東亜道路工業の歴史

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沿革

1930年に設立された日本ビチュマルスが起源。

1950年に技術研究所を開設して道路舗装の技術を磨き、2004年には国土道路と合併した。道路舗装を主力とする建設会社で、2001年からは環境事業も手がけ、2025年3月期の売上高は1,266億円。

1930年 1940年 1942年 1946年 1948年 1951年 2003年/2004年 2026年 日本ビチュマルス 1930年設立 米IBE社 1930年出資 外国資本を肩代わり 1940年日本側が引受 東亜道路工業 1942年商号変更 ビチュマルス道路工業 1946年商号変更 東亜道路工業 1951年商号変更 株式上場 1948年店頭売買を開始 東亜道路工業 2004年国土道路と合併 国土道路 2004年合併 幾久建設 2003年合併
有価証券報告書「沿革」、東亜道路工業 公式サイト「沿革」
創業期

1930年〜日本ビチュマルスの設立と外国資本の引き受け

  1. 日本ビチュマルスを設立[1]
  2. 外国資本を日本側に肩代わり[1]
  3. 東京営業所を開設[2]
  4. カットバックアスファルトを使った「プレミックス」の混合作業を初めて実施[2]
  5. 東亜道路工業に商号変更[1]商号変更
  6. ビチュマルス道路工業に商号変更[1]商号変更
  7. 石材採掘・砕石製造販売を事業目的に追加[2]
  8. 瀝青代用品「タールピッチ」の新施工法を確立[2]
  9. 株式の店頭売買を開始[1]
  10. 大阪出張所を開設[2]
  11. 建設業法による建設大臣登録を取得[2]
  12. 技術研究所を開設[1]
第1章米IBE社の乳剤ビチュマルスと、特許権使用料に縛られた日本ビチュマルス
売上高
  • 売上高
東亜道路工業売上高—
成長期

1951年〜東亜道路工業への再改称と東証一部指定替え

  1. 東亜道路工業に商号変更[1]商号変更
  2. 福岡出張所を開設[3]
  3. 高松営業所を開設[3]
  4. 名古屋出張所を開設[3]
  5. 防水工事・一般土木工事請負などを事業目的に追加[3]
  6. 日本道路公団から阿蘇登山道路舗装工事を受注[3]
  7. 本社社屋ビルを完成[3]
  8. スタビライザー工法を開始[3]
  9. 仙台営業所を開設[3]
  10. 広島出張所を開設[3]
  11. 新潟出張所を開設[3]
  12. 札幌営業所を開設[4]
  13. I.B.E.社との技術援助契約の認可を取得[1]
  14. 日本初のグラステックス全天候型テニスコートを京都で施工[4]
  15. 東京証券取引所市場第二部に上場[1]上場
  16. 花月園競輪場でウォークトップシーリング工事を試験舗装[4]
  17. 名神高速道路尼崎～豊中舗装工事を受注[4]
  18. 首都高速道路公団から首都高速道路舗装新設工事を受注[4]
  19. スタビライザー工法の本格施工を開始[4]
  20. 新製品「メンテボンド」を販売開始[4]
  21. 港区麻布新竜土町に本社を新築移転[4]
  22. 横浜に技術研究所ビルを完成[4]
  23. 雄武合材工場・旭川合材工場など12の工場を開設[5]
  24. 東京証券取引所市場第一部に指定替え[1]
  25. 白井合材工場・瀬棚合材工場など8つの工場を新設[5]
売上高
  • 売上高
東亜道路工業売上高—
成長期

1974年〜しゅんせつ・産業廃棄物処理への事業目的の拡大

  1. 安全公害室を新設[5]
  2. しゅんせつ・土質改良・産業廃棄物処理工事の請負を事業目的に追加[1]
  3. 「ペネトール」を販売開始[5]
  4. 半たわみ性舗装「CAセット工法」を開始[5]
  5. 初の国際工事となるクスカトラン空港のアスファルト工事を受注[5]
  6. リサイクリング舗装（中央プラント方式）を開始[5]
  7. 再生スタビライザー工法を開始[5]
  8. トヨタ自動車販売の稲沢センターのコンクリート床舗装工事などを引き継ぐ[5]
  9. 大口センター第2期建設工事を受注[5]
  10. 各支社・支店に品質管理センターを新設[6]
  11. 芝山研修所を開設[6]
  12. 本社に電算室を開設[6]
  13. カムシール工法を開始[6]
  14. 鳥取県布勢総合運動公園陸上競技場の全天候型舗装工事を受注[6]
  15. 藤井寺球場で初の人工芝補修工事を施工[6]
  16. 「マックスAR」を開発[6]
  17. 舗装の非破壊検査方法（FWD）の研究を開始[6]
  18. FWD1号機を導入[6]
  19. 橋面防水工法「タフシャット工法」を開発[6]
  20. リフレクションクラック抑制「じょく層工法」を開発[6]
  21. 産業廃棄物の処理・再生製品の製造販売を事業目的に追加[1]
売上高
  • 売上高
東亜道路工業売上高—
成熟期

2001年〜環境事業参入と2004年の国土道路合併

  1. 技術研究所を筑波研究学園都市に移転[7]
  2. 環境事業に参入[1]
  3. タイヤ付着抑制型乳剤「タックファインE」を販売開始[7]
  4. 保水性舗装「モイスチャロード」を開発[7]
  5. 台湾支社を開設[7]
  6. 幾久建設と合併[7]
  7. ISO14001認証を取得[7]
  8. 遮水型排水性舗装「POSMAC」を開発[7]
  9. 国土道路と合併[1]
  10. 明色バインダー「TOAピュアカラー」を開発[7]
  11. 英文商号をTOA ROAD CORPORATIONに変更[7]商号変更
  12. 遮熱性舗装「ヒートシールド」を販売開始[7]
  13. 本社を含む全支社でISO14001認証を取得[7]
  14. 環境配慮型バインダー「ECOバインダー」を開発[7]
  15. 高耐久混合物「HSアスコン」を開発[8]
  16. 東日本大震災で被災した仙台空港をFWDで緊急点検[8]
  17. 海老名運動公園陸上競技場を竣工[8]
  18. 本社新社屋を完成[1]
  19. 国立競技場（陸上トラック基盤）を竣工[8]
  20. 高円宮記念JFA夢フィールドを竣工[8]
  21. プライム市場に移行[1]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
東亜道路工業2026年3月期売上高1,213億円売上高経常利益率4.9%
就任年社長氏名役職名
2017年森下協一代表取締役社長執行役員社長(現)
最新の適時開示
TSIホールディングスワールドとの経営統合
ワールドTSIホールディングスとの経営統合
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
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出典・参考 8件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書
  • [2]東亜道路工業 公式サイト「沿革 1940」（2026年10月）
  • [3]東亜道路工業 公式サイト「沿革 1950」（2026年10月）
  • [4]東亜道路工業 公式サイト「沿革 1960」（2026年10月）
  • [5]東亜道路工業 公式サイト「沿革 1970」（2026年10月）
  • [6]東亜道路工業 公式サイト「沿革 1980」（2026年10月）
  • [7]東亜道路工業 公式サイト「沿革 2000」（2026年10月）
  • [8]東亜道路工業 公式サイト「沿革 2010」（2026年10月）

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最終改定: 2026年10月