阪和興業：安宅出身の8人が興した独立系鉄鋼商社

北二郎氏は戦時中に安宅産業のサイゴン支店長代理を務め、1946年5月に引き揚げると名古屋支店の金属課長を命じられた。当時は国内の鉄鋼生産がほぼ止まり、課長の仕事は残った軍需物資を整理して農機具工場へ配る程度にとどまった。そこへ安宅時代の取引先である日産電線社長の岡田清作氏が、大阪・瓦町の三和ビルの空き室を使った独立を勧めた。北二郎氏は安宅産業を円満に退職し、1946年12月に名出良作氏・北茂氏と3人で阪和商会を始めた。1947年4月1日、資本金19万8,000円で阪和興業株式会社を設立。陣容は役員を含め男子6人・女子2人で、鉄鋼製品を扱う問屋として出発した。鉄を扱えない大手商社の課長職よりも、需要の回復に先回りして自前の取引網を築く方を選んだとみられる。

阪和興業の最初の収益源は、農林省営林局への資材納入である。北茂氏が出身校の恩師の縁をたどって営林局の購入資材の大半を独占的に扱い、代金は前払いで受け取った。鋼材メーカーから問屋の指定を受けられなかったため、関西伸鉄と臨港製鉄の推薦を得て1948年に近畿伸鉄組合の指定問屋となった。1949年には単圧メーカー・平電炉メーカーとの直取引も始めた。林道用の軽軌条では日本砂鉄に9キロと12キロの新規格の製造を依頼し、1950年度に取扱高で日本一となった。同年度の売上高は5億7,749万円に達した。高炉の系列に入れない新参にとって、官需と伸鉄・平電炉が開いていた数少ない入口だったのだろう。

阪和興業は1948年12月、東京・椎名町の住宅に東京出張所を置いた。林野庁で各営林局の資材担当者の全国会議が開かれ、東京・前橋営林局向けの納入も増えていたためである。1949年から1950年にかけて営林局の資材購入は500以上の営林署ごとの購入へ移り、阪和興業は各地の有力問屋を通す取引へ切り替えた。地方に支店を置けば地元問屋と需要家向けで競合するため、拠点は大阪・東京・名古屋に限る方針を採った。1950年に他社が参入して営林局への独占納入が崩れると、北茂氏は東北・北海道の問屋との営業網の立て直しに当たった。名古屋出張所は地方問屋取引の拡大に合わせ、1952年11月に開設した。

阪和興業は1950年10月の増資で、主要な仕入先と得意先に株式を引き受けてもらった。財務諸表を開示して取引先の理解を得つつ、取引の拡大に見合う自己資本を縁故の外から調達する狙いである。北二郎氏は、取引先や金融機関、社員に株式を持たせて経営を開示する方針を経営理念に据えたと説明した。富士製鉄とは1960年に軽量形鋼の取扱いから始め、1963年4月に全製品の指定問屋となった。同年8月19日には2年の準備を経て大阪証券取引所第二部に上場し、12月の倍額増資で資本金は6億円。1963年度は富士製鉄と住友金属の全品種を扱えたことで形鋼が61%伸び、売上高は前期比37%増の284億円となった。取引先株主と上場で示した財務の透明性が、系列の外にいた問屋の信用を補ったと推察される。

大手商社は造船・自動車・電機向けの鋼板を高炉メーカーとの紐付き取引で古くから押さえ、阪和興業の鋼板のシェアは小さかった。阪和興業は土木建築向けの丸鋼に注力し、1953年10月に丸鋼を担う鉄鋼第1課を独立させた。1960年に高張力の異形丸鋼が発売されると、従来の丸鋼より使用量を20〜30%減らせるため高層建築で需要が増えた。阪和興業は1961年12月の東海道新幹線工事向けを最初の大口契約として取扱いを広げ、1966年度に異形丸鋼の取扱高で業界首位となった。錆を嫌う商品のため大型の上屋と資金力が要り、その条件を備えることが競争優位の決め手となる。原料では1965年6月に鉄屑専用船の和光丸を就航させ、米国鉄屑の取扱高で業界3位となった。

阪和興業は1965年7月にニューヨーク事務所を開設し、米国の鉄屑業者と提携して富士製鉄のH形鋼などを米国東海岸へ輸出した。1968年9月には全額出資でハンワアメリカンを設立し、米国内での資金調達とシアトルでの米材の買付けを始めた。現地法人が自ら輸入を担い、米国内では掛け売りで売上高を広げる仕組みである。国内では1970年3月の新日本製鉄の発足と同時に指定問屋となり、八幡製鉄の製品も扱えるようになった。1971年3月には神戸製鋼の指定問屋にも加わった。1970年度の売上高は1,162億円となり、初めて1,000億円を超えた。株式は1970年9月に東京証券取引所第二部へ上場し、1971年8月に東京・大阪の第一部へ昇格した。

阪和興業は1972年9月に570万株の時価発行増資を実施し、手取りで16億6,000万円を調達。自己資本の充実を掲げた増資で、金融機関の持株比率は23.1%から31.4%に上昇した。H形鋼では船橋と桜島にいち早く加工工場と大型倉庫を建て、1971年8月以降は新日本製鉄の店売りで上位5社に入った。続いて名古屋港の埋立地7万4,340㎡に名古屋鉄鋼センターを建て、1972年7月には京葉港にも11万㎡の用地を確保した。1974年度の売上高は2,967億円で、全社員数は1,025人にのぼる。一方で石油危機後に取引先の電炉メーカーが相次いで倒産し、阪和興業は損失を期間利益で償却し、見通しの甘さと管理の手薄さを反省点とした。

北二郎氏の古巣の安宅産業は、子会社がカナダの石油精製会社に巨額の焦げ付きを出し、1977年10月に伊藤忠商事に合併された。同じ時期に鉄鋼流通業界でも、粗鋼生産の停滞を受けて整理統合が進んだ。阪和興業は1977年11月、低利の安定資金を得るため第一回転換社債45億円を発行した。1979年度の売上高は前年度比39%増の6,386億円で、創業以来の好業績にあたる。北二郎氏は1980年2月、時価総額が上場時の20倍に達したと語った。1980年5月には大手商社10社が占めていた新日本製鉄の「十日会」に加入し、1981年に第二回転換社債80億円を発行した。資本市場で調達した資金を元手に、独立系の問屋が高炉の最上位の流通網に加わったと思われる。