ボードルア：マザーズ上場とZOSTEC・ONE-TECHなどの買収によるグループ拡大

2021年11月30日、ボードルアは東京証券取引所マザーズに株式を上場した。上場を挟む2022年2月期の売上高は3,922,944千円、営業利益は679,536千円で、営業利益率は17.3％。そのうち運用保守の月額報酬からなるストック型売上は2,280,410千円と過半を占め、2018年2月期の1,112,165千円から倍増していた。上場に際し、冨永重寛社長は『ネットワークインフラ技術分野のフロントランナー』を目指す方針を掲げた。

成長戦略の重点領域は、先端技術と大口顧客の2つと定めた。ワイヤレス、ロードバランサー、ネットワーク仮想化、クラウド、セキュリティ、サーバー仮想化にかかわる売上は2022年2月期に1,905,849千円となり、前期から39.1％伸びた。顧客別では、大企業1社あたりの年間売上が113,358千円と、中堅・中小企業の23,387千円の約5倍にのぼる。研修も配属もインフラ領域に絞る育成方針は、上場後も競争優位の源泉として維持した。新卒中心の採用で入社2年未満の社員が304名に増え、専門人材の育成が経営課題となった。自社育成だけで事業規模を拡大する方式には速度の上限があり、翌年から始まる買収の伏線になったと思われる。

中期経営計画は、売上高に加えて人材の数を目標に設定した。高度専門人材は2023年2月期の135名から2027年2月期に370名へ、専門人材は247名から560名へ増やす計画で、子会社の希望者も2026年2月期から専門人材に数える。技術者の育成が売上を決めるという見立ては、冨永重寛社長が自社の強みを固有の技術ではなくチーム編成の効率に求めたことと重なる。育成速度を計画の前提としたことで、外部から人員を獲得する買収が計画を補完する手段になったとみられる。

2022年4月、ボードルアは同じネットワーク・サーバー分野のZOSTECを現金250,000千円で取得し、初めて連結子会社化した。2023年3月にはALJOYを350,000千円で、2024年3月にはテスト・検証に強いFunClockを385,000千円で、いずれも現金による取得。取得目的はいずれも、ボードルアの先端技術の知見を子会社と共有し、グループの事業規模を拡大することだった。初めの2社の売上高は取得時の613,703千円から2024年2月期に1,339,199千円へ伸び、営業損益は△2,136千円から135,273千円の黒字に転じた。

2024年からは、買収対価の一部に自己株式を充てる方式へ転換した。買収先の社長に持分を残し、創業者の立場でグループの企業価値に責任を負わせることで、統合後の連携を深める仕組みである。交付する株は、事前の自社株買いで手当てした。2024年6月には以前から出資していたアクティアスを株式交換で完全子会社とし、2025年5月にはSPIN TECHNOLOGY、悟空テクノロジーズ、ONE-TECHの3社とも株式交換を決めた。SPIN TECHNOLOGYの売上高は2022年7月期の111百万円から2024年7月期の910百万円へ伸びており、同社には自己株式115,000株を交付した。

連結従業員は2023年2月期の908名から2026年2月期に3,704名へ増加。2026年2月期だけで1,466名増え、その主因はSPIN TECHNOLOGYなど3社と、2026年1月に取得したリクソルの連結だった。のれんは2026年2月期末に4,935,938千円となり、総資産14,024,929千円の3分の1を超えた。自社で育てた技術者を軸にしてきた会社が、人員の過半を買収で獲得した企業グループへ転換したことになる。

2024年4月、ボードルアは中期経営計画が1年前倒しで進んでいるとして、計画を2027年2月期まで延ばした。計画期間中は買収の業績への寄与を小さく見込み、2028年2月期以降の利益成長のために買収を継続する方針を定めた。プライム市場への移行には流通株式比率35％の基準があり、当時はそこに届いていなかった。2025年3月10日に市場区分はグロースからプライムへ変わり、2026年2月期の売上収益は17,423,340千円、営業利益は3,391,334千円となった。

2026年3月、冨永重寛社長は、積極的な投資が短期の収益と株価を損ねかねず単独での成長には制約があるとして、投資ファンド4社と協議を始めた。買収を進めるほど増資の必要が高まり、株価と市場の動向が資金調達を制約する点も理由の一つだった。8月18日に取締役会はベインキャピタルの公開買付けへの賛同を決議し、創業者3氏は所有割合54.65％の株を1株2,350円で譲渡する契約を結んだ。公開買付けは10月に成立し、議決権の85.68％を握る公開買付者が親会社となった。上場で手にした株式という買収の通貨を、5年足らずでファンドの資本に持ち替えた選択とみることができる。