Contact the author:contact@the-shashi.com

北修爾氏の経歴|阪和興業元社長(1994年就任)

更新:
北修爾(きた しゅうじ)氏は、阪和興業の元社長(1994年2月就任)。次の代は古川弘成氏。
社長就任1994年2月
社長就任時の役職代表取締役社長
在任17年2か月
経歴1994〜2011年

経歴

1994年02月阪和興業代表取締役社長
2011年04月社長退任(次期社長登用による推定)
業績貢献1993/3→2011/3

社長在任中の業績貢献

売上高:1992年3月期〜2016年3月期
1993/36,393億円
2011/313,961億円
18カ年+118%
営業利益率:1992年3月期〜2016年3月期
--
2011/31.0%
--
決算期ごとの表25期
決算期在任売上高前期比営業利益率ROE主な施策
1992年3月期7,154億円———
1993年3月期6,393億円▲10.6%——
1994年3月期5,435億円▲15.0%——阪和流通センターを設立財テクからの撤退と本業回帰を表明バンクーバー事務所を開設
1995年3月期5,459億円+0.4%——東莞鉄和金属制品有限公司の設立に資本参加
1996年3月期5,882億円+7.7%——東北支店(仙台市)、九州支店(現・九州支社(福岡市))開設阪和貿易(上海)有限公司(現・阪和(上海)管理有限公司)設立ハローズを設立
1997年3月期6,585億円+12.0%——阪和アルファビジネス設立FURUKAWA UNIC (Thailand)に資本参加
1998年3月期6,642億円+0.9%——臨時株主総会で減資を決議し1億株の自己株式を買取償却
1999年3月期5,985億円▲9.9%——PCM PROCESSING (THAILAND)の設立に資本参加SOHBI KOHGEI (PHILS)を設立
2000年3月期6,297億円+5.2%——HANWA CANADA CORP.設立
2001年3月期6,891億円+9.4%——エコスチール(現・阪和エコスチール)を設立
2002年3月期6,256億円▲9.2%——阪和流通センターを東京・大阪・名古屋の3社に再編木材部門でEコマース事業「hanwa-lumber.com」を開始
2003年3月期6,829億円+9.2%——阪和スチールサービス設立広州阪和貿易有限公司を設立長富不銹鋼中心(蘇州)有限公司へ追加出資して子会社化
2004年3月期7,519億円+10.1%——武漢事務所を開設武漢富博和交通器材有限公司を設立
2005年3月期9,339億円+24.2%——HANWA STEEL SERVICE (THAILAND)を設立南アフリカのSAMANCOR社に出資
2006年3月期10,977億円+17.5%1.8%—阪和鋼板加工(東莞)有限公司を設立阪和アルファ電子を設立
2007年3月期13,200億円+20.3%1.6%—札幌市に北海道支店を開設相互鉄筋工業の株式を取得新潟営業所と広島営業所を開設
2008年3月期15,075億円+14.2%1.6%—ムンバイ事務所とニューデリー事務所を開設HANWA EUROPE B.V.を設立
2009年3月期15,393億円+2.1%1.1%—PT. HANWA STEEL SERVICE INDONESIA設立HANWA MIDDLE EAST FZEを設立
2010年3月期11,166億円▲27.5%1.0%—ヨハネスブルグ支店を開設北関東営業所を開設沖縄営業所を開設
2011年3月期13,961億円+25.0%1.0%—昭和メタルを子会社化ダイコースチール(現・ダイコー小和野)の株式を取得トーヨーエナジーの株式を取得
2012年3月期15,643億円+12.0%1.0%4.1%
2013年3月期15,113億円▲3.4%0.8%4.1%
2014年3月期16,825億円+11.3%1.0%6.6%
2015年3月期17,374億円+3.3%1.1%6.9%
2016年3月期15,118億円▲13.0%1.2%17.2%
歴代社長3名

阪和興業の歴代社長

社長会長

阪和興業の歴代社長

同業他社の歴代社長

阪和興業を調べる

よく読まれている11/20-11/22

  1. 1住友ファーマの役員一覧
  2. 2稲畑産業の歴史|染料店から住友化学系の化学商社への発展
  3. 3竹中工務店の役員一覧
  4. 4ユニクロの歴史|宇部の紳士服店から製造小売企業への発展
  5. 5日本精工との経営統合|2026年・NTN
  6. 6MUJIアプリ不正アクセスとネットストア停止|2026年・良品計画
  7. 7ノジマの役員一覧
  8. 8ロシア子会社7社の一時管理と連結除外|2026年・JT

    免責事項およびポリシー