荏原実業の配当・自社株買い

配当金の推移2012年12月期〜2025年12月期

配当金の推移(2012年12月期〜2025年12月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年12月期6060120120184.244465.11,205万
2024年12月期47.547.59595132.113271.91,195万
2023年12月期42.542.58585131.563164.61,200万
2022年12月期42.542.5858588.572296.01,224万
2021年12月期7547.5122.585126.523267.21,235万
1株 → 2株の株式分割
2020年12月期30801105592.302359.6630万
2019年12月期3030603057.361552.3660万
2018年12月期2535603060.281649.8661万
2017年12月期22.527.5502550.441449.6673万
2016年12月期22.522.54522.576.881029.3673万
2015年12月期22.522.54522.572.991030.8—
2014年12月期22.522.54522.564.01835.2—
2013年12月期2020402056.58735.4—
2012年12月期20204020101.431219.7—

2021年12月期に1株→2株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2025年12月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2021年12月期に1株が2株に分かれたので、それより前の期の開示値は2で割ってある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2012年12月期の調整後 = 40円 ÷ 2(分割) = 20円

出所: 有価証券報告書(2025年12月期)

ポンプ・水処理業界の配当10社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年12月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人43.9%6.3億円
金融機関26.1%3.8億円
外国法人17.6%2.5億円
その他法人10.4%1.5億円
金融商品取引業者2.0%28百万円
合計100.0%14.5億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年12月期120.00円
CAGR(14期)+14.8%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年12月期20.00n/a連結
2013年12月期20.00▲0.0%連結
2014年12月期22.50+12.5%連結
2015年12月期22.50▲0.0%連結
2016年12月期22.50▲0.0%連結
2017年12月期25.00+11.1%連結
2018年12月期30.00+20.0%連結
2019年12月期30.00▲0.0%連結
2020年12月期55.00+83.3%連結
2021年12月期85.00+54.5%連結
2022年12月期85.00▲0.0%連結
2023年12月期85.00▲0.0%連結
2024年12月期95.00+11.8%連結
2025年12月期120.00+26.3%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
配当性向

配当性向

2025年12月期65.1%
期間平均(14期)51.9%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年12月期19.7n/a連結
2013年12月期35.4+15.7pt連結
2014年12月期35.2▲0.2pt連結
2015年12月期30.8▲4.4pt連結
2016年12月期29.3▲1.5pt連結
2017年12月期49.6+20.3pt連結
2018年12月期49.8+0.2pt連結
2019年12月期52.3+2.5pt連結
2020年12月期59.6+7.3pt連結
2021年12月期67.2+7.6pt連結
2022年12月期96.0+28.8pt連結
2023年12月期64.6▲31.4pt連結
2024年12月期71.9+7.3pt連結
2025年12月期65.1▲6.8pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
EPS

EPS

2025年12月期184.24円
CAGR(14期)+4.7%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年12月期101.43n/a連結
2013年12月期56.58▲44.2%連結
2014年12月期64.01+13.1%連結
2015年12月期72.99+14.0%連結
2016年12月期76.88+5.3%連結
2017年12月期50.44▲34.4%連結
2018年12月期60.28+19.5%連結
2019年12月期57.36▲4.8%連結
2020年12月期92.30+60.9%連結
2021年12月期126.52+37.1%連結
2022年12月期88.57▲30.0%連結
2023年12月期131.56+48.5%連結
2024年12月期132.11+0.4%連結
2025年12月期184.24+39.5%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
配当金の支払額

配当金の支払額

2025年12月期13億円
CAGR(11期)+15.6%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期3n/a連結
2016年12月期3▲0.0%連結
2017年12月期3▲0.0%連結
2018年12月期3+15.9%連結
2019年12月期4+22.6%連結
2020年12月期4▲9.8%連結
2021年12月期10+153.4%連結
2022年12月期11+13.8%連結
2023年12月期10▲7.8%連結
2024年12月期11+4.9%連結
2025年12月期13+19.1%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年12月期7億円
9期増減+7億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期n/an/a連結
2016年12月期0n/a連結
2017年12月期0n/a連結
2018年12月期3n/a連結
2019年12月期n/an/a連結
2020年12月期6n/a連結
2021年12月期13+125.4%連結
2022年12月期3▲74.7%連結
2023年12月期7+106.4%連結
2024年12月期3▲53.6%連結
2025年12月期7+117.3%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
総還元額

総還元額

2025年12月期20億円
CAGR(11期)+20.6%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期3n/a連結
2016年12月期3▲0.0%連結
2017年12月期3▲0.0%連結
2018年12月期6+108.3%連結
2019年12月期4▲31.7%連結
2020年12月期10+123.6%連結
2021年12月期23+136.7%連結
2022年12月期14▲36.5%連結
2023年12月期17+18.1%連結
2024年12月期14▲18.3%連結
2025年12月期20+41.1%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
総還元性向

総還元性向

2025年12月期44.7%
期間平均(11期)42.9%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期31.0n/a連結
2016年12月期29.3▲1.7pt連結
2017年12月期22.2▲7.1pt連結
2018年12月期39.2+17.0pt連結
2019年12月期28.3▲10.9pt連結
2020年12月期40.9+12.6pt連結
2021年12月期71.7+30.8pt連結
2022年12月期66.3▲5.4pt連結
2023年12月期54.1▲12.2pt連結
2024年12月期44.0▲10.1pt連結
2025年12月期44.7+0.7pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
発行済株式数

発行済株式数

2025年12月期0.12億株
10期増減+0.05億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期n/an/a連結
2016年12月期0.07n/a連結
2017年12月期0.07▲0.0%連結
2018年12月期0.07▲1.8%連結
2019年12月期0.07▲0.0%連結
2020年12月期0.06▲4.6%連結
2021年12月期0.12+96.0%連結
2022年12月期0.12▲0.8%連結
2023年12月期0.12▲2.0%連結
2024年12月期0.12▲0.4%連結
2025年12月期0.12+0.8%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
大株主が受け取った配当2025年12月期・1株120円

大株主が受け取った配当(2025年12月期・1株120円)

2025年12月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義1,432,50011.9%1.7億円
2光通信株式会社950,9007.9%1.1億円
3NIPPON ACTIVE VALUE FUND PLC913,1007.58%1.1億円
4株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義382,7003.18%46百万円
5NORTHERN TRUST CO.(AVFC)RE IEDP AIF CLIENTS NON TREATY ACCOUNT名義360,0002.99%43百万円
6株式会社みずほ銀行300,0002.49%36百万円
7日本生命保険相互会社300,0002.49%36百万円
8鈴木 久司298,8052.48%36百万円
9三井住友信託銀行株式会社名義298,0002.47%36百万円
10荏原実業社員持株会250,1002.07%30百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長鈴木久司阿部亨吉田俊範石井孝
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年12月期1372044.7石井孝
2024年12月期1131444.0
2023年12月期1071754.1
2022年12月期1131466.3吉田俊範
2021年12月期10132371.7阿部亨
2020年12月期461040.9
2019年12月期40428.3
2018年12月期33639.2
2017年12月期30322.2
2016年12月期30329.3
2015年12月期30331.0鈴木久司

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

免責事項およびポリシー