コーセーHDの歴史

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沿革

1946年に小林孝三郎氏が東京都北区に設立した小林合名会社が起源。

1963年にロレアルと技術提携し、1970年に百貨店向けのコスメデコルテ、1985年に雪肌精を発売した。1999年時点で売上シェア3位の化粧品メーカーで、2014年に米タルトを取得して北米へ事業を拡大した。

1946年/1948年1991年1999年2002年2014年2024年/2026年2026年小林合名会社1946年東京都北区で設立小林コーセー1948年会社組織を変更コーセー1991年CI導入・商号変更決断株式上場1999年店頭登録フィルインター2002年子会社化タルト2014年米国・株式取得決断コーセーHD2026年持株会社体制へ決断PURI2024年タイ・株式取得
コーセーホールディングス 有価証券報告書「沿革」
コーセーホールディングス
歴代社長と長期業績（敬称略）
2025年12月期
連結
売上高
3,302億円
売上高純利益率
4.6%
小林保清小林一俊
売上高2,078億円売上高3,302億円純利益率5.8%純利益率4.6%2006/122010/122015/122020/122025/122030/12
創業期

1946年〜協約販売制度による小林コーセーの化粧品事業の創業

  1. 化粧品の製造販売を目的に東京都北区で小林合名会社を設立[1]
  2. 会社組織を変更し小林コーセーを設立[2]
  3. 販売部門を分離しコーセー商事を設立[2]
  4. 高級化粧品の製造会社アルビオンを設立[3]
  5. 仏ロレアルと技術提携[2]
  6. 埼玉県に狭山工場を設置[3]
  7. 東京都北区に研究所を開設[4]
  8. 東京都中央区日本橋に本社を移転[4]
  9. 香港に香港高絲私人有限公司を設立[2]
売上高
  • 売上高
コーセーホールディングス売上高—
歴史詳細を読む協約販売制度による小林コーセーの化粧品事業の創業
成長期

1970年〜コスメデコルテと雪肌精の価格帯別展開

  1. シンガポールに新加坡高絲私人有限公司を設立[4]
  2. マレーシアに高絲化粧品（馬）有限公司を設立[4]
  3. パレット式化粧品を先行発売[5]
  4. 群馬県に群馬工場を設置[2]
  5. コールド液「ミニバーグドウサー」の最低料金をめぐり排除勧告[6]
  6. タイにKOSÉ (THAILAND) CO., LTD.を設立[2]
  7. 台湾に台湾高絲股份有限公司を設立[2]
  8. サロンルート化粧品販売のクリエを設立[2]
  9. 中国に春絲麗有限公司を設立[7]
  10. 自社製品の販売会社コーセー化粧品販売を設立[8]
  11. 一般品ルートの販売会社コーセーコスメポートを設立[8]
売上高
  • 売上高
コーセーホールディングス売上高—
就任年社長氏名役職名
小林禮次郎
歴史詳細を読むコスメデコルテと雪肌精の価格帯別展開
成長期

1991年〜CI導入によるコーセーへの改称と東証一部上場

  1. 選択的流通システム導入[9]
  2. 企業理念体系と「VISION2001」の策定を発表[9]
  3. 障がい者雇用の特例子会社アドバンスを設立[4]
  4. 「グランデーヌ」を発売[10]
  5. 日本証券業協会に株式を店頭登録[11]
  6. 東京証券取引所市場第一部に株式を上場[1]
  7. 韓国にKOSÉ KOREA CO., LTD.を設立[4]
  8. ロレアルとの合弁契約を解消[12]
  9. ドクターコスメのフィルインターナショナルを子会社化[11]
  10. OEM・業務用の販売会社コーセーコスメピアを設立[4]
  11. 秋田県に広域受注機能を持つ受注センターを開設[4]
  12. 台湾高絲の新竹工場を設置[4]
  13. 中国に高絲化粧品銷售（中国）有限公司を設立[11]
  14. ジルスチュアートブランドを日本の化粧品市場に導入[4]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
コーセーホールディングス2006年3月期売上高1,778億円売上高営業利益率11.0%
就任年社長氏名役職名
小林禮次郎
小林保清
歴史詳細を読むCI導入によるコーセーへの改称と東証一部上場
転換期

2007年〜タルト買収と持株会社体制への移行

  1. 東京都北区にコーセー王子研修センターを開設[4]
  2. 化粧品通信販売のプロビジョンを設立[13]
  3. インドにKOSÉ Corporation India Pvt. Ltd.を設立[4]
  4. インドネシアにPT. INDONESIA KOSÉを設立[4]
  5. 「タルト」の株式取得[4]
  6. 米国にKOSÉ AMERICA, Inc.を設立[4]
  7. 生産子会社コーセーインダストリーズを設立[4]
  8. ブラジルに販売子会社を設立[4]
  9. 群馬工場の新生産棟が稼動[4]
  10. ミルボンとの合弁コーセー ミルボン コスメティクスを設立[4]
  11. フランスのリヨンにコーセー研究所の分室を開設[4]
  12. 東京都北区にコーセー先端技術研究所を開設[4]
  13. マルホとの合弁コーセー マルホ ファーマを設立[4]
  14. トラベルリテール事業を統合しコーセートラベルリテールに商号変更[14]
  15. 東京証券取引所プライム市場へ移行[4]
  16. フランスのパリに支店とコーセー研究所の分室を開設[4]
  17. 中国事業の整理[7]
  18. タイのPURI CO.,LTD.の株式を取得し子会社化[4]
  19. インドのFoxtale Consumer Pvt. Ltd.へ出資し戦略的提携[4]
  20. コーセーホールディングスの発足[4]
  21. 澁澤宏一氏が代表取締役社長に就任[15]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
コーセーホールディングス2025年12月期売上高3,302億円売上高営業利益率5.6%
就任年社長氏名役職名
小林保清
小林一俊
歴史詳細を読むタルト買収と持株会社体制への移行
出典・参考15件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書（2026年3月24日）
  • [2]コーセーホールディングス 有価証券報告書 第84期（2025年12月期）【沿革】（2025年12月）
  • [3]証券アナリストジャーナル「資生堂の現状と将来」（資生堂 伊藤高常務取締役講演）（1969年3月）
  • [4]コーセー 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [5]日経ビジネス「人気呼ぶパレット式化粧品」（1982年1月25日）
  • [6]公正取引情報 (952)「公取、小林コーセーの拘束条件付取引に排除勧告」（1983年6月27日）
  • [7]証券アナリストジャーナル 2000年1月号「コーセー」（小林保清社長講演）（1999年12月24日）
  • [8]証券アナリストジャーナル 2000年1月号「コーセー」（小林保清社長講演・）（1999年12月24日）
  • [9]Beauty business (61)「コーセーが社名を変更､CI導入」（1991年9月）
  • [10]Beauty business (73)「CI導入3年､コーセーに見るマーケティングの成果･大型ブランド｢グランデーヌ｣」（1994年9月）
  • [11]コーセー 有価証券報告書 第64期（2006年3月期）（2006年3月）
  • [12]有価証券報告書 第77期（2019年6月27日）
  • [13]コーセー「米国「Tarte, Inc.」の株式取得（子会社化）に関するお知らせ」（2014年3月17日）
  • [14]コーセー 有価証券報告書 第79期（2021年3月期）（2021年3月）
  • [15]臨時報告書

同業他社の状況（小売・日用品）

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最終改定: 2026年10月