FUJI：富士機械製造の設立と単能機による専業化の限界

富士機械製造の創業者・坂上守は、独立前に勤めた菅鉄工所で工作機械の一種である単能機を独自に開発し、その本格生産を経営側へ進言したものの容れられず、自ら新会社を設立する道を選んだ。1959年4月、名古屋市中川区昭和橋通において富士機械製造株式会社が設立され、旋削機械とその他の工作機械の製造を開始した。創業の地である名古屋・愛知県は、豊田自動織機やトヨタ自動車を中心に自動車向けの工作機械需要が膨らんでいた時期にあたる。1960年9月に東京営業所を設け、1961年3月には愛知県碧海郡知立町（現知立市）へ工場を新設し、同年6月に本社機構も知立へ移した。1962年10月には株式額面500円から50円への変更を目的として神奈川県足柄下郡の同名会社へ吸収合併される手続を経たが、事業の実体は被合併会社がそのまま継承した。

設立の翌月にあたる1959年5月、富士機械製造はFS型単能機の一号機を市場へ送り出した。資本金30万円で出発した会社の製品は、独創的な機構と高い生産性によって機械業界に迎えられ、需要は急速に拡大した。ベアリング・電気部品・二輪車のメーカーに加え、トヨタ自動車・本田技研・三菱・いすゞといった自動車関連企業が自動旋盤の主要な納入先となり、トヨタでは旋盤ラインの7割以上を富士機械製造の自動旋盤が占めた。1964年5月、設立から5年で名古屋証券取引所市場第二部へ株式を上場し、同年10月には株主割当の有償増資で払込資本を2億円へ引き上げた。本社工場の新設では銀行との取引が浅く与信を得にくかったが、当時は若手銀行員で、のちに第2代社長となる大津谷輝男が融資の助言を通じて資金の捻出を後押しした。

単能機の需要が伸びるにつれ、富士機械製造は販売の拠点を国内外へ広げた。単能機で蓄えた技術を足場に、製品の系統は専用機部門へと伸び、FS型・FG型・ユニバーサルシリーズなど各種の専用機がそろった。販売網は1960年9月の東京営業所を皮切りに、1961年に大阪、1963年に広島とシカゴ、1965年にデュッセルドルフ、1966年に台北と順に広がり、FUJIの単能機という名は国内外の機械業界に根づいた。膨らむ需要をまかなうために愛知県藤岡村へ新工場を建て、1968年春に一部で操業を始めた。拠点と設備の拡張は、同年9月末を割当日とした倍額増資で払込資本を4億円に引き上げて支えた。設立から10年に満たない会社が、海外にまで3か所の拠点を置いた。単能機は汎用の旋盤と違い、加工の工程そのものを売る機械であり、引き合いのある場所に技術者を置かなければ売れなかったためだろう。

上場の翌年にあたる1965年、いわゆる昭和40年不況が工作機械需要を直撃し、富士機械製造は約60名の人員削減に踏み切った。工作機械は設備投資の増減をそのまま受ける商品で、富士機械製造はこの後も景気の変動によって何度か厳しい状況を経験することになる。坂上守社長も残る社員も身を切られる思いでこの整理に臨み、これは創業から現在に至るまで同社で唯一の人員削減となった。苦境は、その日その日の操業に追われて先を見通せなかった経営を見直す契機となった。経営基本方針・利益計画・設備投資計画・予算統制といった経営管理の仕組みがこの時期に始動し、各部門はこれらを軸として活動を組み立てた。

地場産業の育成に積極的なトヨタとの取引も、この時期に前進した。自動車産業への参入を期した富士機械製造は、トヨタの要望を聞き取りながら自動車部品の加工に適した機械の新規開発と単能機の性能向上に努め、1965年に取引成立へこぎ着けた。1967年3月には量産加工向けの専用機であるトランスファーラインを完成し、汎用機から専用機・NC化へ広がる工作機械業界の製品系統の転換に対応した。1968年3月には愛知県西加茂郡藤岡町（現豊田市）の藤岡工場（現豊田事業所）が正式な製造拠点となり、中部地区内の生産を複数の工場へ分けた。1970年4月にはアメリカ・イリノイ州に現地法人フジアメリカコーポレイションを設立し、海外の販売拠点を自社の法人へ切り替えた。

1960年代後半の富士機械製造は、自動車産業を中心とする民間企業の活発な設備投資を受けて生産が繁忙を極めていた。1968年時点の従業員は526名、資本金は2億円で、本社は知立町茶碓山に置かれ、単能機と専用機の二本立てで中部の加工需要に応える体制ができていた。当時の産業界では、国際競争力の強化と人手不足への対処から近代化・省力化への投資が今後さらに増えるとみられており、省力化機械を供給する立場は追い風のなかにあった。1970年12月には株主割当の有償増資で払込資本を6億円へ引き上げ、設備と在庫の拡大に備えた。ただしこの拡大は、工作機械という一本の需要に依存したままの拡大でもあった。

1971年6月に自動組立機、同年9月にNC自動旋盤を完成し、富士機械製造は旋削加工から離れて組立作業までを自動化する機械へ製品系統を広げた。1970年代を通じて同社が手がけた各種組立機は100種類を超えた。1974年4月には株主割当の有償増資で払込資本を8億円へ引き上げ、生産設備と開発の原資を確保した。削る工程の機械と組み立てる工程の機械では、要る技術も客も異なる。それでも位置決めと搬送の精度という要件は両者に共通しており、トランスファーラインで磨いた制御の技術が組立機へ引き継がれたとみられる。ただし製品系統をどれだけ広げても、納入先はいずれも自動車・機械加工の設備投資に連なる工場であり、発注の増減は同じ周期で会社全体に及んだ。

1973年の石油危機を境に、国内の工作機械需要は低成長期へ移った。富士機械製造の1976年3月期の単体売上高は40億700万円にとどまり、経常損益は2億7,600万円の赤字、当期損益も1億1,200万円の赤字となった。翌1977年3月期は売上高を57億8,700万円まで戻したものの、経常損益には2億1,000万円の赤字が残り、当期損益がかろうじて3,000万円の黒字に触れる水準だった。設備投資の減少が受注台数の減少に直結し、固定費を抱えた生産体制が損益を割る形である。工作機械は景気の影響を受けやすく何度か厳しい状況を経験したという認識から、富士機械製造はこの時期に経営の多角化へ舵を切った。

1977年4月、同社は愛知県岡崎市に株式会社マコト工業（現アドテック富士）を設け、加工部品を自社で作る力を強めた。単一の事業に頼っていては経営が安定しないとの考えから、富士機械製造は加工の周辺領域へ事業を拡大していた。収益を人員削減で立て直したのは1965年の一度だけである。以後は、社内で人材の配置を転換しつつ、伸びる分野へ事業を移していく道を選んだ。組立機の系列を広げるなかで対象は次第に絞られ、1980年前後には電子部品をプリント基板へ実装する機械が中心に据えられた。工作機械の会社が電子機器の設備を作る側へ渡る入口は、赤字の残ったこの数年のうちに開いていた。