神戸製鋼所：鈴木商店からの創業と機械・伸銅・アルミへの多角化

小林清一郎氏は、出版業で得た利を投じて資本金約100万円の小林製鋼所を神戸に起こし、1904年に工場を構えた。技術の中心に据えたのは、呉工廠に勤める海軍少技監の小杉辰三氏である。小杉氏は、製鋼は学術の研究だけでは成らず直接その局に当たる職工の訓練が要るとして官を退き、呉工廠から職工八名を選んで英国のヴィッカース製鋼会社へ一年余り預けた。小林氏自身も逓信省から欧米の製鉄製鋼事業を調査する嘱託を受けて渡航している。ところが操業を始めると、規格に合う鋳鋼品が出てこなかった。呉海軍工廠長の山内万寿治氏が工場の成功を望んで艦艇用鋳鋼品を原価の五、六倍の指値で発注したにもかかわらず、一個の注文に五回の作り直しを重ねてなお損失が出た。小林氏は、製鋼が巨額の資金と多年の訓練を経なければ目的を貫けない事業だと悟り、1905年9月に鈴木商店へ譲り渡した。

買収した合名会社鈴木商店は、神戸市東端の一寒村にすぎなかった脇浜の工場を神戸製鋼所と改め、鋳鋼・鍛鋼品とその他諸機械の製作販売を始めた。経営に当たったのは、門司の大里製糖所にいた田宮嘉右衛門氏である。番頭の金子直吉氏から融資先の製鋼所を引き受けるかもしれないと告げられ、1905年10月1日に工場へ出勤した。従業員は300名足らず、平炉は五噸炉一基で溶解量は月に百噸内外にとどまり、経営は成り立たなかった。製品らしい製品が出るまでに三ヵ月で21回の失敗を重ね、取引銀行の苦情から幾度も工場閉鎖の危機に立った。田宮氏が金子氏へ閉鎖を進言したのも一度や二度ではない。それでも鈴木商店は現場の熱意を買って経営を続け、十年ほど巨額の投資を重ねながら実益を見たのは欧州大戦を迎えてからだった。

1909年に設備を拡張し、吉井幸蔵伯や依岡省輔氏らの尽力で海軍の御用工場となって、技術の指導を受けられるようになった。当時の海相が艦船の建造と兵器の製造を国産で賄う方針を立て、海軍当局が民間の重工業を奨励していた時期にあたる。受注が増えると鈴木商店の一部門であることの不利と不便が目立ち、1911年6月28日、神戸市栄町通三丁目の鈴木商店で創立総会を開いて、資本金140万円の株式会社として分離独立した。取締役には黒川勇熊氏・依岡省輔氏・田宮氏が就いている。独立の直後に着手したのが工具である。鈴木商店から継承していたオーストリア・ボーレル会社製工具の一手販売権を、材料と技術の輸入を条件に自社製造へ組み替え、代わりにボ社は日本内地での販売から手を引いた。

1913年、田宮氏は金子氏の命で欧州視察に発ち、主に英国で製鋼業を調査したうえ、設備に改めるべき点があるとみて必要な機械を英独から買い入れた。同じ年、英国シェフィールドのダービーブラザース会社から機械を購めてプレス工場を新築し、千二百噸の水圧プレスを据え付けている。据付の翌1914年に欧州大戦が起こると、鉄鋼と機械材料の輸入は極めて困難になった。艦船と軍需品が挙げて連合国側へ回された結果、海運と造船は未曾有の繁忙を極め、同年下半期には海軍艦政本部と海軍工廠からフランス国駆逐艦数隻を急造する材料の製作を直接下命された。民間からの注文も重なり、クランク軸をはじめとするシャフト類と錨類が大戦の終熄まで途切れなかった。視察の土産だった一台のプレスが、そのまま大型鍛造品の受注を受け止める設備になった。

受注の増加に対して、既設の汽鎚数基と千二百噸水圧鍛造機一基では注文を消化しきれなくなり、汽鎚三基と五百噸水圧鍛造機一基、工作機械多数を増設して当座をしのいだ。それでも山手工場は狭く、臨海の脇浜に公有水面約四万坪を埋め立てて新工場を建てる方針を決め、1914年9月22日に許可を得て翌月に起工した。建設と設備の資金を賄うため、1917年3月に資本金を500万円へ、1918年7月にはさらに1,000万円へ増やしている。この資金で、門司市小森江に一万余坪を求めた伸銅工場と、銑鉄を自給するための広島・石見の両工場を1918年に完成させた。門司工場は海軍省と鉄道省の指定工場として銅・真鍮の管、棒、板を作り、同じ年にはスイスのズルツァ社から二衝程ディーゼル機関の製作権を得ている。

1918年11月、休戦の報は突如として伝わり、市場は恐怖状態に陥った。年末までに金属工業界の受けた打撃は甚大だったが、手持在庫の評価が安く、材料購入契約の残量も僅少だったため、この苦境は無事に切り抜けられた。損失が表れたのは銑鉄の自給に向けた設備で、広島・石見の両工場は合わせて月額五百噸内外を出銑していたものの、大戦の終熄で採算が合わなくなり、石見工場は1919年1月に閉鎖し、広島工場の設備は翌年に海岸工場へ移した。1920年10月には脇浜の埋立と工場が竣工して海岸工場となり、山手から千二百噸と五百噸のプレスを移したうえ、二千噸プレスを新設している。八八艦隊の整備に応じるため、機械工場と仕上工場も併せて整えた。

1921年のワシントン海軍軍縮会議は、八八艦隊を前提に組んだ設備の計画を無効にした。船台の建造計画を取り止め、海軍の用命に応じるため脇浜の埋立地へ新設していた船舶用汽罐工場は、設備を変更して第一棒鋼工場に充てた。翌1922年には山手工場のローリング・ミルを近代化して電気化し、同工場へ移したうえ棒鋼と型鋼の製造を始めている。1924年に海岸工場のロール工場が竣工して丸鋼の製造に入ると、関東大震災の後で耐震耐火建築が求められ、鉄筋の需要が旺んになっていた時期にあたり、注文が激増した。艦船用品の建造から、鉄道・土木・浚渫・セメント関係の機械と型鋼・丸棒へ、主力の置き場が移った。

線材への進出は、輸入品を駆逐するという国家的見地から決めた計画だった。線材はほとんど輸入に頼る状態にあり、国内でこの種の事業は到底困難だろうとみられていた。1926年に海岸工場へ第一線材工場を新設して三十噸平炉一基を増設し、1927年に運転を始めると非常な好成績を収めた。1933年には当時の最新鋭とされた半連続式圧延機を備える第二線材工場が完成し、月産一万八千噸を圧延して、輸入に待つほかなかった硬鋼線を本格的に生産した。機械の側でも置き換えは進み、1922年に浅野セメント株式会社へ納めたセメント製造用ミルの成績が良く、以後は各セメント会社から相次いで受注している。それまで一切を外国品に仰いでいた機械だった。

1927年4月の合名会社鈴木商店の整理と、続く金融界の逼迫は、容易ならぬ打撃となった。鳥羽造船工場を閉鎖して電機工場だけを残したが営業成績は下がり、同年下期には創立以来初めての欠損を計上した。1929年11月には播磨造船工場を分離して資本金500万円の株式会社播磨造船所を設立し、投じていた1,200万円のうち500万円を現物出資に充てて全株式を保有した。分離の理由書が挙げたのは、事業の性質を異にし規模も大きい工場を一部門として経営することの不適と、本社に対する倚頼心を剪除して人心の転換を図る必要だった。残った圧延と機械へ資源を寄せた結果、1928年には南満洲鉄道撫順炭礦の命で五〇B電気ショベルを試作して国産の第一号を作り、以後は満鉄と鉱山から用命を受ける唯一の電気ショベル・メーカーとなった。母体を失った会社が倒れずに済んだのは、需要先を海軍の外へ割っておいたからだった。