小森コーポレーション：小森機械製作所の創業とオフセット印刷機械の完成

1923年10月20日、小森善七氏と弟の小森善一氏は、東京・本所の焼け跡に小森機械製作所を創業した。叔父の小森竹蔵氏が興した小森鉄工所は、同年9月1日の関東大震災で工場を失っている。兄弟は郷里の福井で父の小森善吉氏と協議し、当主の小森善三郎氏が事業を継ぐか否かに関係なく、東京で平版印刷機の工場を独立して興すと決めた。協議を主導したのは、上京から7年間にわたり石版印刷機の製造に携わった小森善一氏である。4年間営業を担った小森善七氏も東京に定住する意思を固め、兄が経営、弟が技術を受け持つ分担が決まった。工場は敷地150坪・建屋40坪のバラックで、震災から50日目の操業開始だった。東京の石版印刷機メーカーの多くが同時に被災しており、早く再開すれば修理と新台の注文を取り込めると兄弟は読んだのだろう。

小森機械製作所は手引石版印刷機の量産に入る一方、動力で動く石版ロール印刷機の開発を進め、1925年に完成させた。小森善一氏はクランクモーションギヤを二重ギヤに改め、横揺れを抑えて毎分28〜29枚の印刷能力を得た。翌1926年、小森善一氏は手差式の四六半裁オフセット印刷機を試作し始めた。1919年に凸版印刷・秀英舎・精美堂を含む6社が日本HB特許を設立し、精美堂と秀英舎は後に別方式の製版装置も導入した。大手各社の写真製版が動き出すと、業界ではオフセットが平版印刷の主流と見なされた。小森機械製作所は石版機械の需要は今後減少すると判断し、オフセット機の開発を死活問題と位置づけた。輸入機はどれも給紙を自動化しており、手差式から入ったのは価格で輸入機と競合しない領域を選んだためと推察される。

1928年10月、小森善一氏が手がけた手差式のあおり型オフセット印刷機の第1号機が完成。1927年3月の金融恐慌から続く不況で買い手は見つからず、据え付けは半年後の1929年春、三田四国町の栄文堂印刷所となった。小森機械製作所は据え付けを機にオフセット機を完成させたと公表した。1号機は見当のずれや印刷のかすれで順調に稼働せず、小森善一氏は同社に泊まり込んで不良箇所の究明に当たった。半年後には新たに製作した機械と交換し、改良を反映した第2号機は光画房プロセス社に納入されてクレームなく稼働した。当時は講談社の月刊誌「キング」が100万部を超え、表紙と口絵の色刷りをオフセット機で刷る注文は中堅の印刷業者にも広がった。石版機の経験だけではオフセットの精度要求を満たせず、納入先で直す工程が開発の一部になったと思われる。

1933年7月、小森善一氏が前年に出願したインキ練りの機構「練肉軸揺動変更自在装置」が公示され、特許第103960号となった。同年12月、会社は商号を小森印刷機械製作所に改め、歯車の中心に羽ばたくコウモリを置いた商標に替えた。歯車に12の歯を刻んだのは、創業の大正12年を表すためである。手差機の段階では大手印刷会社への売り込みが難しく、小森の機械は先発メーカーより1段低い価格に甘んじた。製品の信用を高めるには、特許や実用新案で公的な認知を得る必要があった。オフセット機の完成は兄弟の父の死去と重なり、会社はオフセットに専念するメーカーを志して商号を改めた。社名に印刷機械を掲げたのは、特許で技術を示し先発メーカーとの価格差を縮める狙いからとみられる。

1938年7月の鋼製品製造制限の商工省令により、印刷機械は不急品とされ新台の製造を禁じられた。会社は1936年3月に本所区吾妻橋へ延200坪の第2工場を完成させ、1937年には同工場製の手差機1台を大蔵省印刷局へ初めて納めている。新台を造れなくなった会社は、1939年から陸軍に野戦速刷機を納める指定業者となった。野戦速刷機はトラックに積む小型の手差オフセット機で、以後は陸軍燃料廠や海軍水路部にも手差機を納めた。鋳物の外注先の納期遅れが続いたため、1942年5月に取引先の奥の木鋳工所を設備と従業員ごと買収し、川口鋳工所とした。材料の配給を受けるには軍需の指定業者となる以外に方法がなく、手差オフセットの技術を軍の印刷需要に向けたと考えられる。

1945年2月下旬、社長の小森善七氏に召集令状が届き、小森善七氏は48歳で3月1日に千葉の本土防衛部隊へ入隊した。直後の3月10日未明の空襲で本所地区は約96%を焼失し、会社の工場と住宅も全焼の被害を受けた。防火責任者だった小森善一氏は、関東大震災の経験を踏まえて従業員を全員避難させ、空襲による死傷者は出なかった。工場は源森川に沿う延焼地帯の末端にあり、木造以外の設備の被害は軽微にとどまった。小森善一氏は焼け残った川口鋳工所にあった木型倉庫を吾妻橋へ手車で運んで移築し、2ヵ月後に応急工場を建てた。終戦後、伊豆大島の工兵隊にいた小森善七氏は陸軍中尉で復員した。失ったのは建屋で、工作機械と技術者と川口の鋳造拠点は残り、再起の条件はそろっていたとうかがえる。

終戦後の会社は、空襲で壊滅した共同印刷の本社工場の復旧を引き受け、1947年7月まで社員を出向させて焼損機の修理にあたった。1946年に新台製造の禁止が解かれると、被災した印刷業者からの修理注文も重なり、修理の受け入れ台数は同年が最も多かった。会社は在庫となっていた野戦速刷機の仕掛品を四六8裁の手差機に改め、ベビーオフセットとして発売した。ベビーオフセットは注文が相次ぎ、1946年2月の金融緊急措置令後の資金繰りを支えた。100人を超える従業員を抱えた小森善七氏は個人企業の限界を感じ、大企業の参入による競合にも備えて法人化を急いだ。1946年12月28日、会社は資本金100万円の株式会社小森印刷機械製作所となり、社長に小森善七氏、専務に小森善一氏が就任した。

1949年12月、会社は大蔵省印刷局から郵便切手用の凸版2色輪転機2台の修復を落札し、焼損のひどい機械を元の性能に戻した。翌1950年、印刷局は自動2色機の購入入札を実施し、自動機の実績がない会社は参加の資格を欠いた。外部の評価は手差オフセットの小森にとどまり、専務の小森善一氏は自動機に移らなければ時代の変化から取り残されると危機感を抱いた。会社は1949年晩秋に売りに出た篠原機械製作所の足立区の工場を、従業員30人の引き継ぎを条件に買収し、1950年1月に足立工場を開設した。同月に資本金を500万円へ増資し、本社工場から移ったのは酒井時蔵氏ら10人。足立工場は全自動の四六全判機OKLを1950年12月に完成させ、1951年4月に大熊栄文堂の兄弟会社へ納めた。

1950年6月の朝鮮動乱の特需で国内経済は持ち直し、1952年度の印刷物出荷額は戦前最高の1939年を上回った。1951年春、会社は戦時中に応じられなかった共同印刷から毎分60枚のOKM4台を受注し、同年10月に1号機を据え付けた。1952年春には、大日本印刷から毎分100枚の四六半裁機の受注。会社はハリス機の修理で知ったストリームフィーダー方式の給紙を採用し、OKS-Cとして同年11月に納めた。浜田精機鉄工所のシェアを崩せなかった大日本印刷での稼働は、会社の評価を高めた。同年10月には自動機OKLを手差式に改めた菊全判の2色機OKWを発表し、1950年代前半の経営を支える機種となった。自動機の実績は、1950年に入札資格を欠いた印刷局向けの案件に挑む前提になったのだろう。