豊和工業：豊田式織機としての設立と紡績機械・鋳鋼への拡大

豊田式織機は1907年2月9日、三井物産大阪支店で創立総会を開催し、資本金100万円で発足した。発端は1906年9月、三井物産が豊田商会を株式会社に改め、東京・大阪・名古屋の財界人の出資で工場を広げるよう豊田佐吉氏に勧めたことにある。豊田佐吉氏は三井物産名古屋支店から多額の融資を受けており、気の進まない改組案を受け入れた。紡績設備が1908年に200万錘を超えるなか、輸入に依存した織機の国産化を求める声も高まった。新会社は創立総会で豊田佐吉氏との特許権譲渡契約を承認し、豊田商会から島崎町工場の財産を引き継いで操業を始めた。社長には谷口房蔵氏、常務取締役には豊田佐吉氏。個人の工場では量産の資金と販路が足りず、三井物産の信用で資本を調達する必要があったとみられる。

設立当初の豊田式織機は、小幅の動力織機で中小の織布工場に販路を得た。当時の輸入動力織機には小幅用の機種がなく、朝鮮・満洲向けの白木綿は旧来の手織機で織られていた。豊田式の小幅織機は高度な技術を要さず、小規模工場が内地向け綿布の生産にも採り入れた。ただ日露戦争後の反動不況で、初期の生産は鉄製小幅織機59台・軽便式822台などにとどまった。名古屋織布へ納めた鉄製小幅織機252台も成績が不良で、社長の谷口房蔵氏と豊田佐吉氏の間には経営と発明の方針をめぐる食い違いが生じた。業績不振の原因は豊田佐吉氏の発明研究に帰せられ、豊田佐吉氏は1910年4月の緊急重役会で辞職を迫られた。量産の工程が固まる前に販路だけが先に開けたことが、創業期の経営を不安定にしたと考えられる。

豊田式織機は1916年5月末、増資新株25万円を充てて大阪の木本鉄工を買収・併合し、大阪支店工場とした。木本鉄工は、紡績準備機具・紡機部品・伝導装置の製造に実績を持つ三井物産系の会社である。第一次世界大戦で英国からの織機輸入が途絶え、国産機への需要が高まった時期の買収にあたる。豊田式織機は大阪支店を社長直轄とし、関西の紡績会社との取引と技術の交流を深めた。買収から1年余りで和泉紡績から精紡機5000錘を受注し、織機に続いて紡機の生産に着手した。会社銀行八十年史は、1916年7月の木本鉄工の合併を紡機製造の起点に置く。紡績会社と取引を持つ木本鉄工の取得が、織機の販路を紡績工場の設備全体へ広げる入口になったのだろう。

紡機の受注は和泉紡績に続き、上海同興紡績の全紡機の納入へ広がった。1920年3月に同興へ納めた設備は3万錘に及び、輸入機を1台も使わずに国産紡機だけで組んだ紡績工場である。1921年には開綿機から精紡機までの全工程機械を製作し、東洋紡績・長崎紡績・服部紡績から注文を得た。受注が増えて島崎町工場が手狭となり、豊田式織機は1921年5月に愛知県春日井郡新川町須ヶ口で6万3250坪の用地を買収した。建設は1924年に始まったものの、織機の不況で工事は滞った。1925年と1926年に大阪工場で労働争議が起きたのを機に工事を急ぎ、1927年3月に新川工場が落成。紡機の全工程を国内で製作できる技術が、大規模な新工場の建設を支えたと推測される。

豊田式織機は1931年10月、大阪支店の名称を廃して大阪工場に改め、重役の駐在をやめた。増える紡機の需要を受け持つのは、1927年3月に新設した新川工場である。大阪工場では1926年の争議が87日間に及び、損失の大きさから営業が不振に陥った。会社は高田商会参事の野崎誠一氏を支配人に招き、業務の刷新と設備の増強を進めた。1929年4月に社長の谷口房蔵氏が死去し、1930年10月に発起人の一人の兼松熙氏が社長に就任した。1931年末の金輸出再禁止で紡機の輸入は難しくなり、国内の紡績設備の大半を豊田式織機の製品が占めた。争議で揺れた大阪から新川へ生産と経営の中心を移し、大量生産の体制を1か所に寄せる狙いがあったと推察される。

紡織機の輸出は昭和初年から少しずつ増え、1934年を境に大きく伸びた。1931年末の金輸出再禁止で為替が下がり、紡機の輸入が難しくなったことが国産機の需要を押し上げた。豊田式織機の販路はインドにも及び、1931年4月に販売課長を派遣して調べたうえで、紡績の中心地に代理店を置いた。生産を広げるため、1934年1月の臨時株主総会で資本金を300万円から750万円に増やすことを決めた。さらに1936年4月28日の定時株主総会で、750万円を倍額の1500万円とする増資を決議。社長の兼松熙氏は総会で、低金利で先行きの読めない時期だからこそ資本を積み増し、将来の需要に応じる余力を残すと説明した。輸出の伸びが続くうちに資本を厚くし、次の設備投資に備える判断だったとみられる。

豊田式織機は1935年に電気炉を新設し、鋳鋼の製造を始めた。1937年には需要の増加に合わせ、島崎町工場の毛紡工場を新川工場へ移し、銑鉄鋳流場・芯取場・鉄材倉庫を増設した。同年は受注が生産を大きく上回り、新規の発注をすべて断って従来の顧客だけに応じた。1938年7月の鋼製品銑鉄鋳物制限令で、平和産業とされた紡織機の製造は不可能になった。同じ1938年、豊田式織機も野砲弾や陸軍歩兵銃部品の生産を始めた。同年8月、豊田式織機は資本金50万円の豊田式織機継続を設けて紡織機の設備を譲渡し、新川工場の主力は鋳鋼・工作機・兵器の生産へ移った。紡織機の増産に要る鋳鋼を外部に依存せず確保する狙いがあったと思われる。

豊田式織機は1936年、研究工場として設けた金城興業を兵器と精密機械の工場に改め、昭和重工業とした。金城興業は資本金300万円の全額出資で、研究工場と試験工場を引き継いだ会社である。軍需との接点は1932年9月、名古屋工廠から手榴弾の弾体1万個の製造を命じられたことに始まる。昭和重工業は名古屋陸軍造兵廠から技術者を招き、航空機用発動機部品・陸軍機機体・工作機を主に生産した。1937年4月に代表取締役に加わった野崎誠一氏は、軍需への転換と紡織機の技術の温存を両立させる構想を練った。旋盤・フライス盤と各種兵器の生産を重ねた豊田式織機は、1941年9月に昭和重工業を合併し、商号を豊和重工業に改めた。