月島HDの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期42438585412.6916920.63,965万
2025年3月期26527878154.976750.34,353万
2024年3月期2121424262.382767.34,366万
2023年3月期1525404096.164241.64,415万
2022年3月期12183030186.428216.14,406万
2021年3月期1212242422.0410108.94,398万
2020年3月期11132424130.285718.44,391万
2019年3月期8142222112.535019.64,455万
2018年3月期89171766.512925.64,455万
2017年3月期89171749.312234.54,566万
2016年3月期139222269.823131.54,572万
2015年3月期89171775.253322.6—
2014年3月期710171789.574019.0—
2013年3月期78151553.242428.2—
2012年3月期78151540.931836.6—

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

環境・水処理プラント業界の配当9社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
その他法人30.1%10.1億円
個人29.7%10億円
外国法人20.0%6.8億円
金融機関16.4%5.5億円
金融商品取引業者3.7%1.3億円
合計100.0%33.7億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期85.00円
CAGR(15期)+13.2%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期15.00n/a連結
2013年3月期15.00▲0.0%連結
2014年3月期17.00+13.3%連結
2015年3月期17.00▲0.0%連結
2016年3月期22.00+29.4%連結
2017年3月期17.00▲22.7%連結
2018年3月期17.00▲0.0%連結
2019年3月期22.00+29.4%連結
2020年3月期24.00+9.1%連結
2021年3月期24.00▲0.0%連結
2022年3月期30.00+25.0%連結
2023年3月期40.00+33.3%連結
2024年3月期42.00+5.0%連結
2025年3月期78.00+85.7%連結
2026年3月期85.00+9.0%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期20.6%
期間平均(15期)36.1%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期36.6n/a連結
2013年3月期28.2▲8.4pt連結
2014年3月期19.0▲9.2pt連結
2015年3月期22.6+3.6pt連結
2016年3月期31.5+8.9pt連結
2017年3月期34.5+3.0pt連結
2018年3月期25.6▲8.9pt連結
2019年3月期19.6▲6.0pt連結
2020年3月期18.4▲1.2pt連結
2021年3月期108.9+90.5pt連結
2022年3月期16.1▲92.8pt連結
2023年3月期41.6+25.5pt連結
2024年3月期67.3+25.7pt連結
2025年3月期50.3▲17.0pt連結
2026年3月期20.6▲29.7pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期412.69円
CAGR(15期)+17.9%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期40.93n/a連結
2013年3月期53.24+30.1%連結
2014年3月期89.57+68.2%連結
2015年3月期75.25▲16.0%連結
2016年3月期69.82▲7.2%連結
2017年3月期49.31▲29.4%連結
2018年3月期66.51+34.9%連結
2019年3月期112.53+69.2%連結
2020年3月期130.28+15.8%連結
2021年3月期22.04▲83.1%連結
2022年3月期186.42+745.8%連結
2023年3月期96.16▲48.4%連結
2024年3月期62.38▲35.1%連結
2025年3月期154.97+148.4%連結
2026年3月期412.69+166.3%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期39億円
CAGR(12期)+15.6%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期8n/a連結
2016年3月期10+22.2%連結
2017年3月期8▲22.8%連結
2018年3月期8▲0.0%連結
2019年3月期8▲0.0%連結
2020年3月期11+46.2%連結
2021年3月期11▲0.7%連結
2022年3月期11▲3.8%連結
2023年3月期15+37.8%連結
2024年3月期20+39.4%連結
2025年3月期21+1.2%連結
2026年3月期39+91.9%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期128億円
12期増減+117億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期11n/a連結
2016年3月期0▲100.0%連結
2017年3月期0n/a連結
2018年3月期0n/a連結
2019年3月期0n/a連結
2020年3月期17n/a連結
2021年3月期0▲100.0%連結
2022年3月期0n/a連結
2023年3月期13n/a連結
2024年3月期8▲38.3%連結
2025年3月期3▲61.5%連結
2026年3月期128+4054.9%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期167億円
CAGR(12期)+21.7%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期19n/a連結
2016年3月期10▲49.1%連結
2017年3月期8▲22.8%連結
2018年3月期8▲0.0%連結
2019年3月期8▲0.0%連結
2020年3月期28+276.7%連結
2021年3月期11▲61.5%連結
2022年3月期11▲3.8%連結
2023年3月期28+160.8%連結
2024年3月期28+2.8%連結
2025年3月期24▲16.5%連結
2026年3月期167+609.1%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期99.0%
期間平均(12期)54.0%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期57.5n/a連結
2016年3月期32.0▲25.5pt連結
2017年3月期34.9+2.9pt連結
2018年3月期25.7▲9.2pt連結
2019年3月期15.1▲10.6pt連結
2020年3月期50.0+34.9pt連結
2021年3月期114.5+64.5pt連結
2022年3月期12.9▲101.6pt連結
2023年3月期65.3+52.4pt連結
2024年3月期105.7+40.4pt連結
2025年3月期35.4▲70.3pt連結
2026年3月期99.0+63.6pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期0.40億株
11期増減▲0.06億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.46n/a連結
2017年3月期0.46▲0.1%連結
2018年3月期0.45▲2.4%連結
2019年3月期0.45▲0.0%連結
2020年3月期0.44▲1.4%連結
2021年3月期0.44+0.2%連結
2022年3月期0.44+0.2%連結
2023年3月期0.44+0.2%連結
2024年3月期0.44▲1.1%連結
2025年3月期0.44▲0.3%連結
2026年3月期0.40▲8.9%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株85円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株85円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義3,887,0009.82%3.3億円
2月島ホールディングス従業員持株会2,130,0005.38%1.8億円
3株式会社日本製鋼所1,770,0004.47%1.5億円
4東京センチュリー株式会社1,757,0004.44%1.5億円
5月島ホールディングス取引先持株会1,218,0003.07%1.0億円
6GOVERNMENT OF NORWAY1,032,0002.6%88百万円
7株式会社三菱UFJ銀行944,0002.38%80百万円
8東洋電機製造株式会社880,0002.22%75百万円
9株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義826,0002.08%70百万円
10株式会社オカムラ758,0001.91%64百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長山田和彦福沢義之川﨑淳
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期3912816799.0
2025年3月期2132435.4川﨑淳
2024年3月期20828105.7
2023年3月期15132865.3
2022年3月期1101112.9福沢義之
2021年3月期11011114.5
2020年3月期11172850.0
2019年3月期80815.1
2018年3月期80825.7
2017年3月期80834.9
2016年3月期1001032.0
2015年3月期8111957.5山田和彦

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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