御幸毛織：舶来洋服地に対抗した広幅織物と庄内川工場の焼失

名古屋の毛織物工業は1892、93年ごろの綿毛布業に始まり、1904年に津島市の片岡工場が着尺セル地を織り始めて以来、梳毛織物が盛んになった。着尺セル地は少量ずつ織り分けねばならず、この製品特性が中小企業の生産規模に適合したとみられる。国内の羊毛工業の出発点は、軍官需向けの絨や毛布のような厚手の製品だった。一方、民需向けで好まれたのは、絹の感触に近いモスリンや着尺セルである。産地の伸びは速く、1927年には全国の生産のうち着尺セル地の97%、洋服用サージの69%を占めた。ただし梳毛紡績の上級糸にあたるトップは輸入に頼るしかなく、この状態は日本毛織が1909年に梳毛紡績へ乗り出すまで続いた。産地に織る技術は育ったが、国内では糸を作る工程が足りなかったのである。

創業者の祖父江利一郎氏が名古屋で創業したのは1905年1月8日である。御幸毛織は明治38年にあたるこの年を創業年としている。もっとも前身は1908年に"御幸工場"の名で存在し、着尺セルを主要製品として綿毛交織品なども製造していた。前身の始まりを1908年に置く年次は、会社の掲げる創業年と一致しない。株式会社への改組は1918年11月27日で、愛知県西春日井郡金城村大字西志賀字中流1916番地に資本金50万円をもって設立された。公称資本金は100万円で、払込はその半額にとどまった。設立の地である西志賀の1916番地には、後年まで本社と西志賀工場が置かれた。

設立当初の御幸毛織は純毛セル地の製織を主とし、あわせて四幅服地を織った。やがて広幅洋服地の生産に着目し、英国製の力織機を輸入した。原料には豪州羊毛を使い、範を英国製品に採って研究を重ねた。そこへ欧州大戦が重なり、舶来洋服地の輸入が困難になった。大戦中の羊毛業界は空前の好況に恵まれ、各社が増資して設備を広げるなかで御幸毛織ほか数社が新たに設立された。この輸入難に刺激され、御幸毛織は四幅服地の製織へさらに研究の歩を進めた。1919年の第1期営業報告書では、今後の競争優位・劣位を分けるのは技術本位、すなわち品質の優劣であるとした。徹底した設備と広い研究を積み、輸入品に対抗する準備を整えることを掲げた。

1923年9月の関東大震災は東京地方の羊毛工場に致命的な打撃を与え、減資や破産が少なくなかった。だがこれを機に生活様式の洋風化が顕著に進み、洋服地の需要はむしろ増加した。厚手の軍官需品から出発した日本の羊毛工業に、民間の洋服地という市場が開いたのである。御幸毛織が続けてきた四幅服地の製織研究は1920年代後半に実を結び、舶来製品に劣らない優秀品を国産服地として製造することに成功した。英国製の力織機に豪州羊毛を通し、範を英国製品に採るという設立以来の道筋が、ここで初めて製品の形をとった。第1期営業報告書に掲げた輸入品への対抗は、およそ10年をかけて達成された。

製品は内需に応じただけでなく、南米、中国、インドをはじめとする各地に市場を開拓した。市場が広がったのは、国産服地が舶来製品に並ぶ水準へ達した後のことである。同じころ東京の羊毛各社はデフレ政策のもとで行き詰まり、1929年には後藤毛織、東洋モスリン、合同毛織が相次いで破綻した。1930年代に入ると円為替の切下げと満州、華北への勢力圏の拡大につれて羊毛製品の輸出が伸び、1937、38年ごろには日本の生産設備も輸出高もともに世界第5位に達した。御幸毛織が広幅洋服地で出た市場は、国内の需要にとどまらず、こうして開いた輸出の版図と重なっていた。

1934年10月、愛知県西春日井郡山田村、現在の名古屋市西区山田町に庄内川工場が竣工した。同工場は毛紡績工場として操業を開始し、御幸毛織はここで毛糸紡績に着手した。据えたのは梳毛紡績の設備だった。前身の御幸工場が着尺セルを織り始めてから四半世紀を経て、御幸毛織は織る工程だけを持つ織屋から、糸をつくる工程を自ら抱える会社へ動いた。もっともこの設備が動いた期間は、結局11年に満たなかった。梳毛の上級糸を長く輸入と他社に頼ってきた産業にあって、自ら紡ぐ設備を持つことは、製品の品質を決める原料をどこまで自分で握れるかという問いへの答えだった。

日華事変が始まると、羊毛工業は制度の側から圧迫を受けた。1937年10月に毛製品スフ混用規則が施行され、1938年3月には羊毛のリンク制が実施された。ついには内需用のセル地は生産そのものが禁じられた。原毛が不足したため各社は雑繊維の混用を余儀なくされ、最後には機械設備の供出にも応じなければならなかった。着尺セル地は前身の御幸工場以来の主要製品であり、御幸毛織はこの禁止によって出発点の製品を失った。1941年10月には陸軍管理工場の指定を受け、以後は軍絨の製織に従事した。1934年に据えた庄内川工場の梳毛紡績設備は、将校用軍絨を織るための設備になった。

1941年3月、御幸毛織は資本金10万円の猪飼毛織工場を吸収合併した。翌1942年5月、企業合同により東洋紡績株式会社の傘下に入った。戦局の進展に伴う時局の要請により、御幸毛織は全株式を東洋紡績へ移譲した。東洋紡績は1941年に琴浦紡績、伊丹製絨所、三重製絨所など6社を、1942年には東洋毛糸紡績、東洋毛織工業、日本毛糸紡績の3社を合併しており、羊毛部門をこの2年で一気に集めていた。合併された各社が法人格を失ったのに対し、御幸毛織がとったのは株式の移譲という形で、社名も会社も残った。株式の移譲を経て、御幸毛織は東洋紡績の傍系会社として新発足した。

1945年5月、御幸毛織は空襲により庄内川工場を焼失した。1934年に据えた毛紡績の設備は、この戦災で失われた。同年8月、終戦により陸軍管理工場の指定は解消された。業界では梳毛10万錘、紡毛20セットを単位とする企業統合が進み、梳毛の30数社が7社に集約されていた。加えて戦災を受けた工場が多かったため、終戦時の設備は梳毛でおよそ4分の1、紡毛で2分の1に減り、生産高は約10分の1まで落ち込んだ。本社と織布設備を置いた西志賀の1916番地は戦後も動かず、御幸毛織はそこから焼けた諸設備の整備拡充に入った。量ではなく品質を競争の軸に据えてきた会社にとって、失ったのは設備であって、競争優位の源泉そのものではなかった。