セガサミーホールディングス：セガサミーHD設立と遊技機の収益による多角化

セガサミーホールディングスは2004年10月、株式会社セガとサミー株式会社が株式移転で設立した持株会社として誕生し、同日付で東京証券取引所第一部に上場した。セガはアメリカ人2人が1951年に立ち上げたジュークボックス輸入会社"サービスゲームズ"を源流とし、1965年に日本娯楽物産とローゼン・エンタープライゼスの合併で"セガ・エンタープライゼス"となった経緯を持ち、家庭用ゲーム機"セガサターン""ドリームキャスト"を擁する国内有数のゲームメーカーだった。一方のサミーは里見治氏が1975年に創業した"サミー工業株式会社"が起源で、1980年代以降パチスロ・パチンコ遊技機を主力としてシェアを拡大し、2003年時点で日本の遊技機市場のトップグループに位置していた。

両社の異業種統合は、当時のアミューズメント業界における業種横断再編として注目された。セガはセガサターンとドリームキャストの相次ぐ商業的苦戦で家庭用ハードから撤退（2001年）した直後で、ソフトメーカーへの転身を進めながらアーケード・施設運営・玩具事業の多角化を試みていた。一方サミーは遊技機市場の成熟化を見据え、コンテンツ事業への進出を経営課題に据えていた。統合の実現までには紆余曲折があり、サミーは2003年2月にセガの合併・買収を一度試みて失敗した後、同年12月にセガの筆頭株主だったCSKから株式22.4％を約453億円で買い取って足場を構築し、2004年10月の株式移転による持株会社化に至った。里見治氏はCSKの大川功氏を通じて、セガの開発力・施設運営力・ブランド力に早くから注目していたという。

統合直後は、両社のキャッシュフロー特性の違いを活かすグループ経営の組み立てが課題だった。2004年3月期の連結業績は、サミーが売上高約2512億円・経常利益683億円（利益率27％超）と稼ぐ力が際立つ一方、セガは売上高1912億円・経常利益126億円（利益率6％台）にとどまり、1998年発売の"ドリームキャスト"の不振で2001年に家庭用ハードから撤退して以降、2002年3月期まで5期連続の最終赤字を計上していた。遊技機事業はメーカー出荷時点で売上が立つフロービジネスで景気変動・規制改正に弱いが粗利率が高く、ゲーム事業は開発投資が先行してヒット作の出方で業績が振れる構造を持つ。統合後の最初の3年間は、サミーの遊技機事業が稼ぐ収益でセガのゲーム事業の開発投資を支える"両輪体制"が成立し、2004年9月の東京ゲームショウでは前年の約2倍の規模でセガとサミーが合同出展するなど、統合効果を対外的にアピールする動きも見られた。一方で両社の事業文化（家電・玩具系のセガと、遊技機・パチンコホール系のサミー）の融和には時間を要した。

2008年3月期、セガサミーホールディングスの連結売上高は4,589億77百万円へ前期比13.1％減り、経常損益は前期の812億87百万円の利益から82億24百万円の損失へ振れた。一期で900億円に近い落差であった。原因は遊技機事業にあった。2004年7月に施行された風営法施行規則等の改正を受け、2007年9月末までにほぼすべてのパチスロ遊技機が旧基準機から新基準機へ入れ替わる転換期を迎えていた。サミーはパチスロを380千台販売したものの前期比142千台の減少にとどまり、パチンコも24千台減の108千台に終わった。遊技機事業の売上高は1,464億66百万円へ31.5％減り、営業利益は84億43百万円と前期比88.1％の減少となった。

連結の当期純損失は524億70百万円に達し、前期の434億56百万円の当期純利益から反転した。損失を押し上げたのは本業の不振だけではない。中国関連事業とアミューズメント施設に対する減損損失、神奈川県横浜市の「みなとみらい21」中央地区で進めていたエンタテインメント複合施設の開発中止に伴う違約金、投資有価証券評価損がこの期に集中して計上されている。アミューズメント施設事業は前期に1億32百万円の営業利益を出していたが、この期は98億7百万円の営業損失に転じており、店舗を構える商売の固定費が来場者の減少に対してどれだけ弱いかが、統合から3年で顕在化した。

この期に決めたのは、資産と人員を減らす方向の施策であった。株式会社セガについて、人員の適正化による固定費の削減とコスト面の柔軟性の回復を目的とした希望退職者の募集を実施し、アミューズメント機器事業ではSega Amusements Singapore Pte. Ltd.とSega Korea Ltd.の解散を決議している。「みなとみらい21」の複合施設開発も、グループのコア事業へ注力するという理由で中止した。縮小は数字にも現れ、アミューズメント施設事業の売上高は2008年3月期の713億10百万円から2010年3月期には456億95百万円へ減少している。統合時に掲げた多角化は、この3年で取捨の対象へ変わった。

遊技機事業の営業利益は2011年3月期に642億84百万円まで戻り、翌2012年3月期も710億40百万円を確保した。パチスロ・パチンコとも新基準機への移行が一巡し、売上高も2,120億円台を回復している。同じ時期、セガサミーホールディングスは2010年12月に株式交換でサミーネットワークス・セガトイズ・トムス・エンタテインメントを完全子会社とし、事業会社を持株会社の直下へ並べた。稼ぐ事業と使う事業を同じ資本の下に揃える作業であり、ここから事業を組み替える自由度が高まった。一方でコンシューマ事業は2012年3月期に151億82百万円の営業損失を計上しており、ゲーム側の収益はなお安定していなかった。

2012年、セガサミーホールディングスは遊技機が生んだ資金を三つの方向へ同時に振り向けた。2月に宮崎のフェニックス・シーガイア・リゾートを運営するフェニックスリゾートの全株式取得を発表し、3月に完全子会社としている。5月には韓国Paradise Co., Ltd.との合弁による統合型リゾートの開発を公表し、7月に出資比率45％でPARADISE SEGASAMMY Co., Ltd.を設立した。同じ年の5月と6月には、サミーが埼玉県川越市に川越工場とサミーロジスティクスセンターを新設している。出資が45％にとどまったことが示すように、取りに行ったのは施設でも経営の主導権でもなく、リゾートとカジノを動かす経験そのものであり、国内でカジノが解禁されて初めて値のつく資産であった。

翌2013年6月にはカジノ機器を手がけるセガサミークリエイションを設立し、11月には、セガが100％出資して新設した子会社において株式会社インデックスの事業を譲り受けている。この子会社は翌2014年4月に株式会社アトラスへ商号を変更しており、家庭用ゲームの開発資産を外部から取り込む動きであった。2014年11月には韓国・仁川でパラダイスシティの建設に着工している。2014年3月期の連結売上高は3,780億11百万円・営業利益385億33百万円まで戻り、前期比で売上17.6％増・営業利益102.0％増となった。このうち遊技機事業だけで売上高1,819億84百万円・営業利益452億92百万円を稼いでいる。統合から10年目のセガサミーホールディングスは、規制で振れる収益源の上に、性格の異なる資産を積み上げた状態にあった。