TISインテック：東洋情報システムの設立とJCB案件による最終赤字

東洋情報システムは1971年4月28日、三和銀行とその取引先企業60社の出資を受けて設立された。出資したのは三和グループの「みどり会」に集う各社であった。大型コンピュータが広がった時期に、グループ全体で計算機を共同運営し、共同で使う会社として作られた。1990年の新規上場紹介は、設備や人材育成、研究開発への二重投資を避けることと、情報産業への進出を設立の目的に挙げている。1971年8月にソフトウェア開発を始め、1973年には本社ビルの完成に合わせてIBM370-165を据え、受託計算を本格化した。高価な大型機を各社が単独で抱えずに済む仕組みが、この会社の出発点であった。

1975年10月、東洋情報システムは東洋コンピューターサービスを合併し、同じ月に東京支社を開設して首都圏へ本格的に進出した。1990年の新規上場紹介は、東京支社を産業と経済の中心で事業を広げるための拠点と説明している。取締役応用技術部長の和田英男氏は1982年の取材で、オイルショックを機にグループの仕事だけに依存する収益の構造を改めたと振り返った。東京支社はのちに東京本社となり、1985年時点で会社は東京と大阪に計算センターを構え、従業員は約1,100名を数えた。本店は1990年時点でも大阪府吹田市に置かれていた。グループの外に顧客を求める動きが、合併と首都圏への進出を同じ月に重ねさせたと推察される。

東洋情報システムは、受託のたびに作っていた省力化の道具を、複数の顧客が開発費を分け合う方式で商品に変えた。1973年の投資評価システムGIVEは三和グループを中心に7社ほどを集めたが、実際に買ったのは2、3社だった。この反省から、基本仕様を詰める研究会を有償にして、参加企業の本気度を確かめる方式に改めた。構造解析の入出力を省くFEMASは1978年に開発を始め、1982年5月に米ICP社のミリオン・ダラー賞を日本製として初めて受けた。和田英男氏は受託開発について『一品受注、一品生産の受託開発は一種の下請け産業です。』と語り、自前の商品を持つ理由を示した。1988年時点で、自社開発のパッケージは150本近くに達していた。

東洋情報システムは1978年10月に主要5都市を専用回線で結んだ自社網TIS-Netを、データベースと企業間通信の土台に据えた。1979年10月に商標検索のBRANDYを始め、1983年にはデータベース事業が全社売上176億円のおよそ4%を占めた。1985年2月、VAN企画担当課長の樹林清人氏は、9か所のアクセスポイントを27拠点に広げる計画を示した。1987年11月には特別第二種電気通信事業者として郵政省に登録し、TIS-Netは1989年11月時点で全国24拠点に達した。1990年の取材で会社は、VANは設備投資が大きく新規参入は難しいとして、先に築いた網の蓄積に自信を示した。回線網を早くから自前で持っていたことが、通信サービスでの競争優位の源になったとみられる。

1987年11月、三和銀行副頭取を務めた巽啓吾氏が社長に就任し、東洋情報システムをメーカーを問わないシステムインテグレーターへ向けた。巽啓吾氏は1984年6月に非常勤取締役として加わり、1987年2月の副社長就任を経て社長に上がった。就任後の取材で巽啓吾社長は『われわれの売上げは人の稼ぎプラスアルファになる』と述べ、若いSEが存分に働ける仕組みづくりを経営の原点に置いた。1988年12月には通商産業省からシステムインテグレータ企業の認定を受けた。受託はカードと流通に広がり、大阪府下の商店街向けモールカードシステムや、日本商事と組んだ薬局向けPOSを自社のホストで処理した。三和銀行の資金運用エキスパートシステムには、1984年に自社開発したBRAINSが使われた。

東洋情報システムは1987年11月に大阪証券取引所市場第二部へ上場し、公募増資で得た資金の一部で借入金を返した。株主資本比率は1987年3月期の24.5%から1988年3月期に48.9%へ上がり、借入金比率は50.1%から28.6%へ下がった。巽啓吾社長は1988年の取材で人材の確保を上場の目的に挙げ、『やっぱりいい人に来てもらいたいというのが,上場の半分の狙いですね』と語った。1990年2月9日には東京証券取引所市場第二部にも上場し、370万株を公募した。海外では米国現地法人TIS(USA)との国際VANを始め、1990年には英国法人とのVANも検討していた。巽啓吾社長は1990年2月の講演で、顧客の国際化に合わせて国際ネットワーク事業を広げる考えを示した。

1998年、三和銀行専務から転じた船木隆夫氏が社長に就任し、東洋情報システムをインターネット上の事業へ向けた。船木隆夫氏は銀行で事務企画部長と事務本部長を務め、1997年6月に副社長として入っていた。1998年、会社はカード決済の国際規格SETに沿う開発ツールの国内独占販売権を得た。2000年の取材で船木隆夫社長は、業界がモノ作り志向から抜け出せていないと案じ、パッケージとASPの活用を説いた。2000年1月には、ソフトバンクグループとEC向けASPのイーシーシーファクトリードット・コムを設けた。1社単独ではインターネットの速さに追いつけないとして、船木隆夫社長は他業種との提携を広げる方針を示した。

2000年4月に始めた中期経営計画で、東洋情報システムは2010年のグループ売上高5,000億円という目標を掲げた。船木隆夫社長は、人員に厚みがなければ大規模化するシステム開発に人を張り付けられないとみていた。会社は2000年3月30日にアグレックスの筆頭株主となり、4月3日にはコマツソフトの株式65%を取得した。2001年1月には、企業イメージを強め体質を変えるためとして商号をTISに改めた。2002年2月には、TISはアグレックスの株を買い増して子会社にした。2003年のアニュアルレポートで船木隆夫氏は、中期経営計画SEA-Change21の期初目標をほぼ達成したと総括した。

2003年に始めた中期経営計画T-GET5で、TISは2006年3月期の売上高2,100億円、営業利益199億円を目標とした。2006年3月期の売上高は2,099億2,200万円と目標にほぼ届いたが、営業利益は115億6,700万円だった。岡本晋社長は2004年、JCBが次世代基幹システムの開発に着手したカード分野の大型開発を受注し、量的拡大の核とした。2007年2月、TISは継続中の大型案件への要員の積み増しで128億円を売上原価に計上し、通期予想を純損失に改めた。5月の決算説明会ではクレジットカード会社の大型案件の赤字拡大を減益の主因とし、2007年3月期は8億1,800万円の連結純損失となった。同年12月、TISはインテックホールディングスと2008年春の経営統合で基本合意し、単独での拡大路線を改めた。