新日本石油：内藤久寛の日本石油会社創立と越後の油田開発

有限責任日本石油会社は、1888年5月10日に寺泊村（新潟県三島郡）の聖徳寺で催した創立総会をもって発足した。設立を提案したのは殖産協会を率いる山口権三郎氏で、構想の披露は同年2月18日の長岡での懇談会。21名の発起人のうち16名は地主かその出身、10名は県会議員の経験者で、殖産協会の会員は18名を占めた。創立趣意書は、資本の乏しい山師の乱掘で産油地の新潟県でも米国産を購入している現状を問題にし、資本を十分に備えて濫費を省く方針を掲げた。資本金は15万円とし、理事5名の互選で内藤久寛氏を常務理事に選んで経営実務の全権を委ねた。地主層は、会社組織で資本を厚くすれば地元の原油で輸入品を置き換えられると見込んだのだろう。

有限責任日本石油会社が最初に掘削したのは新潟県三島郡尼瀬の海面で、陸地は石油ブームで掘り尽くされ鉱区を出願する余地が無かった。内藤久寛氏は陸の油脈が海中へ続くとみて、公有の海面を借区し、埋め立てた土地に井戸を掘る計画を立てた。尼瀬町民の反対には県の仲介で応じ、出油高の2.5%を地元へ渡す交換約定書を1888年5月30日に結んだ。海面借区の許可は同年6月19日で、面積は8万7,744坪である。初年度は13坑を開き、10坑から1,570石を採油し、見込んだ600石を上回った。1891年には理事の山口権三郎氏の米国視察を受けて輸入した綱式削井機械で掘り進め、福田泉で日産40石余の出油を得た。

尼瀬油田の出油に見通しを得た有限責任日本石油会社の理事会は、1889年2月17日に製油場の建設を決めた。初年度の原油販売は、1石6.68円で始まった相場が9.45円まで上がったのち5.68円まで下がり、買い控えにも見舞われた。借区内の海面600坪を埋め立てた尼瀬製油場は、暴風波の被害を経て1890年12月に完成し、翌年度に蝙蝠印石油を発売した。組織も改め、商法の公布に合わせて定款を変更し、1894年1月8日の登記で日本石油株式会社へ改称。1895年に新潟鉄工所を設け、削井機械の自給を図った。原油を相場のまま売るだけでは収入が安定しないため、精製まで自社で手がける体制へ広げたとみられる。

1897年5月下旬、社長の内藤久寛氏は農商務省の委嘱を受け、約6か月にわたり米国とロシアの石油業を視察した。長岡鉱業会の請願を衆議院が採択して実現した視察で、日清戦争後に政府が国力の増強を急いでいた時期に当たる。内藤久寛氏はバクー油田の地質が日本に似ている点から国内油田の将来に確信を得て、米国ではスタンダード石油の本社で情報網の規模を目にした。1898年3月に農商務省が刊行した報告は、国内の産油量を増やす以外に外国産の石油へ対抗する策は無いと結んだ。同年3月の総選挙では立候補を辞退し、『此の解散を機として一切の政治的関係を捨て,すべてのものを犠牲として本邦石油事業の開発のために努力しようと決心した』と書き残した。翌1899年には本社を柏崎へ移し、柏崎製油所を完成させた。

視察から戻った社長の内藤久寛氏が最初に進めたのは、本社と製油所を尼瀬から柏崎へ移す計画だった。1899年1月の取締役会と株主総会は、刈羽郡大洲村大久保に製油所を建てる予算2万5,000円を可決した。内藤久寛氏が挙げた理由は、尼瀬油田の衰えと西山の各油田の増産、新津の試掘成功、北越鉄道の開通である。柏崎製油所が稼働した1899年の春には、県外で最初の拠点として東京・京橋に東京販売店を開設し、まず機械油の販売から始めた。1901年3月には南千住に隅田川油槽所を完成させ、灯油を関東一円へ供給する設備を整えた。産地に近い製油所と消費地の油槽所を鉄道で結ぶことで、販売先を新潟県の外へ広げたとみられる。

1900年11月には、スタンダード石油が資本総額1,000万円の日本法人インターナショナル石油を設立。日本石油の当時の資本金120万円の8倍を超える規模で、1901年11月には直江津に原油処理能力2,500石/日とされる製油所を完成させた。1901年5月に来県した大隈重信氏が石油会社の合同を説くと、宝田石油の株主らが鉱業有志会を組織した。日本石油は同年6月18日の取締役会で合同に賛成しないと決め、宝田石油は単独で合同を進めて7年間に112社を合わせた。筆頭株主で取締役の山口権三郎氏は独立を主張し、合同で2割以上の増益が得られるという論には利点だけを説く誤りだと反論した。規模を追う合同よりも、採掘と精製を自社で堅実に続けるほうが株主の利益にかなうと判断したのだろう。

1907年5月9日、インターナショナル石油社長のジュリアス・コップマン氏が社長の内藤久寛氏を訪ね、事業の引き受けを持ちかけた。ニューヨーク本社が日本の石油事業の廃止を決めたためで、日本石油は5月17日の取締役会を経て新潟県の全財産を175万円で取得すると決めた。5月23日に横浜で契約し、6月1日に8年で650万円を投じた製油所・削井設備と鉱区34か所、社員を引き継いだ。1911年には北海道の事業も15万円で取得し、1912年10月に札幌郡で北海道製油所を操業させた。買収後の日本石油と宝田石油の資本金はともに1,000万円であり、国内の2強が並ぶ構図である。既に整った設備を短期間で引き継げたことが、製油拠点を新潟県の外へ広げる足場になったと考えられる。

日本の原油生産は1910年に減少へ転じ、1912年には1909年より12%少なくなった。既存油田では540〜720mの浅い層をほぼ掘り尽くし、在来の綱式で深く掘るには1年以上を要した。日本石油は1912年12月に技師3名を渡米させてロータリー式掘削機を購入し、秋田の黒川一帯に800万坪の鉱区を設けた。1914年5月26日に黒川5号井が自噴し、柏崎の本社には日産8,000石以上との電報が届いた。日本石油の産油量は1912年の42万8,478石から1914年に116万6,247石へ増え、同年8月には本社を東京・有楽町へ移した。産油の中心が秋田へ移り、大口需要家や官庁と直接交渉する機会が増えたためで、自社ビル有楽館の基礎工事は1920年9月に始まった。