ITバブル頂点での東証マザーズ上場と株価暴落

サイバーエージェントは、1998年に藤田晋社長が設立したネット広告の会社である。技術も自社商品も持たずに始めた同社は、クリック保証型の広告「サイバークリック」を武器に、創業から短期間で業界の注目を集めた。1999年9月期に4億5,200万円だった売上高は、翌2000年9月期に26億8,900万円へと急拡大した。若手ネットベンチャーの旗手と目された藤田社長は、崩壊の兆しが見え始めていたとはいえ、まだ熱狂のさなかにあったITバブルの相場を背に、創業からわずか2年での株式公開に踏み切った。上場前の同社は資本金65億円、従業員98名、社員の平均年齢24歳という若い会社であり、26歳の藤田社長は独立系の企業として当時最年少での上場を果たした^[1][2][3]。

2000年3月24日、サイバーエージェントは東証マザーズに上場した。公募価格と同じ1株1,500万円の初値が付き、初日は7%ほど高い1,600万円の買い気配で取引を終えた。上場後ほどなく時価総額は一時3,900億円に達する。公募は1,500株で、その総額は225億円、発行諸費用を差し引いた手取りでも207億円という、創業期の企業としては異例の調達規模だった。同社はこの資金の使途として投資育成事業を選び、ネット関連ベンチャーへの投資を拡大していく。藤田晋社長は、赤字はむしろ計画通りだとして、「株価1500万円にふさわしい企業にするために人員を増やし、事業領域を拡大した」と、調達資金を積極投資に振り向ける拡大策を語った^[4][5][6]。

熱狂は長くは続かなかった。上場からわずか9か月後の2000年12月29日、株価は46万円まで下落した。株式分割を考慮すると、株価は実質8分の1になった計算である。事業面でも、営業損失は前期の3,400万円から13億9,400万円へと膨らんだ。ネット広告の代理店業だけでなく、メールマガジンや無料ホームページコミュニティーなど10もの別事業を同時に抱えたためで、2000年7〜9月に黒字化すると公言していた目標も果たせなかった。藤田晋社長は「株主に迷惑をかけて申し訳なかった。公開企業における最高経営責任者（CEO）の役割を痛感した」と静かに振り返った^[7][8]。

苦境のなかで、藤田晋社長は事業モデルの組み替えに動いた。「ネット広告の代理店事業だけではとても生き残れない」と見て、他社の広告枠を売る代理店にとどまらず、自ら広告媒体を持つことで広告収入を得る方向へ転じた。366万人の会員を抱えるメールマガジン「メルマ」や無料コミュニティー「フープス」、クリック保証サービスを提供する中小サイト網を束ね、メールやサイトといった自社媒体からの広告収入を伸ばした。当時すでにメール広告が売上高の4割強を占めていた。代理店と電子媒体の両方を持つ形は米国にも例がないと業界からは戸惑いの声も上がったが、この自社媒体保有への転換が、のちのアメーバへとつながっていく^[9]。

暴落は、思わぬ火種も残した。上場で得た資金を投資育成に振り向けたものの、ITバブル崩壊で投資先の価値は下がり、株価暴落によって同社の時価総額は保有する現金を下回るほどに落ち込んだ。この現金超過の歪みに目をつけたのが村上ファンド（M&Aコンサルティング）で、市場で約1割を買い集めて第4位株主となり、上場で調達した資金を株主に返して身の丈にあった経営へ縮小するよう迫った。自社株を社員に配っていた藤田晋社長の持株は22.6%にとどまり、単独では支配権を固めきれなかったが、翌2001年末に楽天・三木谷浩史氏が株式の8.6%を取得して安定株主となり、買収の危機を回避した。バブル期に手にした資金余力が逆に会社の存続を脅かすという皮肉が、ここにあらわれた^[10][11]。