幡掛大輔
クボタ・元代表取締役社長
社長就任2003年4月
生年月日—
出自—
経歴1964〜2009年
経歴
| 区分 | 所属先 | 就任年 | 役職 | 現任 | 1964年主要役職の状況(推定含む目安)2009年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 民間企業 | |||||
| 民間企業 | クボタ | 1964 | 入社 | ||
| 1998 | 経営管理部長 | ||||
| 1999 | 取締役 | ||||
| 2001 | 常務取締役 | ||||
| 2003 | 代表取締役社長 | ||||
| 2009 | 代表取締役会長 | ||||
| 2009 | 社長 退任(推定) | ||||
| 2009 | 取締役会長 | ||||
社長就任までの出自
出自
1964年4月に久保田鉄工へ入社した。在籍の途中の1990年4月に社名がクボタへ変わっている。1998年12月に経営管理部長となり、1999年6月に取締役、2001年6月に常務取締役に就任した。2003年4月、入社から39年目で代表取締役社長に就任した。事業部門の長を務めずに管理部門から社長へ上がった。
社長に選ばれた経緯
抜擢
2003年4月、三井康平氏の後任として代表取締役社長に就任した。直前の2003年3月期は連結売上高9,257億円、当期純損益は80億円の損失で、前期の95億円の純利益から赤字に転じた期だった。常務取締役に就任してから社長までは1年10か月にとどまる。赤字決算の直後に、事業部門ではなく本社の経営管理を歩いた人物を充てた交代だった。
業績貢献FY02→FY07
幡掛大輔氏:在任中の業績貢献
2004年8月にタイのザ サイアムクボタインダストリを子会社化し、2007年9月に同国でサイアムクボタトラクター、同年10月にインドでタタ・メタリクス・クボタ パイプスを設立した。2005年4月にはシーアイ化成との合成樹脂管事業統合でクボタシーアイを設けた。2005年6月には旧神崎工場周辺の石綿疾病患者へ見舞金を支払うと決め、2006年4月に救済金制度へ改めた。連結売上高は2003年3月期の9,257億円から2008年3月期に1兆1,545億円へ増加し、連結営業利益は1,369億円となった。
売上高:1999年3月期〜2013年3月期
2003/39,257億円
2008/311,546億円
5カ年+25%
営業利益率:1999年3月期〜2013年3月期
--
2008/311.9%
--
ROE:2005年3月期〜2013年3月期
--
2008/310.5%
--
| 決算期 | 在任 | 売上高 | 前期比 | 営業利益率 | ROE | 主な施策 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1999年3月期 | 9,766億円 | ▲5.1% | — | — | ||
| 2000年3月期 | 9,872億円 | +1.1% | — | — | ||
| 2001年3月期 | 9,944億円 | +0.7% | — | — | ||
| 2002年3月期 | 9,654億円 | ▲2.9% | — | — | ||
| 2003年3月期 | 9,257億円 | ▲4.1% | — | — | ||
| 2004年3月期 | 9,392億円 | +1.5% | — | — | 非注力事業を分離縮小住宅建材事業をクボタ松下電工外装(現 ケイミュー)に承継 | |
| 2005年3月期 | 9,832億円 | +4.7% | 8.8% | 24.5% | サイアムクボタインダストリーを子会社化 | |
| 2006年3月期 | 10,510億円 | +6.9% | 10.8% | 13.4% | シーアイ化成との合成樹脂管事業統合によりクボタシーアイを設立アスベストが社会問題化 | |
| 2007年3月期 | 11,275億円 | +7.3% | 11.6% | 11.6% | ||
| 2008年3月期 | 11,546億円 | +2.4% | 11.9% | 10.5% | 立ち入り調査が相次ぐサイアムクボタトラクター Co.,Ltd.を設立 | |
| 2009年3月期 | 11,075億円 | ▲4.1% | 9.3% | 8.3% | ||
| 2010年3月期 | 9,304億円 | ▲16.0% | 7.5% | 6.8% | ||
| 2011年3月期 | 9,337億円 | +0.4% | 9.2% | 8.9% | ||
| 2012年3月期 | 10,080億円 | +8.0% | 10.5% | 9.4% | ||
| 2013年3月期 | 12,106億円 | +20.1% | 10.0% | 10.6% |
参考文献1件
参考文献
- クボタ 有価証券報告書【役員の状況】(FY2005)
事実根拠:出所(クボタ)