日本紙パルプ商事中井と富士洋紙店の対等合併と、日本紙パルプ商事への商号変更

1966年6月の十條製紙・東北パルプの業務提携は、旧王子系の各社に強い刺激を与えた。合理化を進めて業界の安定勢力となり、迫りつつあった貿易自由化に備えるという目的のもと、王子製紙・十條製紙・本州製紙の3社は社長会で合併の検討を重ね、1968年3月21日に合併覚書へ調印して通産省と公正取引委員会に認可を申請した。3社が一つになれば資本金200億円、従業員1万8,500名、年間売上高1,800億円の企業となる計算であった^[1][2]。

通産省は国際競争力の強化を理由に合併を支持する立場をとったが、公正取引委員会は最後まで消極的であった。新聞用紙60%、グラビア紙81%というシェアの高さに加え、合併後に対抗できるのが大昭和製紙のみで格差が大きすぎること、流通部門への支配力が過大になることが問題視された。3社は不許可となった場合の打撃のほうが大きいと判断し、1968年9月19日、審査決定を前に申請を自ら取り下げた。同じ年に発表された八幡製鉄・富士製鉄の合併とは対照的な結末であった^[3][4]。

メーカーの合併が流産した翌月、動いたのは流通の側であった。1968年10月26日、中井・大同・富士・服部・万常・三幸・日亜の王子系7代理店は、王子・十條・本州の3社に対して「流通近代化に対する代理店筋の見解」と題する文書を提出し、11月26日にはその具体案を示した。本格的な自由競争の時代に入るなら、メーカーと代理店の関係が改善され体質が強化されないかぎり、王子系の総合的な合理化は完成しないという判断であった^[5]。

メーカー側はこの見解に全面的に賛同し、仕入決済を旬締め3回払いから月1回締切りへ改める要望にも協力の意向を示した。代理店の体質強化を強く望んでいたためである。1969年1月14日には王子系3社長が7代理店社長に回答する形で、流通業界に対して構造的な体質強化を求めた。この回答を契機に代理店間の議論が本格化し、資本自由化に対抗するには資金調達力のある代理店が生まれなければ、設備投資調整の撤廃後の競争でむだな消耗を避けられないという危機感が広がった^[6][7]。

中井の平田英一郎社長は、かねてから再編成問題に関心を持ち、業界安定の中心勢力として王子系筆頭代理店の責務を果たす方針を掲げていた。積極的にメーカー首脳と会い、富士洋紙店との合併に関する決意を表明している。社史は、平田社長がとりわけ富士洋紙店に前向きだった理由として、同社が業界に多い同族経営を採らず、民主的な経営を続けていた点を挙げる。規模の大小ではなく、経営のかたちが選択の基準になっていた^[8][9]。

相手方の広瀬祝二社長も流通構造改善の旗頭であった。1953年に川島洋紙店の経営建て直しにあたり、翌1954年の富士洋紙店・川島洋紙店・山栄洋紙店の3店合併では、王子系3社から推されて新生富士洋紙店の社長に就いている。以来、3店の累積赤字のほとんどを王子3社や関係メーカーへ返済し、代理店の体質強化を長く念願してきた。合併を仕掛ける側と受ける側ではなく、同じ問題意識を持つ二人が交渉の席に着いた形であった^[10][11]。

1969年7月1日、両社は合併覚書と合併趣意書に調印した。覚書は「両社は相互尊重を旨とし対等の立場を基調として合併する」と定め、合併比率は資産・負債その他を勘案して公正に査定するとした。王子・十條・本州・神崎の4社長も時宜を得た措置であるとの歓迎談話を発表している。当時の規模は中井が資本金15億円・従業員750名・半期売上406億円、富士洋紙店が2億円・410名・174億円で、売上高で中井は富士の2倍を超えていた。それでも合併委員会での協議を経て、比率は1対1の対等合併と決まった^[12][13][14]。

最後まで残った論点が新会社の名称であった。広瀬祝二社長は、代理店合併のモデルとなる名称をつけるよう平田社長に求め、規模や実力で中井が優ることを認めたうえで、優劣を論じても合併後にプラスは生じないと説いた。平田社長にも異論はなかった。1969年10月3日、両社首脳と6名の合併委員は綱町三井倶楽部に会合して最終打ち合わせを終え、合併契約書に調印する。創業以来125年の「中井」と85年の「富士」の名は、ここで消えることが決まった^[15][16]。

1970年1月1日、日本紙パルプ商事株式会社が発足した。代表取締役会長に塩山豊蔵氏、代表取締役社長に平田英一郎氏が就き、広瀬祝二氏は相談役に退いた。広瀬氏は後年、合併を決意した日に、新会社の経営を平田氏に委ね、自らは影の人となって助けるつもりで交渉に全力をあげたと語っている。本社は旧中井の中井ビルに置かれ、各支店も旧中井の事務所がそのまま使われた。新会社は規模・売上高・従業員数のいずれにおいても紙流通業界第1位となった^[17][18][19]。

平田英一郎社長は1970年1月の年頭あいさつで、新会社の位置を数字で示した。王子系12代理店の資本金合計32.8億円に対し新会社は17億円で約52%、全国の洋紙代理店・卸商の従業員約2万3,500人に対し1,100人で5%、王子系に限れば30%にあたる。年商合計1,650億円は業界初の1,000億円企業であり、取扱シェアは洋紙19%・板紙16%、委託新聞は全国の約3分の1に及んだ。同時に平田社長は、成功した合併は1プラス1が3の力を発揮するが、失敗すれば同じ計算が1にしかならないとして、「人の和」を合併成功の鍵に挙げた^[20][21][22]。

合併で得た規模は、次の三つの動きの前提になった。1971年、全国7地区の卸売ネットワーク「JP会」を設けて地方の卸を組織化する。1972年10月には東京証券取引所市場第二部へ株式を上場し、翌1973年8月には市場第一部へ指定換えとなった。同じ1973年4月にはデュッセルドルフに現地法人を設立し、1974年には香港と米国にも全額出資で拠点を置いている。系列化・資本市場・海外という三方向への展開が、合併から4年のあいだに始まった^[23][24]。

業界第1位という位置は、その後も動かなかった。合併から28年を経た1998年11月、週刊東洋経済は丸紅の紙パルプ戦略を特集するなかで、日本紙パルプ商事を「紙パ流通最大手」と記し、年商を4,552億円と伝えている。同誌は同社が王子製紙・日本製紙両社のメイン代理店であり、発祥をたどれば王子系であると指摘した。当時の丸紅は、丸紅紙業と湊屋紙商事を核に年商1,000億円級の販売会社へ資本参加し、これに拮抗する流通ファミリーの構築を狙っていた。1970年に生まれた規模が、30年近く業界の基準であり続けたことになる^[25]。