コーセーホールディングス の歴史

コーセーは、1946年3月に小林孝三郎氏が東京都北区王子に設立した小林合名会社^[1]に始まる。敗戦の焦土で国民が生活不安に怯えていた時期に、小林氏は化粧品が人々の心を明るくし、復興の一助を担うと考えて創業した^[2]。資金の裏づけを持たなかった小林氏は、小売店から先に協約金を受け取ってから商品を配給する協約販売制度^[3]をつくり、全国の小売店に声をかけて回った。わずかな商品でも荷づくりし、運賃を負担して物資のない地方の小売店へ1軒ずつ送った^[4]。1948年6月には会社組織を変更し、株式会社小林コーセーを設立した^[5]。

1951年11月には販売部門を分離してコーセー商事を設立し^[6]、製造と販売を別の会社に置いた。同じ年に発売した「パーライトスキン」は、結晶ができない機能を備え、長く売れる商品になった^[7]。当時は品物さえあれば売れた時代で、粗悪品も出回っていた^[8]。小林氏は品質に見合わない価格で売られる状況を憂い、原料と香料はできる限り高品質のものを選んだ^[9]。大量に生産して規模を広げるべきだという声も社内にはあったが、小林氏は量ではなく質を求めると表明し、優秀な商品の開発と組織・人材の育成に力を傾け、小さくても優れた内容で戦える企業を目指すと述べた^[10]。

1957年に発売した高級化粧品「ラボンヌ」は大きく売れ、会社を躍進させた^[11]。コーセーは高価であることではなく、効果があること^[12]を目指した。1962年には日本人の肌に合わせて美容効果を高めた「オーリック」を発売した^[13]。1951年のパーライトスキン、1957年のラボンヌ、1962年のオーリックと、創業から15年ほどのあいだに主力商品を重ねた^[14]。1999年の講演で小林保清社長は、創業当時から商品開発について業界内で定評があったと述べ、画期的な新製品を多数開発してきたことを同社の強みの筆頭に挙げた^[15]。コーセーは創業期から、正しいことは何かを見つめる「正しきことに従う心」と、最高よりも最良を求める考え方^[16]を掲げた。

1956年3月には高級化粧品の製造会社として株式会社アルビオンを設立^[17]した。アルビオンは高級化粧品の製造を担う会社として置かれ^[18]、コーセー本体とは別の商品群を扱った。1956年の設立は、ロレアルとの技術提携より7年早い^[19]。1999年時点でアルビオンは連結子会社として高付加価値の化粧品を担い、コーセー本体の売上に対する連結の倍率を1.8倍に押し上げる一因となった^[20]。小林保清社長は同年の講演で、親会社と関係会社が役割を分担する形をコーセーの特徴の一つに数えた^[21]。1999年9月中間期の連結決算でも、アルビオンの高付加価値化粧品が好調に推移した^[22]。

1963年5月、コーセーはフランスのロレアル社と技術提携を結んだ^[23]。この関係は2001年8月に合弁契約を解消するまで38年続いた^[24]。翌1964年6月には埼玉県に狭山工場を設け、同年8月には東京都北区に研究所を開き^[25]、1965年3月には本社を東京都中央区日本橋へ移した^[26]。研究所は現在のコーセー製品開発研究所にあたり^[27]、狭山工場とあわせて提携の翌年に設けられた。1968年9月には香港に香港高絲私人有限公司を設立し^[28]、海外での販売を始めた。同社は現在の高絲香港有限公司にあたる^[29]。1965年に移った日本橋の地には、2026年時点でも本店を置いている^[30]。

1970年、コーセーは高級ブランド「コスメデコルテ」を発売した^[31]。百貨店で外資系ブランドが売り場を広げるなかで^[32]、小林孝三郎氏が長く思い描いてきた高級品の構想を商品にした。1976年には業界に先駆けてパウダーファンデーション「フィットオン」を売り出した^[33]。後年、小林保清名誉会長は戦後の資本自由化で化粧品業界の門戸が開かれ、外資メーカーが相次いで参入したと振り返り、売り場を取られないために百貨店だけでなく化粧品専門店にも売り場を確保し、美容部員を専門店へ派遣し始めたと述べた^[34]。それが生き延びる策になったという評価^[35]である。

生産の側でも成果が出た。1980年、コーセーは日本の化粧品メーカーとして初めてデミング賞事業所表彰を受けた^[36]。品質管理の活動が外部から認められた形で、後年には海外メーカーからのOEM生産を引き受け、全工場でISO9002の認証を取得した^[37]。1979年6月には群馬県に群馬工場を設けた^[38]。1981年3月には小林孝三郎氏の子である小林禮次郎氏が代表取締役社長に就き^[39]、経営を引き継いだ。1985年には和漢植物エキスを配合した化粧水「雪肌精」を発売した^[40]。雪肌精はその後も売られ続け、2025年時点では海外でも展開する主力ブランドの一つになっている^[41]。

1971年8月のシンガポール、1972年11月のマレーシア、1984年9月のタイと台湾、1988年1月の中国^[42]と、コーセーはアジアに現地の会社を順に置き、台湾には製造機能を持たせて、のちに新竹工場を加えた^[43]。国内では1985年10月にサロンルートの化粧品を扱う株式会社クリエを設立し^[44]、美容室という別の販路に商品を供給した。1971年のシンガポールの会社は現在のKOSÉ SINGAPORE PTE.LTD.^[45]、1972年のマレーシアの会社は現在のKOSÉ (MALAYSIA) SDN. BHD.にあたる。サロンルートを担うクリエは、のちにコーセープロフェッショナルへ社名を変えた^[46]。

1988年、コーセーは国内の販売体制を二つに割った^[47]。4月に自社製品の販売会社コーセー化粧品販売を設立し^[48]、7月には一般品ルートの化粧品販売会社コーセーコスメポートを設立した^[49]。後者は、顧客層を広げるために手頃な価格の商品を届ける役割を負った^[50]。百貨店や化粧品専門店で対面販売する高価格帯と、量販店で選んで買う低価格帯^[51]とを、別の会社が別の商品で担った。コーセーコスメポートが扱う一般品ルートは、セルフ販売と呼ばれる形態にあたる^[52]。二つの区分は1999年時点でも化粧品事業とコスメタリー事業として残り、それぞれ売上の76%と20%を占めた^[53]。

1991年8月、小林コーセーは株式会社コーセーに商号を変更した^[54]。外資系ブランドの台頭で国産ブランドが厳しい環境に置かれるなか、企業の存在意義を明確に発信するためのCI導入^[55]にあわせた改称である。トータルマーケティング戦略とビジュアルアイデンティティを定め^[56]、企業理念の体系も刷新した。1992年9月には障がい者雇用の特例子会社として株式会社アドバンスを設立し、化粧品業界では初、全業種でも25番目の特例子会社として認可を受けた^[57]。CI導入には、世界での存在感を高める狙い^[58]もあった。同じ1991年6月には小林保清氏が代表取締役専務に就いた^[59]。

CI導入にあたって各種の調査を行った結果、コーセーはブランドマーケティングの採用に踏み切った。社内では選択的流通システムとも呼ばれ、百貨店・専門店・量販店・ドラッグチェーンという販路それぞれに最適なブランドを開発する方式である。従来の日本の商売では各販路に同じ商品を充てるのが一般的で、コーセーはいち早く流通チャネルごとにブランドを分けた。小林保清名誉会長は後年、この形は提携先だったロレアルが取っており、そこから刺激を受けた部分もあると振り返った^[62]。小林保清社長は、資生堂との違いを問われたときの答えがこの方式とグループ経営にある^[63]と答えた。両社は比較的近い流通形態を採っていた^[64]。 ^[60][61]

1997年3月、小林保清氏が小林禮次郎氏に代わって代表取締役社長に就き^[65]、同じ年に化粧品の再販売価格維持制度が撤廃された^[66]。欧米では高級化粧品が乱売されることはなかった^[67]が、当時の日本では乱売が起きた。ただし、粗利の高い化粧品は売り手にとっても利益を出しやすい商品であり、小売の側も激しい乱売が起きないように変わっていった^[68]。小林保清名誉会長は、販路に沿ってブランドを分け始めたのもこの頃だったと振り返り、どの業態でも同じ品ぞろえにするのではなく、百貨店とドラッグストアで売る化粧品を差別化したと語った^[69]。

再販制度が崩れた後はドラッグストアが伸びた^[70]。個人経営が大半の化粧品専門店とは商売の仕方が異なり、本部が集権的に仕入れを決めるため、全店に美容部員を送ることもできない^[71]。小林保清名誉会長は、こうした変化に対応する教育を営業部員に施すのが遅かったと認めた^[72]。コーセーコスメポートは一般品ルートの販売会社として、この業態に商品を供給した^[73]。1999年時点の流通チャネル別売上構成では化粧品専門店が28.8%を占め、ドラッグストアは20.5%だった^[74]。総合量販店は18.3%、百貨店は11.7%、薬局・薬店は9.8%^[75]が続く。

1999年12月16日、コーセーは日本証券業協会に株式を店頭登録した^[76]。同年3月期の連結売上高は1,378億円、経常利益は97億円、当期純利益は32億円で、業界の売上シェアは8.4%だった^[77]。資生堂、カネボウに次ぐ国内第3位の化粧品メーカー^[78]だった。事業構成は高付加価値の化粧品事業が全体の76%を占め、セルフ販売のコスメタリー事業が20%、OEM生産などその他が4%だった。海外比率は5.9%と低く、進出先は中国と東南アジアが中心を占めた。高級化粧品のコスメデコルテは売上高160億円程度に達し^[80]、使用者は27〜28歳と50歳前後に山を持った。 ^[79]

2000年12月には東京証券取引所市場第一部へ株式を上場した^[81]。2001年8月にはロレアルとの合弁契約を解消し^[82]、1963年からの提携関係を終えた。2002年4月にドクターコスメを扱う株式会社フィルインターナショナルの全株式を取得し^[83]、同月にOEM製品・業務用製品の販売会社コーセーコスメピアを設立した。2003年に「スティーブンノル」、2005年に「JILL STUART beauty」^[84]と、独自の世界観を持つブランドを続けて投入した。2004年8月には秋田県に広域受注機能を持つ受注センターを開き、同年12月には台湾高絲の新竹工場を設けた^[85]。2005年6月には中国に販売会社の高絲化粧品銷售（中国）有限公司を置いた^[86]。

2007年6月、小林禮次郎氏の長男で創業者の孫にあたる小林一俊氏が代表取締役社長に就いた^[87]。1962年生まれで、慶応義塾大学を卒業後の1986年にコーセーへ入社し^[88]、マーケティング本部長などを経て社長に昇格した。1981年以降の社長は禮次郎氏、保清氏、一俊氏と続き、いずれも創業家から出ている^[89]。小林一俊社長は就任と同時に経営効率化を狙う守りの改革に着手した^[90]が、業績は伸びなかった。連結売上高は2006年3月期の1,778億円から2012年3月期の1,665億円まで^[91]6期かけて減り、経常利益も同期間に206億円から118億円へ落ちた。ただし2008年3月期は増収増益だった^[92]。2009年には独自の世界観を持つブランドとして「ADDICTION」を投入した^[93]。

2011年、コーセーは守りの改革を攻めの改革に切り替えた^[94]。同年3月の東日本大震災では被災地に義援金と支援物資を送った。清浄用品よりもアイブロウが欲しいという被災者の声に接し、化粧品会社として社会に提供しているものの大きさを改めて認識したと、コーセーは統合報告書に記している。同年8月には化粧品通信販売の株式会社プロビジョンを設立して通販に踏み込み^[96]、2013年10月にインド、2014年1月にインドネシアと、新興国にも現地の会社を置いた^[97]。攻めの改革は、通販事業の開始と北米ブランドの買収によって事業の領域と地域を広げた^[98]。 ^[95]

2014年4月、コーセーは米国のタルト社の株式を取得して子会社化した^[99]。モーリーン・ケリー氏が1999年に設立した新興のメークアップブランド^[100]で、アサイーやアセロラの抽出物を配合する点に特徴がある。ケリー氏がコーセーの自然派化粧品「アウェイク」の愛用者だったことから関係ができ^[101]、買収に至った。タルトは米国2大化粧品流通チェーンのセフォラとウルタに入り込み、2017年時点の取扱店数は2,300に達した。買収から3年で売上高は3.6倍の282億円、営業利益は5.6倍の84億円に伸びた。小林一俊社長はケリー氏を高く評価し、研究所も工場も持たずコンセプトとアイデアで勝負する点に、自社にはない価値を見た^[103]と述べた。 ^[102]

国内では高価格帯が伸びた^[104]。コスメデコルテとアルビオンが牽引し、2017年3月期の連結経常利益は396億円となって、資生堂が2016年12月期に計上した371億円を初めて上回った^[105]。小林一俊社長は当時、社歴の長い幹部や役員が喜んだと述べつつ、自身は経営の速度を上げるほうに関心があると答えた^[106]。生産は追いつかなかっ^[107]た。2017年3月に群馬工場の新生産棟が稼働し、60億円を投じた^[108]にもかかわらず、各カテゴリーの好調で生産面が追いつかず、新工場の建設も視野に入れると社長は語った^[109]。同じ2017年4月には、開業した銀座のギンザシックスにコスメデコルテの旗艦店を構えた^[110]。

訪日客の需要^[111]も業績を押し上げ、連結売上高は2014年3月期の1,900億円から2019年3月期の3,330億円へ5期で1.75倍になり、経常利益は540億円、当期純利益は370億円^[112]と、いずれも過去最高を記録した。小林保清名誉会長は後年、自身が社長だった頃は外国人が店に来てくれなかったとして、訪日需要の盛り上がりに驚いたと述べた^[113]。一方で日本製が評価されるにつれ中国製が売れなくなり、コーセーは2017年に中国の現地工場を売却した。1988年に設けた春絲麗有限公司の持分は2018年5月に譲渡した。2019年3月には東京都北区にコーセー先端技術研究所を開き、同年7月にはマルホとの合弁でコーセー マルホ ファーマを設けた^[115]。 ^[114]

新型コロナウイルスの流行で口紅をはじめとする化粧品の需要は落ちた^[116]。連結売上高は2021年3月期に2,794億円まで下がり、経常利益も187億円^[117]と、2019年3月期の3分の1近くまで縮んだ。コーセーはマスクを着けていても崩れない商品を出し、2019年発売の「メイク キープ ミスト」が売れた^[118]。2021年には決算期を3月から12月へ移し^[119]、同年12月期は国内が9か月、12月決算の子会社が12か月という変則的な期間になり、売上高2,250億円を計上した。2022年4月には東京証券取引所の市場区分見直しにより市場第一部からプライム市場へ移った^[120]。2020年4月にはトラベルリテール事業をコーセーコスメピアへ統合し^[121]、同社をコーセートラベルリテールへ商号を変えた。

回復の過程では中国が重荷になった^[122]。2024年に在庫の処分と店舗・人員の整理を進め、特別損失44億円を計上した^[123]。2025年12月期の連結売上高は3,302億円と2019年3月期の水準に戻ったが、経常利益は215億円にとどまり^[124]、最高益の540億円には届いていない。買収したタルトの営業利益率も、2025年度は7.9%にとどまった^[125]。地域の分散は進めており、2024年12月にタイのPURIを子会社化し、2025年1月にはインドのFoxtaleへ出資して戦略的提携を結んだ^[126]。訪日客向けの売上は2024年の113億円から2025年には91億円へ減り^[127]、中国からの渡航規制が12月の客数に響いた。

2026年1月1日、コーセーは持株会社体制に改組し、株式会社コーセーホールディングスに商号を変更した^[128]。事業会社として新しい株式会社コーセーを置き、その代表取締役社長には田中慎二氏が就いた^[129]。移行時点の小林一俊氏は持株会社の社長を務め、事業会社コーセーの取締役会長を兼ねた^[130]。同じ時期に投下資本利益率を役員報酬の評価指標へ組み込み、各事業部門にも在庫削減などの目標を設けた^[131]。2026年3月27日の定時株主総会をもって持株会社の社長は交代し、経理部長や社長室長を務めた澁澤宏一氏が代表取締役社長グループCOOに就く体制となった^[132]。持株会社の社長を創業家以外から迎えるのは初めて^[133]で、小林一俊氏は代表取締役会長グループCEOとなった。