第二部へ株式を上場した。創業から株式公開までの15年は、製造業としては異例の速さである。上場直前の資本金は約23億円で、永守重信氏は増資のたびに借り入れて自社株を買い、家族名義を含む持株比率は44.2%に達していた。家屋敷を抵当に入れて保った持分は、上場によって時価およそ250億円へ変わった。永守重信氏は、上場できなければすべてが無になると思い、鬼気迫る思いで漕ぎつけたと述べている。上場の翌月に開かれた講演では、国内の顧客の83%が東京にあることを挙げ、東京市場への株式公開を急ぎたいとも語っていた。

主力のハードディスク装置向けスピンドルモータは、1988年の時点で世界シェアの7割から7割五分を占めた。欧州にも米国にも東南アジアにも有力な競合はいなかった。電気、電子、機械、化学、超精密加工が組み合わさる領域では技術が盗まれにくく、新規参入者は品質の評価を得るまでに時間を要して業界の回転に間に合わない。月に約五十機種が生まれ、契約期間は短く、そのつどの為替相場で価格が決まる取引の形も効いた。一ドル240円から120円へ円高が進んだ三、四年のあいだ、売上高も利益も過去最高の伸びを示した。研究開発費は第十五期で4億5,000万円と売上高の2%程度にとどまったが、これは研究開発本部の費用だけで、モータの販売見積りには1割五分ほどの開発費が含まれていた。

もっとも、この構造は弱さも抱えていた。輸出比率は6割から7割に達し、今後の円高の進展には懸念を持たざるを得ないと永守重信氏自身が認めていた。売上がこの規模になれば大企業が参入してシェアを奪われるのではないかという見方も、取引銀行から寄せられていた。1992年3月期には連結売上高572億円に対して28億円の当期純損失を計上し、翌1993年3月期の純利益も2億円にとどまった。永守重信氏が創業二十周年に掲げた売上高1,000億円に対し、その1993年3月期の連結売上高は699億円であった。関連会社を含む従業員は2,000人前後に増え、親分子分の結束で回してきた組織は限界に近づいていた。単一の市場での独占は、その市場の変動をそのまま業績へ映す構造でもあった。