魚介の販売で創業した日清食品は、即席めんの次の主力事業をどう探索したのか
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- スナック麺
- その他(カップライスを含む)
- 日本企業要覧 1973・1975・1976・1978年版「日清食品株式会社」の事業内容。1973年版の即席ラーメン・ヌードルを即席麺・スナック麺とし、1976年版のカップライス4.7%とその他1.6%は書き手が合算した
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1975年10月22日、日清食品は滋賀工場に30億円を投じた専用設備で、〈カップライス〉7種類を発売した。ところが発売から1か月が過ぎると注文は途絶え、件数は前月の10分の1にも満たなくなった。店頭を回った創業者で社長の安藤百福氏に、即席めんに切り替えた主婦は『よく考えてみると、ご飯は家で炊けますが、ラーメンは自分でつくるわけにはいきませんから』と答えている。一般には、日清食品はチキンラーメンからカップヌードルまで即席めんだけで成長したとみられている。だが、日清食品は即席めんとは別の主食であるコメに、二度にわたって工場用地と設備を用意している。すなわち日清食品は、コメの即席食品へ設備を先行して投資する方式で次の主力事業を探し、撤退するたびに、その用地と技術を即席めんの新しい形へ転用した。
- 日清食品社史『食足世平』(日清食品、1992年)
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探索は1961年春に始まる。上場時の1963年3月期の売上は、チキンラーメンの系統だけであった。一方で即席めんのメーカーは130社に増加しており、安藤氏はのちに『これほど多くのメーカーが乱立しては、いかに人気商品といえども限界がある』と考えたと書いている。そこで同年12月、日清食品は本社工場の一室に研究所を開設し、〈ふりかけならニッシン〉や粉末トマトジュースなど、めん以外の食品へ製品を拡大した。しかし、ふりかけは丸美屋の〈のりたま〉に出遅れ、期待した成績を上げなかった。逆に、1963年7月に発売した〈日清焼そば〉は、当初の不調を経て翌年の夏から販売が急増した。売上を補ったのは、めん以外の食品ではなく、めんの新しい調理法であった。
- 日清食品社史『食足世平』(日清食品、1992年)
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- 証券 15巻11号(1963年)「新規上場会社紹介 日清食品株式会社」
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焼そばと並行して、安藤氏が次の主力事業として開発を進めたのはコメである。研究所に穀物開発を担う第3研究室を新設し、1967年8月には東京のパレスホテルで〈日清ランチ〉を発表した。日清食品は同年6月の取締役会で専用設備のための倍額増資を決議し、茨城県藤代町に工場用地を取得している。安藤氏は『現在は日産30万食だが、やがて茨城県に専門工場を建設し、100万食にしたい』と述べた。だが、〈日清ランチ〉の小売価格は60円で、乱売の続く即席ラーメンは1食20円以下でも購入できた。その結果、日清食品は工場の建設を中止し、5億円の損失を被って撤退を決定した。安藤氏ものちに『ラーメンの低い技術をもって、無理に切り拓こうとした』と記している。
- 日清食品社史『食足世平』(日清食品、1992年)
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- 証券アナリストジャーナル 1975年 第13巻第10号「日清食品 世界の共通食品をめざして」(安藤百福 日清食品社長)
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しかし、撤退は探索を終わらせなかった。安藤氏は1975年、社内に『ラーメンでスタートし、ラーメンで成長してきたのだから、途中でコメに手を出すべきではなかったか』という反省の声が生まれたと振り返っている。そこで日清食品は、即席めんの品質改善と新製品開発に立ち返った。安藤氏が箸と鍋を使わずに食べられる即席めんを模索して至ったのが〈カップヌードル〉である。市場調査には、〈日清ランチ〉の失敗を繰り返さないよう2万人のモニターを動員した。さらに、コメの工場のために取得した藤代町の用地を転用し、1971年10月に〈カップヌードル〉の専用工場である関東工場を完成させた。つまり、次の主力事業は、コメの工場用地の上で、即席めんの容器と食べ方を転換して生まれた。
- 証券アナリストジャーナル 1975年 第13巻第10号「日清食品 世界の共通食品をめざして」(安藤百福 日清食品社長)
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それでも、安藤氏はコメの即席食品の開発を中止しなかった。1974年7月、日清食品は熱湯を注ぐだけで米飯ができる〈プリクックライス〉の開発を発表した。技術は、〈日清ランチ〉で実現した多孔質の米に、油を熱風で除く工程を加えたものである。加えて、再挑戦の発端は、食糧庁長官が古米の処理について持ちかけた相談であった。日清食品は今回、用地の取得にとどめず、滋賀工場に資本金の約2倍の専用設備を建設した。ところが、店頭では〈カップライス〉1個の値段で即席めんが6食購入できた。安藤氏はのちに、『企業化をあせったのもいけなかった。ゆっくり時間をかけて、需要を掘り起こす努力をすべきだった』と書き残している。
- 日清食品社史『食足世平』(日清食品、1992年)
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こうして、即席めんの外に主力事業を求めた探索は、二度ともコメで撤退に至り、主力は即席めんの新しい形へ移行した。実際、日本企業要覧の事業内容の比率は、即席麺とスナック麺が1973年版の60%対30%から1978年版の26.3%対73.0%へ逆転するに至った。1976年版で4.7%だったカップライスは、1978年版では区分として載っていない。一方で、日清食品は滋賀工場の設備を清算せず、販売中止のあとも月に数日の操業を維持した。店頭の主婦が語った理由は、探索の帰結を示している。日清食品が次の主力事業として見いだしたのは、家庭で炊ける別の主食ではなく、家庭ではつくれないめんの新しい食べ方であった。
- 日本企業要覧 1973年版「日清食品株式会社」
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- 日本企業要覧 1978年版「日清食品株式会社」
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- 日本企業要覧 1976年版「日清食品株式会社」
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- 日清食品社史『食足世平』(日清食品、1992年)
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- [1]日清食品社史『食足世平』(日清食品、1992年)
- [2]証券 15巻11号(1963年)「新規上場会社紹介 日清食品株式会社」
- [3]証券アナリストジャーナル 1975年 第13巻第10号「日清食品 世界の共通食品をめざして」(安藤百福 日清食品社長)
- [4]日本企業要覧 1973・1975・1976・1978年版「日清食品株式会社」の事業内容。1973年版の即席ラーメン・ヌードルを即席麺・スナック麺とし、1976年版のカップライス4.7%とその他1.6%は書き手が合算した
- [5]日本企業要覧 1973年版「日清食品株式会社」
- [6]日本企業要覧 1976年版「日清食品株式会社」
- [7]日本企業要覧 1978年版「日清食品株式会社」