山之内製薬：山之内薬品商会の創立と日本初のスルファミン製剤の製造

創業者の山内健二氏は1923年4月3日、大阪市で山之内薬品商会を創立した。高木商店薬品部の支配人を辞して五十嵐辰三郎氏と構えた店で、最初の商品は鼻炎治療剤の清鼻液だった。商会は新薬の研究と創製に力を入れ、最初の自社製品として神経痛・リウマチ治療の注射薬カンポリジンを開発。1924年12月に此花区上福島へ店舗兼工場を移し、翌1925年1月からカンポリジンの販売を始めた。販路は関西を道修町の田辺五兵衛商店、関東を日本橋の中村滝商店との総代理店契約で押さえ、発売から数年で累計2,000万アンプルを販売した。問屋の系譜を持たない後発にとって、医家に指名される自社の注射薬が商いの足場になったとみられる。

1927年の金融恐慌から1929年の世界恐慌へ続いた不況は、創業間もない商会の資金繰りを圧迫した。銀行の融資を望めない山内健二氏は、素封家の前島右市郎氏に担保なしで事業資金2万円の融通を頼み込んだ。承諾は『私は約3時間,ねばりにねばりました』という交渉の末に得たものである。1928年10月には商会とは別に大阪市北区梅ケ枝町へ健康舎を設け、長谷川卯三郎医学博士の指導による健康ブラシを2個1組35銭で発売。梅田新道の街角で文楽人形を使った店頭宣伝が評判を呼び、鉄道省や日本銀行が大口の納入先に加わった。本業の注射薬カンポリジンも売り続け、発売から30年余りを経た1955年にも主要製品の一つに数えられた。

山之内薬品商会は1934年1月、東京市向島区寺島町に東京店を開設し、建物の一部に工場を併置した。満州事変後に景気が持ち直すなか、不況期に蓄えた力を東京市場へ振り向ける判断である。店長には米コロンビア大学への留学から戻った松島武夫氏を大阪本店から充て、幹部は山内健二氏が富山薬学専門学校などを回り面接で選んだ。向島の工場と営業所は、輸入医薬品を国産品で置き換える拠点と位置づけられた。1935年には向島工場で殺菌消毒剤マーキュロクロームを国産化し、マキロンの名で発売している。マキロンの陸海軍向け納入の増加が、のちのズルフォンアミド剤の軍需納入につながる糸口となった。

山之内薬品商会は1937年7月、国産のズルフォンアミド剤ゲリゾンを発売した。1935年にドイツ・バイエルのゲルハルト・ドマーク博士らが創製したプロントジールの情報を大阪本店のプロパーが病院から得て、渡辺順平氏と寺井靖氏が1カ月余りで合成を仕上げた。ゲリゾンは国内最初のスルファミン製剤として全国に名を広げた。ただし同じ時期には他社のテラポールも国内最初のズルフォンアミド剤として出ており、先行の幅は大きくない。翌1938年9月には二基ズルフォンアミド剤アルバジルを創製し、製法特許を取得。輸入薬の統制が強まる時期に国産の合成薬を2品続けて出せたことが、会社の事業基盤を形づくったと思われる。

山之内薬品商会は1938年6月から1939年3月にかけて、店と工場を単位に6つの法人へ改組した。1938年に設けられた全国医薬品原料配給統制会などの統制機構は、原則として個人企業を加入させなかった。公開会社への転換はかねて東京店長の松島武夫氏が進言しており、統制の強化がその実行を早めた。株式会社の資本金はいずれも臨時資金調整法の適用を受けない20万円未満に収め、大和田製薬や蒲田製薬は各18万円で発足した。蒲田製薬の設立日である1939年3月20日は、のちに山之内製薬の設立日として扱われた。一挙に1社へまとめず小さな法人に分けた手順は、資金規制を避けつつ統制機構に加わるための現実的な選択だったのだろう。

山之内製薬は1942年5月19日、同系の5法人を合併して資本金80万円の1社となった。統制の強化で官庁への申請や届け出が増え、6法人が別々に対応する体制は管理の手間がかさみ、企業としての結集力も欠いた。合併の母体は六郷製薬で、1939年10月に本店を日本橋小舟町へ移し、1940年10月28日に商号を山之内製薬株式会社へ改めた。統合後の本社は東京市日本橋区小舟町に置かれた。1943年には資本金を160万円へ増資し、板橋区の蓮根工場で主要原料を自給した。各工場が生産したスルファミン剤は全国生産量の約30%を占めた。工場の多くと海外支店は、戦災と敗戦で失われた。

1945年の空襲で本郷・蒲田・大和田などの工場が全焼し、山之内製薬は主力の生産拠点を失った。戦後は伝染病の流行に備えたスルファミン剤の増産を政府から求められ、残った5工場の稼働では当局の要望する量を下回った。新工場として東京光学器械の板橋の北工場の取得を計画したものの、銀行融資は得られず、特別経理会社の指定で増資も認められなかった。このため1947年5月に姉妹会社の日本医薬工業を設立し、製剤部門を担わせた。1948年11月17日に公正取引委員会の認可が下り、1949年3月の合併で資本金は6,356万円となった。原料から合成、製品、販売までを1社で手がける体制はこの合併で整った。

山之内製薬の株式は1949年5月16日、再開した東京・大阪の両証券取引所で売買が始まった。GHQが同年5月11日に東京・大阪・名古屋の取引所の開業を許可してから、わずか5日後の上場である。多数の株主による経営を掲げ、日本医薬工業の設立時にも協力会を組織して出資を広く募ったものの、経済情勢から公開は進まなかった。株主数は1939年3月の12名から1942年12月に60名、1943年12月に592名、1948年4月に1,354名へ増えた。上場後の1949年10月には資本金を1億円に増やし、生産の増強と自社製品の拡充に充てた。翌1950年には米国ロシュ社と技術提携し、サルファ剤サイアジンを発売した。