ヤマシンフィルタの配当・自社株買い

配当金の推移2012年3月期〜2025年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2025年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年3月期57121224.321749.37,115万
2024年3月期336611.01854.57,085万
2023年3月期33669.03666.47,178万
2022年3月期33660.660909.17,146万
2021年3月期336610.69856.17,144万
2020年3月期33668.79668.36,928万
2019年3月期2.53.56620.441429.46,923万
2018年3月期72.29.29.219.711246.76,923万
1株 → 5株の株式分割
2017年3月期57121210.296116.61,245万
2016年3月期55107.52.962253.51,244万
1株 → 2株の株式分割
2015年3月期——191.93.84449.5—
1株 → 4株の株式分割
2014年3月期——4011.65360.4—
2013年3月期——240.6-149.39-3——
2012年3月期——802————

2018年3月期に1株→5株の株式分割、2016年3月期に1株→2株の株式分割、2015年3月期に1株→4株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2025年3月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2018年3月期に1株が5株に分かれたので、それより前の期の開示値は5で割ってある。さらに前の期は、その後に起きた変更の倍率をすべて掛け合わせている。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。中間配当を開示で追えない期は、年間額をまとめて期末分として描く。

2012年3月期の調整後 = 80円 ÷ 4(分割) ÷ 2(分割) ÷ 5(分割) = 2円

出所: 有価証券報告書(2025年3月期)

建機・農機業界の配当13社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
その他法人39.9%3.4億円
個人37.3%3.2億円
金融機関13.9%1.2億円
外国法人5.2%45百万円
金融商品取引業者3.6%31百万円
合計100.0%8.5億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年3月期12.00円
CAGR(14期)+14.8%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期2.00n/a連結
2013年3月期0.60▲70.0%連結
2014年3月期1.00+66.7%連結
2015年3月期1.90+90.0%連結
2016年3月期7.50+294.7%連結
2017年3月期12.00+60.0%連結
2018年3月期9.20▲23.3%連結
2019年3月期6.00▲34.8%連結
2020年3月期6.00▲0.0%連結
2021年3月期6.00▲0.0%連結
2022年3月期6.00▲0.0%連結
2023年3月期6.00▲0.0%連結
2024年3月期6.00▲0.0%連結
2025年3月期12.00+100.0%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2025年3月期49.3%
期間平均(12期)146.7%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期60.4n/a連結
2015年3月期49.5▲10.9pt連結
2016年3月期253.5+204.0pt連結
2017年3月期116.6▲136.9pt連結
2018年3月期46.7▲69.9pt連結
2019年3月期29.4▲17.3pt連結
2020年3月期68.3+38.9pt連結
2021年3月期56.1▲12.2pt連結
2022年3月期909.1+853.0pt連結
2023年3月期66.4▲842.7pt連結
2024年3月期54.5▲11.9pt連結
2025年3月期49.3▲5.2pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2025年3月期24.32円
期間平均(13期)▲2.00円
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期▲149.39n/a連結
2014年3月期1.65n/a連結
2015年3月期3.84+131.8%連結
2016年3月期2.96▲22.9%連結
2017年3月期10.29+247.9%連結
2018年3月期19.71+91.5%連結
2019年3月期20.44+3.7%連結
2020年3月期8.79▲57.0%連結
2021年3月期10.69+21.6%連結
2022年3月期0.66▲93.8%連結
2023年3月期9.03+1268.2%連結
2024年3月期11.01+21.9%連結
2025年3月期24.32+120.9%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2025年3月期6億円
CAGR(11期)+23.6%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期1n/a連結
2016年3月期2+165.3%連結
2017年3月期1▲30.9%連結
2018年3月期2+39.9%連結
2019年3月期3+86.7%連結
2020年3月期4+38.3%連結
2021年3月期4▲7.6%連結
2022年3月期4+3.1%連結
2023年3月期4+0.2%連結
2024年3月期4+0.4%連結
2025年3月期6+31.5%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年3月期0億円
5期増減▲0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期n/an/a連結
2017年3月期n/an/a連結
2018年3月期0n/a連結
2019年3月期0▲93.3%連結
2020年3月期n/an/a連結
2021年3月期n/an/a連結
2022年3月期n/an/a連結
2023年3月期0n/a連結
2024年3月期5+4655800.0%連結
2025年3月期0▲100.0%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2025年3月期6億円
CAGR(11期)+23.6%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期1n/a連結
2016年3月期2+165.3%連結
2017年3月期1▲30.9%連結
2018年3月期2+40.0%連結
2019年3月期3+86.6%連結
2020年3月期4+38.3%連結
2021年3月期4▲7.6%連結
2022年3月期4+3.1%連結
2023年3月期4+0.2%連結
2024年3月期9+108.9%連結
2025年3月期6▲36.8%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2025年3月期32.9%
期間平均(11期)129.3%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期15.8n/a連結
2016年3月期97.8+82.0pt連結
2017年3月期19.4▲78.4pt連結
2018年3月期13.9▲5.5pt連結
2019年3月期23.0+9.1pt連結
2020年3月期73.9+50.9pt連結
2021年3月期55.3▲18.6pt連結
2022年3月期909.4+854.1pt連結
2023年3月期66.5▲842.9pt連結
2024年3月期113.9+47.4pt連結
2025年3月期32.9▲81.0pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2025年3月期0.71億株
10期増減+0.59億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.12n/a連結
2017年3月期0.12▲0.0%連結
2018年3月期0.69+456.2%連結
2019年3月期0.69▲0.0%連結
2020年3月期0.69+0.1%連結
2021年3月期0.71+3.1%連結
2022年3月期0.71▲0.0%連結
2023年3月期0.72+0.4%連結
2024年3月期0.71▲1.3%連結
2025年3月期0.71+0.4%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2025年3月期・1株12円

大株主が受け取った配当(2025年3月期・1株12円)

2025年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1株式会社あさまホールディングス24,055,95033.88%2.9億円
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義5,737,7008.08%69百万円
3株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義3,562,5005.01%43百万円
4山崎 裕明2,181,1243.07%26百万円
5山崎 敬明2,085,1402.93%25百万円
6株式会社みなとホールディングス1,800,0002.53%22百万円
7山崎 敦彦1,418,4271.99%17百万円
8株式会社けやきホールディングス900,0001.26%11百万円
9株式会社しらかばホールディングス900,0001.26%11百万円
10ヤマシンフィルタ従業員持株会653,9000.92%8百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長山崎敦彦
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年3月期60632.9
2024年3月期459113.9
2023年3月期40466.5
2022年3月期404909.4
2021年3月期40455.3
2020年3月期40473.9
2019年3月期30323.0
2018年3月期20213.9
2017年3月期10119.4
2016年3月期20297.8
2015年3月期10115.8山崎敦彦

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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