バルカー：日本ブレーキライニング製作所の創立と日本バルカー工業の設立

1927年1月21日、川口累一氏と広瀬米四郎氏は日本ブレーキライニング製作所を創立した。所在地は大阪府中河内郡龍華町大字植松（現八尾市）で、約50坪の敷地に15坪の建屋を構えた。目的は自動車と各種高速機械に使うブレーキライニングの製造・販売。両氏はカナエパッキング製造の出身で、在職中から独立して経営する約束を交わしていた。敷地の選定と従業員の募集は、地元で工務所を営む西山胸之助氏が支援した。設備は手機織機2台と回転ロール1台で、川口累一氏が渉外、広瀬米四郎氏が製造を受け持った。1929年5月4日には出資者を加えて合資会社とし、安中に598坪の新工場を建てて日本ライニング製作所へ改称した。前の勤務先で身につけた石綿織物の技術が、独立の際の差別化要因になったとみられる。

日本ライニング製作所は製品の大半をカナエパッキング製造に納めており、増産に見合う販路を必要としていた。そこで選んだのが、米ガーロック社の東洋総代理店である岡福商店との取引。岡福商店社長の古田吉恵氏は1928年にガーロック社の招きで渡米し、米国のパッキン工場を見てパッキンの国産化に確信を得ていた。川口累一氏が研究中の石綿ジョイントシートの国産化に援助を求めると、古田吉恵氏は出資に応じた。1932年1月から岡福商店の田中栄氏が無限責任社員、前原亀吉氏が有限責任社員として経営に加わった。当時の政府は産業合理化政策の中で国産奨励を打ち出し、輸入品だけを扱う代理店は国策への対応を迫られていた。3か月後の1932年4月、提携は日本バルカー工業株式会社の設立へ進んだ。

1932年4月、日本ライニング製作所は資本金10万円の株式会社に改め、社名を日本バルカー工業とした。発起人は7人、引受株数は川口累一氏と広瀬米四郎氏が各400株、古田吉恵氏が250株。初代の取締役社長には岡福商店の古田吉恵氏が就任し、川口累一氏が取締役工場長、広瀬米四郎氏が取締役に就任した。社名のバルカーはVALUE（価値）とQUALITY（品質）を合わせた造語である。岡福商店はこの名を、ガーロック製品以外の国産品の登録商標に使っていた。新会社は社員29名で工業用パッキンの生産を始め、製品の販売は全面的に岡福商店に任せた。直前には独自の積層式で石綿ジョイントシートの製造に成功しており、これが主力製品となった。製造と販売の分業を、持ち株と役職の配分で固めた設立と推察される。

設立後の日本バルカー工業は販売を岡福商店に任せ、納入先は民間企業に限られていた。転機は海軍の技術担当官からの打診で、新鋭駆逐艦の弁棒用に輸入していたコイルパッキンの国産を求められた。1933年2月に特殊高温・高圧用金属パッキンの試験研究を委嘱され、1934年9月に海軍購買名簿へ登録された。航空機向けでは1935年5月、三菱重工業名古屋航空機製作所に脚緩衝装置用の天然ゴム製Vパッキンを納めた。航空機の生産は1940年までの累計約2万機に対し、1941年は1年間だけで約6,700機。油圧の作動油が植物油から鉱物油へ替わり、耐油性に優れた合成ゴムの材料が求められた。日本バルカー工業は1941年6月、航空機用合成ゴムパッキンとジョイントシートの製造を始めた。

日本の石油は大半を米国からの輸入に依存しており、1941年8月の対日石油輸出停止で供給が絶たれた。陸軍は1942年2月にスマトラのパレンバンを占領し、英米系の2つの製油所を陸軍燃料廠の傘下に置いた。製油所の運転資材は米英製で、陸軍燃料廠は国産品で補給するために資材ごとに国内メーカーを選んだ。パッキンでの指名は、燃料工業用の研究開発と陸海軍への納入実績を持つ日本バルカー工業。東京事務所長の小林朔郎氏は陸軍省嘱託となり、1942年10月23日に福岡から南方へ発った。小林朔郎氏はパレンバンの両製油所を回り、パッキンの形状・寸法・使用量・製造元を調べて1943年1月2日に帰京した。国産品のない品種は日本バルカー工業が中心となって補給対策を立て、のちに燃料工業用金属ガスケットの製造に結びついた。

燃料工業用の金属ガスケットは、まず岡福商店の下請で板金加工を営む重工舎に試作を頼んだ。経営者の杉浦義雄氏は軍需生産への進出に意欲を示し、重工舎を日本金属衛帯工業株式会社に改組した。ただし製油装置用には直径2mに及ぶガスケットもあり、下請の規模では軍の要求量を満たせなかった。日本バルカー工業は1943年10月に日本金属衛帯工業の吸収合併を決め、燃料工業用金属ガスケットの製造に入った。新工場には寝屋川町にあった木村屋製パンの遊休工場（敷地2,789坪）を取得し、戦時金融金庫の融資を充てた。寝屋川工場は1943年11月に一部で操業を始め、工場長の杉浦義雄氏以下100名で生産した。合併の登記は1943年12月2日に終わり、寝屋川工場は海軍燃料廠の指定工場として四日市海軍燃料廠に製品を納めた。

1943年12月ごろ、軍部はバルカーの名を敵性語とみなし、社名の変更を求めた。VALUEとQUALITYから作った国産の商標だと説明しても了解は得られなかった。首脳部は新社名を帝国パッキン工業とし、パッキンの語も海軍燃料廠の規格で定めた用語だと説いて1943年12月21日に登記した。本社は1944年3月23日に東京・丸ノ内の三菱東7号館へ移り、同年12月には軍需会社法の指定を受けた。1945年2月時点の軍需会社の生産責任者は、社長の川口累一氏。空襲で丸ノ内への通勤が難しくなり、1945年3月に本社業務を厚木の相模工場へ移した。同年は1月の相模工場の火災、3月13日の大阪空襲による大阪事務所の焼失が続いた。7月28日から29日の空襲では一宮工場が全焼して女子工員2人が犠牲となり、同工場は閉鎖された。

敗戦で帝国パッキン工業は工場を閉じ、岡福商店から来ていた役員と社員を岡福商店へ戻した。在庫の原材料を使い、1945年10月1日に大阪工場から生産を再び始めた。再出発の人員は社長の川口累一氏以下48人で、最初の製品は肥料工業向けのパッキンとガスケットであった。社名の日本バルカー工業への復帰は1945年11月。製品売上高は第19期の537万1,957円から第21期の295万5,891円へ減少し、2期続けて損失を計上した。川口累一氏はカナエパッキン工業出身の後輩で新興石綿を経営する瀧澤利之氏に支援を求めた。瀧澤利之氏は1945年11月に岡福商店所有の株式を引き受け、非常勤取締役として経営に加わった。岡福商店を通す間接販売では利益率が低く、作るほど赤字が増える状態であった。瀧澤利之氏は後年『当時の日本バルカーは,聞きしにまさるぼろ会社だった』と語った。