クボタの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2025年12月期

配当金の推移(2012年3月期〜2025年12月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年12月期25255050163.441,86730.611.39億
2024年12月期25255050197.612,30425.311.51億
2023年12月期24244848201.742,38523.811.77億
2022年12月期22224444131.061,56533.611.91億
2021年12月期21214242144.801,74829.012.01億
2020年12月期17193636105.851,28534.012.08億
2019年12月期17193636121.591,49129.612.21億
2018年12月期16183434112.441,38630.212.35億
2017年12月期15173232108.451,34229.512.37億
2016年12月期14163030106.581,32528.112.43億
2015年12月期1414282888.471,10131.612.47億
2015年3月期12162828111.681,39525.1—
2014年3月期10182828105.741,32726.5—
2013年3月期89171761.9177827.5—
2012年3月期78151549.1561330.5—

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2025年12月期)

建機・農機・産業車両業界の配当16社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年12月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
金融機関45.6%259.5億円
外国法人36.9%210.1億円
個人10.1%57.3億円
金融商品取引業者4.5%25.7億円
その他法人2.9%16.7億円
合計100.0%569.4億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年12月期50.00円
CAGR(15期)+9.0%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期15.00n/a連結
2013年3月期17.00+13.3%連結
2014年3月期28.00+64.7%連結
2015年3月期28.00▲0.0%連結
2015年12月期28.00▲0.0%連結
2016年12月期30.00+7.1%連結
2017年12月期32.00+6.7%連結
2018年12月期34.00+6.3%連結
2019年12月期36.00+5.9%連結
2020年12月期36.00▲0.0%連結
2021年12月期42.00+16.7%連結
2022年12月期44.00+4.8%連結
2023年12月期48.00+9.1%連結
2024年12月期50.00+4.2%連結
2025年12月期50.00▲0.0%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2025年12月期30.6%
期間平均(15期)29.0%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期30.5n/a連結
2013年3月期27.5▲3.0pt連結
2014年3月期26.5▲1.0pt連結
2015年3月期25.1▲1.4pt連結
2015年12月期31.6+6.5pt連結
2016年12月期28.1▲3.5pt連結
2017年12月期29.5+1.4pt連結
2018年12月期30.2+0.7pt連結
2019年12月期29.6▲0.6pt連結
2020年12月期34.0+4.4pt連結
2021年12月期29.0▲5.0pt連結
2022年12月期33.6+4.6pt連結
2023年12月期23.8▲9.8pt連結
2024年12月期25.3+1.5pt連結
2025年12月期30.6+5.3pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2025年12月期163.44円
CAGR(15期)+9.0%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期49.15n/a連結
2013年3月期61.91+26.0%連結
2014年3月期105.74+70.8%連結
2015年3月期111.68+5.6%連結
2015年12月期88.47▲20.8%連結
2016年12月期106.58+20.5%連結
2017年12月期108.45+1.8%連結
2018年12月期112.44+3.7%連結
2019年12月期121.59+8.1%連結
2020年12月期105.85▲12.9%連結
2021年12月期144.80+36.8%連結
2022年12月期131.06▲9.5%連結
2023年12月期201.74+53.9%連結
2024年12月期197.61▲2.0%連結
2025年12月期163.44▲17.3%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2025年12月期572億円
CAGR(8期)+5.0%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2015年12月期n/an/a連結
2016年12月期n/an/a連結
2017年12月期n/an/a連結
2018年12月期407n/a連結
2019年12月期431+5.8%連結
2020年12月期439+1.8%連結
2021年12月期483+10.2%連結
2022年12月期515+6.5%連結
2023年12月期545+5.9%連結
2024年12月期576+5.7%連結
2025年12月期572▲0.7%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年12月期200億円
8期増減+170億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2015年12月期n/an/a連結
2016年12月期n/an/a連結
2017年12月期n/an/a連結
2018年12月期30n/a連結
2019年12月期200+566.1%連結
2020年12月期200▲0.0%連結
2021年12月期200▲0.0%連結
2022年12月期234+17.0%連結
2023年12月期300+28.2%連結
2024年12月期500+66.7%連結
2025年12月期200▲60.0%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2025年12月期772億円
CAGR(8期)+8.5%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2015年12月期n/an/a連結
2016年12月期n/an/a連結
2017年12月期n/an/a連結
2018年12月期437n/a連結
2019年12月期631+44.3%連結
2020年12月期639+1.2%連結
2021年12月期683+7.0%連結
2022年12月期749+9.6%連結
2023年12月期845+12.8%連結
2024年12月期1,076+27.4%連結
2025年12月期772▲28.3%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2025年12月期41.3%
期間平均(8期)41.7%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2015年12月期n/an/a連結
2016年12月期n/an/a連結
2017年12月期n/an/a連結
2018年12月期31.5n/a連結
2019年12月期42.3+10.8pt連結
2020年12月期49.7+7.4pt連結
2021年12月期39.1▲10.6pt連結
2022年12月期47.9+8.8pt連結
2023年12月期35.4▲12.5pt連結
2024年12月期46.7+11.3pt連結
2025年12月期41.3▲5.4pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2025年12月期11.39億株
11期増減▲1.08億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2015年12月期12.47n/a連結
2016年12月期12.43▲0.3%連結
2017年12月期12.37▲0.5%連結
2018年12月期12.35▲0.2%連結
2019年12月期12.21▲1.1%連結
2020年12月期12.08▲1.1%連結
2021年12月期12.01▲0.6%連結
2022年12月期11.91▲0.8%連結
2023年12月期11.77▲1.2%連結
2024年12月期11.51▲2.2%連結
2025年12月期11.39▲1.1%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2025年12月期・1株50円

大株主が受け取った配当(2025年12月期・1株50円)

2025年12月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行 株式会社(信託口)名義172,039,00015.11%86.0億円
2株式会社日本カストディ銀行 (信託口)名義71,250,0006.26%35.6億円
3日本生命保険相互会社62,542,0005.49%31.3億円
4明治安田生命保険相互会社59,929,0005.26%30.0億円
5STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001名義27,026,0002.37%13.5億円
6株式会社三井住友銀行25,252,0002.22%12.6億円
7株式会社みずほ銀行22,096,0001.94%11.0億円
8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103名義18,903,0001.66%9.5億円
9クボタグループファンド16,361,0001.44%8.2億円
10全国共済農業協同組合連合会15,503,0001.36%7.8億円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長木股昌俊北尾裕一
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年12月期57220077241.3
2024年12月期5765001,07646.7
2023年12月期54530084535.4
2022年12月期51523474947.9
2021年12月期48320068339.1北尾裕一
2020年12月期43920063949.7
2019年12月期43120063142.3
2018年12月期4073043731.5木股昌俊

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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