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FUJIの歴史

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沿革

1959年に坂上守氏が名古屋市で設立した富士機械製造が起源。

1981年の自動装着機CP-1で工作機械から電子部品実装機へ主力を移行し、2003年にモジュール型のNXTを開発した。売上の9割超を実装機が占め、パナソニックやヤマハ発動機と世界市場で競う専業メーカーである。

1959年1964年1981年2003年2018年2026年富士機械製造1959年設立株式上場1964年名証二部に上場電子部品装着機1981年自動装着機を完成決断NXT2003年モジュール型装着機決断FUJI2018年商号変更決断ファスフォード2018年買収・半導体後工程
FUJI 有価証券報告書「沿革」、FUJI 公式サイト「沿革」
FUJI
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年3月期
連結
売上高
1,806億円
売上高純利益率
8.7%
小原曽我須原曽我五十棲
売上高40億円売上高908億円売上高866億円売上高1,806億円純利益率-2.8%純利益率12.4%純利益率8.3%純利益率8.7%1976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
沿革概略を知る
創業期

1959年〜富士機械製造の設立と単能機による専業化の限界

  1. 富士機械製造を設立[2]
  2. 東京営業所を開設[2]
  3. 工場を新設[2]
  4. 本社機構を現在地に移転[2]
  5. 大阪営業所を開設[2]
  6. 株式額面変更を目的に神奈川県の富士機械製造に吸収合併[2]
  7. 米国シカゴに駐在員事務所を開設[3]
  8. 広島営業所を開設[3]
  9. 名古屋証券取引所市場第二部に上場[2]
  10. 大型トランスファーラインを完成[2]
  11. 藤岡工場を新設[2]
  12. イリノイ州にフジ アメリカ コーポレイションを設立[2]
  13. 自動組立機を完成[2]
  14. NC自動旋盤を完成[2]
  15. 名古屋市中川区にアストロを設立[4]
  16. マコト工業を設立[2]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
FUJI1977年3月期売上高57.87億円売上高経常利益率-3.6%
歴史詳細を読む富士機械製造の設立と単能機による専業化の限界

筆者所見

富士機械製造にとって1965年の不況は、技術で伸びた会社が初めて経営の仕組みを持つ契機になった。上場翌年の不況で約60名の人員削減を実施し、これを機に利益計画・設備投資計画・予算統制などを整えた[1]。人を減らした痛みを予算の規律に置き換えたことで、以後の不況を人員整理なしで越える前提ができた。この削減は創業以来唯一のものとして残る[1]。規律は需要の波を均しても、自動車向け設備投資への依存を解く手段にはならなかった。

  1. [1]富士機械製造五十年の歩み
転換期

1978年〜電子部品自動装着機の完成による実装機への主力転換

  1. 電子部品自動挿入機を完成[2]
  2. NC専用機を完成[2]
  3. 2,000千株の公募増資を実施[5]
  4. CP-1で実装機へ転換[2]
  5. 業界初の画像認識付き高速装着機CP-IIを完成[3]
  6. 仙台出張所を開設[2]
  7. 岡崎工場を新設[2]
  8. 名古屋証券取引所市場第一部銘柄に指定替え[2]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
FUJI1985年3月期売上高186.12億円売上高経常利益率12.8%
歴史詳細を読む電子部品自動装着機の完成による実装機への主力転換

筆者所見

富士機械製造の実装機は、完成品としてではなく、納入先で不具合を出しながら改良を重ねる製品として市場に出た。挿入機BAは挿入率が90%程度にとどまり、装着機CP-1も納入後にBA以上のトラブルが多発した[1]。顧客のラインで不具合を直す作業は、工作機械で培った客先への張り付きと同じ作法だった。BAは2年ほどの改良で累計約850台を販売した[1]。実装機への転換を後戻りのないものにしたのは、売ってから直すこの開発の順序である。

  1. [1]富士機械製造五十年の歩み
成長期

1991年〜欧米・ブラジルへの拠点展開とエデックの買収

  1. フランクフルトに子会社を設立[2]
  2. リンセイシステムを設立[2]
  3. 工作機械の生産を藤岡工場に集約[3]
  4. 超高速装着機CP-6を完成[3]
  5. マレーシア駐在員事務所を開設[3]
  6. エデックを買収[2]
  7. イリノイ州にフジ マシン アメリカを設立[2]
  8. 子会社フジ ド ブラジルを設立[2]
  9. 台湾駐在員事務所を開設[3]
  10. 本社・藤岡・岡崎の三工場でISO9001認証を取得[3]
  11. コンパクト高速多機能装着機XPを完成[3]
  12. 本社・藤岡・岡崎の三工場でISO14001認証を取得[3]
  13. 本社開発センターを完成[3]
  14. 中国駐在員事務所を開設[3]
売上高
  • 売上高
FUJI2002年3月期売上高436億円

筆者所見

1990年代の富士機械製造は、祖業の工作機械を縮めた分、実装機の顧客を追って海外へ拠点を広げた。1993年に工作機械の生産を藤岡工場へ集約し、翌年に超高速装着機CP-6を完成させた[3]。1991年のフランクフルトに続き、1994年に米国、1995年にブラジルへ子会社を設けた[2]。組立工場の移転先で保守を担う実装機では、販売拠点こそ事業の生命線だった。CPシリーズで築いた地位は、高速機の方式が変われば足かせに転じる危うさを抱えていた。

  1. [3]FUJI 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  2. [2]有価証券報告書（2025年6月30日）
安定成長期

2003年〜モジュール型実装機NXTの完成と半導体後工程への参入

  1. リンセイシステムとエデックが合併[2]
  2. 高速多機能装着機NXT開発[2]
  3. タレット型高速装着機CP-8を完成[3]
  4. コンパクト装着機XP-143E・XP-243Eを完成[3]
  5. オールインワン装着機AIMを完成[3]
  6. 高精度クリーム半田印刷機GPXを完成[3]
  7. 高速複合型装着機XPFを完成[3]
  8. 中国・富社（上海）商貿を設立[2]
  9. アドテック富士とアストロが合併[6]
  10. 中国・昆山之富士機械製造を設立[2]
  11. 東京証券取引所一部に上場[2]
  12. 昆山之富士機械製造の工場を新設し操業開始[3]
  13. ドイツのタワーファクトリーを買収[3]
  14. 米国シリコンバレーにFUJI Innovation Lab.を設立[3]
  15. ファスフォードテクノロジ買収[2]
  16. 豊田事業所に新工場棟を建設[2]
  17. フジ インディアを設立[2]
  18. FUJIリニアを設立[2]
  19. タワーファクトリーをフジ ヨーロッパ コーポレイションに吸収合併[3]
  20. フジ マシン アジアを完全子会社化[2]
  21. 東京証券取引所プライム市場と名古屋証券取引所プレミア市場へ移行[2]
  22. 岡崎工場の一部を建替えて新工場棟を建設[2]
  23. 福岡営業所を開設[2]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
FUJI2026年3月期売上高1,806億円売上高経常利益率17.3%
就任年社長氏名役職名
2004年小原正義代表取締役社長→取締役社長
曽我信之
須原信介
曽我信之
五十棲丈二

筆者所見

NXTの開発の本質は、新機種の投入ではなく、主力だったロータリー型の高速機を自ら退けた点にある。2003年にはモジュール型高速多機能装着機NXTが完成した[2]。CPの改良より主力機の入れ替えを選んだ判断は、1980年代に実装機へ転換した決断と同じ発想に立つ。2018年には商号をFUJIへ改め、ファスフォードテクノロジの買収で半導体後工程へ参入した[2]。別の需要の波を持つ事業の獲得は、設備投資循環への依存を和らげる一手になった。

  1. [2]有価証券報告書（2025年6月30日）

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出典・参考
#年出所
[1]—富士機械製造五十年の歩み
[2]2025有価証券報告書（2025年6月30日）
[3]2026FUJI 公式サイト「沿革」（2026年10月）
[4]2020有価証券報告書 第74期（2020年6月29日）
[5]1982資本異動総覧 1983年版（東洋経済新報社）（1982年11月）
[6]2019有価証券報告書 第73期（2019年6月28日）

FUJIの業績概況

FUJIの業績サマリーを見るROEFCF自己資本比率＋232科目

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最終改定: 2026年10月