トーモクの配当・自社株買い

配当金の推移2012年3月期〜2025年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2025年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年3月期4555100100395.466525.31,648万
2024年3月期35357070322.995321.71,646万
2023年3月期28326060319.715318.81,644万
2022年3月期25275252364.876014.31,643万
2021年3月期20254545299.044915.01,636万
2020年3月期20254545279.124616.11,636万
2019年3月期20305050273.144518.31,636万
2018年3月期3202335236.763914.81,636万
5株 → 1株の株式併合
2017年3月期34735257.514513.69,662万
2016年3月期33630191.453615.79,666万
2015年3月期3363056.201153.4—
2014年3月期33630118.052225.4—
2013年3月期33630201.203814.9—
2012年3月期33630208.553914.4—

2018年3月期に5株→1株の株式併合。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2025年3月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2018年3月期に5株が1株になったので、それより前の期の開示値は5倍してある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2012年3月期の調整後 = 6円 × 5(併合) = 30円

出所: 有価証券報告書(2025年3月期)

製紙業界の配当8社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人38.2%6.3億円
金融機関30.3%5億円
その他法人21.4%3.5億円
外国法人8.7%1.4億円
金融商品取引業者1.3%22百万円
合計100.0%16.5億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年3月期100.00円
CAGR(14期)+9.7%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期30.00n/a連結
2013年3月期30.00▲0.0%連結
2014年3月期30.00▲0.0%連結
2015年3月期30.00▲0.0%連結
2016年3月期30.00▲0.0%連結
2017年3月期35.00+16.7%連結
2018年3月期35.00▲0.0%連結
2019年3月期50.00+42.9%連結
2020年3月期45.00▲10.0%連結
2021年3月期45.00▲0.0%連結
2022年3月期52.00+15.6%連結
2023年3月期60.00+15.4%連結
2024年3月期70.00+16.7%連結
2025年3月期100.00+42.9%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2025年3月期25.3%
期間平均(14期)20.1%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期14.4n/a連結
2013年3月期14.9+0.5pt連結
2014年3月期25.4+10.5pt連結
2015年3月期53.4+28.0pt連結
2016年3月期15.7▲37.7pt連結
2017年3月期13.6▲2.1pt連結
2018年3月期14.8+1.2pt連結
2019年3月期18.3+3.5pt連結
2020年3月期16.1▲2.2pt連結
2021年3月期15.0▲1.1pt連結
2022年3月期14.3▲0.7pt連結
2023年3月期18.8+4.5pt連結
2024年3月期21.7+2.9pt連結
2025年3月期25.3+3.6pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2025年3月期395.46円
CAGR(14期)+5.0%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期208.55n/a連結
2013年3月期201.20▲3.5%連結
2014年3月期118.05▲41.3%連結
2015年3月期56.20▲52.4%連結
2016年3月期191.45+240.7%連結
2017年3月期257.51+34.5%連結
2018年3月期236.76▲8.1%連結
2019年3月期273.14+15.4%連結
2020年3月期279.12+2.2%連結
2021年3月期299.04+7.1%連結
2022年3月期364.87+22.0%連結
2023年3月期319.71▲12.4%連結
2024年3月期322.99+1.0%連結
2025年3月期395.46+22.4%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2025年3月期13億円
CAGR(11期)+8.9%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期6n/a連結
2016年3月期6▲0.0%連結
2017年3月期5▲4.3%連結
2018年3月期6+6.5%連結
2019年3月期7+14.2%連結
2020年3月期8+25.0%連結
2021年3月期7▲10.0%連結
2022年3月期8+11.3%連結
2023年3月期9+10.3%連結
2024年3月期11+21.9%連結
2025年3月期13+19.5%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年3月期0億円
11期増減▲0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2016年3月期0▲40.0%連結
2017年3月期36+120666.7%連結
2018年3月期0▲99.8%連結
2019年3月期0▲71.4%連結
2020年3月期0▲50.0%連結
2021年3月期0▲0.0%連結
2022年3月期0▲0.0%連結
2023年3月期0▲0.0%連結
2024年3月期0+100.0%連結
2025年3月期0▲0.0%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2025年3月期13億円
CAGR(11期)+8.8%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期6n/a連結
2016年3月期6▲0.4%連結
2017年3月期42+639.9%連結
2018年3月期6▲86.1%連結
2019年3月期7+13.2%連結
2020年3月期8+24.8%連結
2021年3月期7▲9.9%連結
2022年3月期8+11.3%連結
2023年3月期9+10.3%連結
2024年3月期11+22.0%連結
2025年3月期13+19.5%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2025年3月期20.2%
期間平均(11期)26.9%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期53.7n/a連結
2016年3月期15.7▲38.0pt連結
2017年3月期92.0+76.3pt連結
2018年3月期14.9▲77.1pt連結
2019年3月期14.6▲0.3pt連結
2020年3月期17.9+3.3pt連結
2021年3月期15.0▲2.9pt連結
2022年3月期13.7▲1.3pt連結
2023年3月期17.2+3.5pt連結
2024年3月期20.7+3.5pt連結
2025年3月期20.2▲0.5pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2025年3月期0.16億株
10期増減▲0.80億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.97n/a連結
2017年3月期0.97▲0.0%連結
2018年3月期0.16▲83.1%連結
2019年3月期0.16▲0.0%連結
2020年3月期0.16▲0.0%連結
2021年3月期0.16▲0.0%連結
2022年3月期0.16+0.4%連結
2023年3月期0.16+0.1%連結
2024年3月期0.16+0.1%連結
2025年3月期0.16+0.2%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2025年3月期・1株100円

大株主が受け取った配当(2025年3月期・1株100円)

2025年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)名義1,782,00010.82%1.8億円
2㈱日本カストディ銀行(信託口)名義1,151,0006.99%1.2億円
3丸紅㈱923,0005.6%92百万円
4日本製紙㈱719,0004.36%72百万円
5トーモク共栄会679,0004.12%68百万円
6ホッカンホールディングス㈱604,0003.67%60百万円
7トーモク社員持株会600,0003.64%60百万円
8特種東海製紙㈱540,0003.27%54百万円
9㈱みずほ銀行名義388,0002.36%39百万円
10日本生命保険相互会社名義388,0002.35%39百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長中橋光男
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年3月期1301320.2
2024年3月期1101120.7
2023年3月期90917.2
2022年3月期80813.7
2021年3月期70715.0
2020年3月期80817.9
2019年3月期70714.6中橋光男
2018年3月期60614.9
2017年3月期5364292.0
2016年3月期60615.7
2015年3月期60653.7

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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