野村マイクロ・サイエンス の平均年収・従業員数の推移

連結従業員数はFY20（2021年3月期）447名からFY24（2025年3月期）580名へ4期で29.8%増加した。半導体投資ピーク期に対応する形での増員フェーズで、特にFY22→FY23（513名→545名）・FY23→FY24（545名→580名）と直近2期で毎年30〜40名規模の純増が続く。臨時従業員数もFY20の37名からFY24の79名へ約2倍に拡大し、装置施工・据付工事の繁忙期対応を担っている。単体従業員数はFY20 322名からFY24 406名と26.1%増、連結ベースでの増員比率と整合する。

平均年間給与（単体）はFY20の681万円からFY24の941万円へ4期で38.2%上昇した。FY22 841万円・FY23 927万円・FY24 941万円と毎年連続して引き上げが続き、半導体製造装置メーカーとして業績好調期の収益を従業員報酬へ反映している。平均勤続年数はFY20 13.6年からFY24 11.9年へ短縮し、急増した新規採用者の影響で平均年齢もFY20 43.4歳からFY24 41.5歳へ若年化した。

半導体・FPD・製薬の超純水装置を専業とする技術志向の組織で、エンジニアリング本部・営業本部・管理本部の3本部制を採用している。代表取締役社長執行役員・内田誠氏（2023年4月就任）は三菱レイヨン（現三菱ケミカル）出身の化学素材系出身者で、前任の八巻由孝氏（住友ベークライト出身、2017年2月〜2022年）と合わせて、化学・素材出身の経営トップが続いた点が特徴的である。創業家による経営支配構造はなく、生え抜きと業界経験者の混在型で経営陣を組成している。

韓国・中国・台湾・米国・シンガポールに連結子会社を持ち、海外人員比率も拡大した。特に韓国子会社（野村マイクロ・サイエンスコリア）は研究開発機能を持ち、海外顧客に近い場所での研究開発と技術提案の体制を整備している。

野村マイクロ・サイエンスの平均年間給与941万円（FY24・単体）は、半導体製造装置業界の上場企業のなかでも中位以上に位置する水準である。同領域では栗田工業（6370）・オルガノ（6368）といった水処理装置・薬品メーカーが競合に位置し、ディスコ（6146）・東京エレクトロン（8035）・SCREENホールディングス（7735）等の半導体製造装置主要メーカーが報酬水準のベンチマークとなる。AI・先端半導体向け超純水装置の急成長を背景に、半導体サイクル上振れ期の業績連動を給与水準へ反映する仕組みを採っており、半導体ブーム期の同社報酬水準は半導体製造装置業界の中堅メーカーとして遜色のない水準である。