新日本石油 の大株主・株主構成

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歴代の筆頭株主 1955年から1980年・4時点
時点 筆頭株主 持株比率
1955年9月時点 大和銀行(東京)
1958年9月時点 三井信託銀行
1966年3月時点 住友信託(東京)
1980年3月時点 日本証券金融 6.05%

大株主の推移(1955年-1980年)

年代別の大株主上位10位(前半10年刻み・直近5年刻みのスナップショット)
順位1950年(1955/9)1960年(1958/9)1970年(1966/3)1980年(1980/3)1990年調査中2000年調査中2005年調査中2010年調査中2015年調査中2020年調査中2025年調査中
1大和銀行3.21%三井信託銀行3.27%住友信託6.13%日本証券金融6.05%-------
2山口誠太郎1.73%大和銀行2.79%日本共同証券5.97%三井銀行3.26%-------
3三菱信託1.56%山口誠太郎1.68%証券保有組合2.57%--------
4野村証券1.52%第百生命1.33%三菱信託2.32%--------
5住友信託1.22%住友信託1.20%日証金1.49%安田信託銀行2.08%-------
6東京新聞社1.22%富士銀行1.11%東洋信託1.49%三井生命保険1.90%-------
7富士銀行0.89%三井銀行1.10%第百生命1.10%三井信託銀行1.62%-------
8第百生命0.78%日興証券0.98%日証金1.14%朝日生命保険1.59%-------
9三井銀行0.78%三井信託銀行0.82%日本生命1.02%安田生命保険1.54%-------
10明治生命0.56%太陽生命0.78%日本火災海上保険1.49%日本火災海上保険1.47%-------
(当時: 日本石油)株式会社年鑑 昭和31年版(当時: 日本石油)上場会社総覧 昭和34年版(当時: 日本石油)会社年鑑 1967年版(当時: 日本石油)企業系列総覧 1981年版

前半(1950〜2000年)は10年刻み、直近20年(2005〜2025年)は5年刻みのスナップショット。1980年以前は外部の歴史的史料(株式会社年鑑、会社年鑑等)、それ以降は有価証券報告書を出典とする。比率は各期の総発行株式数に対して算出。

資本金の推移(1949年-1982年)

資本金の推移(増資の年月日・内容・増加資本金・増資後の資本金と発行済株式数・推定時価総額)
年月日 内容 割当率 1株払込金 増加資本金百万円 資本金百万円 発行済株式数千株 推定時価総額百万円 備考
1949-06-01 有償増資 1:2 50 311 550 11,000
1949-06-01 公募 250 60
1949-06-01 公募 50 24
1950-02-01 有償増資 1:1.5 50 825 1,500 30,000
1950-02-01 公募 110 90
1950-02-01 50 35
1951-12-26 無償増資 1:0.5 750 2,250 45,000
1955-04-01 1:1 25 2,250 4,500 90,000
1960-04-01 有償増資 1:1.2 50 5,400 10,000 200,000
1960-04-01 公募 108 100
1964-12-16 有償増資 1:0.5 50 5,000 15,000 300,000
1970-12-16 有償増資 1:0.5 50 7,500 22,500 450,000
1978-04-01 有償増資 1:0.2 50 4,500 29,000 580,000
1978-04-01 公募 503 2,000
1979-04-01 無償増資 1:0.1 2,900 31,900 638,000
1980-03-31 転換社債の転換 15 31,905 638,100 要確認
1980-04-01 無償増資 1:0.05 1,595 33,500 670,005
1981-03-31 転換社債の転換 15 33,515 670,296
1981-04-01 無償増資 1:0.1 3,352 37,866 757,326
1981-04-01 公募 1,225 1,000
1981-10-01 無償増資 1:0.1 3,787 41,653 833,058
1982-03-31 転換社債の転換 0 41,653 833,059
1982-04-01 無償増資 1:0.1 4,165 45,818 916,365
資本金(百万円)(百万円)

資本異動総覧 1983年版(東洋経済新報社, 1982年11月)より作成(収録は1949年〜1982年)。金額は百万円・単位未満四捨五入、 株式数は千株。増資後の資本金は、その増資が資本に組み入れられた時点の額。 推定時価総額は、払込金が額面を上回る増資(公募・第三者割当)について 「1株払込金×増資後株式数」で算出した目安で、市場での売買価格そのものではない (公募価格は市場価格より低く置かれるのが通例のため、下限寄りに出る)。 このうち1件は誌面の数値どうしの検算が合わず、 「要確認」とした(原資料の値をそのまま載せている)。グラフには含めない。 1983年以降は同資料の収録範囲外のため、グラフでは欠測として描く。

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