アジアパイルHDの配当・自社株買い

配当金の推移2012年3月期〜2025年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2025年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年3月期22.522.5454561.612373.03,808万
2024年3月期15254040100.343839.93,810万
2023年3月期10203030108.434127.73,810万
2022年3月期1010202039.231551.03,810万
2021年3月期1010202063.992431.33,810万
2020年3月期1010202071.202728.13,809万
2019年3月期8.511.5202087.523222.93,810万
2018年3月期7.57.5151555.351927.13,453万
2017年3月期69151547.201631.83,453万
2016年3月期66121241.491428.93,453万
2015年3月期66121269.412417.3—
2014年3月期57121286.802713.8—
2013年3月期——101075.742013.2—
2012年3月期——8851.541315.5—

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。中間配当を開示で追えない期は、年間額をまとめて期末分として描く。

出所: 有価証券報告書(2025年3月期)

専門工事業界の配当18社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人31.7%5.4億円
金融機関27.4%4.7億円
その他法人20.4%3.5億円
外国法人16.9%2.9億円
金融商品取引業者3.5%59百万円
合計99.9%17.1億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年3月期45.00円
CAGR(14期)+14.2%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期8.00n/a連結
2013年3月期10.00+25.0%連結
2014年3月期12.00+20.0%連結
2015年3月期12.00▲0.0%連結
2016年3月期12.00▲0.0%連結
2017年3月期15.00+25.0%連結
2018年3月期15.00▲0.0%連結
2019年3月期20.00+33.3%連結
2020年3月期20.00▲0.0%連結
2021年3月期20.00▲0.0%連結
2022年3月期20.00▲0.0%連結
2023年3月期30.00+50.0%連結
2024年3月期40.00+33.3%連結
2025年3月期45.00+12.5%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2025年3月期73.0%
期間平均(14期)30.1%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期15.5n/a連結
2013年3月期13.2▲2.3pt連結
2014年3月期13.8+0.6pt連結
2015年3月期17.3+3.5pt連結
2016年3月期28.9+11.6pt連結
2017年3月期31.8+2.9pt連結
2018年3月期27.1▲4.7pt連結
2019年3月期22.9▲4.2pt連結
2020年3月期28.1+5.2pt連結
2021年3月期31.3+3.2pt連結
2022年3月期51.0+19.7pt連結
2023年3月期27.7▲23.3pt連結
2024年3月期39.9+12.2pt連結
2025年3月期73.0+33.1pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2025年3月期61.61円
CAGR(14期)+1.4%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期51.54n/a連結
2013年3月期75.74+47.0%連結
2014年3月期86.80+14.6%連結
2015年3月期69.41▲20.0%連結
2016年3月期41.49▲40.2%連結
2017年3月期47.20+13.8%連結
2018年3月期55.35+17.3%連結
2019年3月期87.52+58.1%連結
2020年3月期71.20▲18.6%連結
2021年3月期63.99▲10.1%連結
2022年3月期39.23▲38.7%連結
2023年3月期108.43+176.4%連結
2024年3月期100.34▲7.5%連結
2025年3月期61.61▲38.6%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2025年3月期18億円
CAGR(11期)+15.0%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期4n/a連結
2016年3月期4▲7.6%連結
2017年3月期4▲0.0%連結
2018年3月期6+37.4%連結
2019年3月期6▲3.0%連結
2020年3月期8+48.2%連結
2021年3月期8▲6.6%連結
2022年3月期8▲0.4%連結
2023年3月期8▲0.0%連結
2024年3月期13+75.2%連結
2025年3月期18+35.7%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年3月期n/a
6期増減▲0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期n/an/a連結
2017年3月期n/an/a連結
2018年3月期0n/a連結
2019年3月期0n/a連結
2020年3月期n/an/a連結
2021年3月期0n/a連結
2022年3月期0n/a連結
2023年3月期0n/a連結
2024年3月期0n/a連結
2025年3月期n/an/a連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2025年3月期18億円
CAGR(11期)+15.0%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期4n/a連結
2016年3月期4▲7.6%連結
2017年3月期4▲0.0%連結
2018年3月期6+37.4%連結
2019年3月期6▲3.0%連結
2020年3月期8+48.2%連結
2021年3月期8▲6.6%連結
2022年3月期8▲0.4%連結
2023年3月期8▲0.0%連結
2024年3月期13+75.2%連結
2025年3月期18+35.7%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2025年3月期77.1%
期間平均(11期)33.0%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期18.7n/a連結
2016年3月期28.9+10.2pt連結
2017年3月期25.4▲3.5pt連結
2018年3月期29.8+4.4pt連結
2019年3月期17.4▲12.4pt連結
2020年3月期30.2+12.8pt連結
2021年3月期31.4+1.2pt連結
2022年3月期50.9+19.5pt連結
2023年3月期18.4▲32.5pt連結
2024年3月期34.9+16.5pt連結
2025年3月期77.1+42.2pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2025年3月期0.38億株
10期増減+0.04億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.35n/a連結
2017年3月期0.35▲0.0%連結
2018年3月期0.35▲0.0%連結
2019年3月期0.38+10.3%連結
2020年3月期0.38▲0.0%連結
2021年3月期0.38▲0.0%連結
2022年3月期0.38▲0.0%連結
2023年3月期0.38▲0.0%連結
2024年3月期0.38▲0.0%連結
2025年3月期0.38▲0.1%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2025年3月期・1株45円

大株主が受け取った配当(2025年3月期・1株45円)

2025年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)名義4,638,00012.18%2.1億円
2太平洋セメント㈱2,507,0006.58%1.1億円
3㈱日本カストディ銀行(信託口)名義1,596,0004.19%72百万円
4アジアパイルホールディングスグループ取引先持株会1,344,0003.53%60百万円
5㈱三井住友銀行1,269,0003.33%57百万円
6㈱みずほ銀行名義1,205,0003.16%54百万円
7MSIP CLIENT SECURITIES902,0002.37%41百万円
8丸大産業㈱753,0001.98%34百万円
9村上 貴輝639,0001.68%29百万円
10KIA FUND 136571,0001.5%26百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長黒瀬晃黒瀬修介
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年3月期1801877.1
2024年3月期1301334.9黒瀬修介
2023年3月期80818.4
2022年3月期80850.9
2021年3月期80831.4
2020年3月期80830.2
2019年3月期60617.4
2018年3月期60629.8
2017年3月期40425.4
2016年3月期40428.9
2015年3月期40418.7黒瀬晃

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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