酉島製作所の配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期31326363224.945928.02,685万
2025年3月期30306060152.964139.22,697万
2024年3月期28305858234.826224.72,692万
2023年3月期22305252166.504431.22,693万
2022年3月期16264242137.873630.52,692万
2021年3月期9122121126.473416.62,685万
2020年3月期99181820.07589.72,698万
2019年3月期916252580.182231.22,771万
2018年3月期99181831.50957.12,764万
2017年3月期99181856.151532.13,020万
2016年3月期991818-88.13-24—3,026万
2015年3月期99181814.614123.2—
2014年3月期99181815.744114.4—
2013年3月期99181833.64953.5—
2012年3月期99181853.381533.7—

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

ポンプ・流体機器業界の配当31社

ポンプ・流体機器業界の配当31社

高還元イーグル工業FY25 連結配当性向57.7%1株配当125円高還元日東工器FY24 連結配当性向54.3%1株配当39円高還元バルカーFY25 連結配当性向51.5%1株配当150円高還元TEIKOKUFY24 連結配当性向50.2%1株配当110円油研工業FY24 連結配当性向46.0%1株配当150円アネスト岩田FY24 連結配当性向41.6%1株配当45円テクノフレックスFY25 連結配当性向40.5%1株配当69円キッツFY25 連結配当性向40.2%1株配当53円CKDFY25 連結配当性向39.9%1株配当81円SMCFY25 連結配当性向37.9%1株配当1,000円オーケーエムFY24 連結配当性向36.8%1株配当45円ヨシタケFY24 連結配当性向36.8%1株配当27円荏原製作所FY25 連結配当性向35.5%1株配当59円AIRMANFY25 連結配当性向35.1%1株配当72円イワキFY24 連結配当性向34.6%1株配当70円PILLARFY25 連結配当性向33.5%1株配当130円ヤマダコーポレーションFY24 連結配当性向31.3%1株配当210円コンバムFY25 連結配当性向30.8%1株配当50円電業社機械製作所FY24 連結配当性向30.3%1株配当175円タクミナFY24 連結配当性向29.4%1株配当50円酉島製作所FY25 連結配当性向28.0%1株配当63円ハマイFY25 連結配当性向27.7%1株配当40円鶴見製作所FY25 連結配当性向27.0%1株配当29円中北製作所FY25 連結配当性向20.4%1株配当100円日機装FY25 連結配当性向19.4%1株配当40円TVEFY25 連結配当性向15.7%1株配当40円岡野バルブ製造FY25 連結配当性向11.7%1株配当60円横田製作所FY24 連結配当性向—1株配当55円宇野澤組鐵工所FY24 連結配当性向—1株配当50円加地テックFY24 連結配当性向—1株配当40円宮入バルブ製作所FY24 連結配当性向—1株配当2円
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人35.7%6億円
金融機関26.3%4.4億円
その他法人25.1%4.2億円
外国法人10.7%1.8億円
金融商品取引業者2.2%37百万円
合計100.0%16.9億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期63.00円
CAGR(15期)+9.4%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期18.00n/a連結
2013年3月期18.00▲0.0%連結
2014年3月期18.00▲0.0%連結
2015年3月期18.00▲0.0%連結
2016年3月期18.00▲0.0%連結
2017年3月期18.00▲0.0%連結
2018年3月期18.00▲0.0%連結
2019年3月期25.00+38.9%連結
2020年3月期18.00▲28.0%連結
2021年3月期21.00+16.7%連結
2022年3月期42.00+100.0%連結
2023年3月期52.00+23.8%連結
2024年3月期58.00+11.5%連結
2025年3月期60.00+3.4%連結
2026年3月期63.00+5.0%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期28.0%
期間平均(14期)50.4%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期33.7n/a連結
2013年3月期53.5+19.8pt連結
2014年3月期114.4+60.9pt連結
2015年3月期123.2+8.8pt連結
2016年3月期n/an/a連結
2017年3月期32.1n/a連結
2018年3月期57.1+25.0pt連結
2019年3月期31.2▲25.9pt連結
2020年3月期89.7+58.5pt連結
2021年3月期16.6▲73.1pt連結
2022年3月期30.5+13.9pt連結
2023年3月期31.2+0.7pt連結
2024年3月期24.7▲6.5pt連結
2025年3月期39.2+14.5pt連結
2026年3月期28.0▲11.2pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期224.94円
CAGR(15期)+10.8%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期53.38n/a連結
2013年3月期33.64▲37.0%連結
2014年3月期15.74▲53.2%連結
2015年3月期14.61▲7.2%連結
2016年3月期▲88.13▲703.2%連結
2017年3月期56.15n/a連結
2018年3月期31.50▲43.9%連結
2019年3月期80.18+154.5%連結
2020年3月期20.07▲75.0%連結
2021年3月期126.47+530.1%連結
2022年3月期137.87+9.0%連結
2023年3月期166.50+20.8%連結
2024年3月期234.82+41.0%連結
2025年3月期152.96▲34.9%連結
2026年3月期224.94+47.1%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期16億円
CAGR(12期)+11.3%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期5n/a連結
2016年3月期5▲0.6%連結
2017年3月期5▲1.2%連結
2018年3月期5▲0.0%連結
2019年3月期5▲0.2%連結
2020年3月期7+38.6%連結
2021年3月期5▲28.3%連結
2022年3月期7+53.2%連結
2023年3月期13+72.3%連結
2024年3月期15+20.4%連結
2025年3月期16+3.7%連結
2026年3月期16+0.7%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期10億円
12期増減+5億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期5n/a連結
2016年3月期2▲64.9%連結
2017年3月期2+25.7%連結
2018年3月期0▲100.0%連結
2019年3月期0n/a連結
2020年3月期4n/a連結
2021年3月期9+127.0%連結
2022年3月期0▲100.0%連結
2023年3月期1n/a連結
2024年3月期0▲100.0%連結
2025年3月期0n/a連結
2026年3月期10n/a連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期26億円
CAGR(12期)+8.7%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期10n/a連結
2016年3月期7▲34.1%連結
2017年3月期7+6.2%連結
2018年3月期5▲32.8%連結
2019年3月期5▲0.2%連結
2020年3月期11+116.5%連結
2021年3月期14+27.6%連結
2022年3月期7▲44.9%連結
2023年3月期14+85.7%連結
2024年3月期15+11.7%連結
2025年3月期16+3.7%連結
2026年3月期26+63.1%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期44.0%
期間平均(11期)71.1%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期257.8n/a連結
2016年3月期n/an/a連結
2017年3月期47.7n/a連結
2018年3月期57.5+9.8pt連結
2019年3月期22.4▲35.1pt連結
2020年3月期195.4+173.0pt連結
2021年3月期40.4▲155.0pt連結
2022年3月期20.6▲19.8pt連結
2023年3月期31.4+10.8pt連結
2024年3月期24.9▲6.5pt連結
2025年3月期39.5+14.6pt連結
2026年3月期44.0+4.5pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期0.27億株
11期増減▲0.03億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.30n/a連結
2017年3月期0.30▲0.2%連結
2018年3月期0.28▲8.5%連結
2019年3月期0.28+0.2%連結
2020年3月期0.27▲2.6%連結
2021年3月期0.27▲0.5%連結
2022年3月期0.27+0.3%連結
2023年3月期0.27▲0.0%連結
2024年3月期0.27▲0.0%連結
2025年3月期0.27+0.2%連結
2026年3月期0.27▲0.4%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株63円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株63円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1公益財団法人原田記念財団2,810,00010.6%1.8億円
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義2,030,0007.7%1.3億円
3株式会社りそな銀行1,286,0004.8%81百万円
4株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義1,094,0004.1%69百万円
5株式会社タクマ943,0003.5%59百万円
6株式会社三井住友銀行886,0003.3%56百万円
7片山 晃864,0003.2%54百万円
8酉島製作所従業員持株会752,0002.8%47百万円
9第一生命保険株式会社657,0002.4%41百万円
10株式会社栗本鐵工所652,0002.4%41百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長原田耕太郎
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期16102644.0
2025年3月期1601639.5
2024年3月期1501524.9
2023年3月期1311431.4
2022年3月期70720.6
2021年3月期591440.4
2020年3月期7411195.4
2019年3月期50522.4
2018年3月期50557.5
2017年3月期52747.7
2016年3月期527—
2015年3月期5510257.8原田耕太郎

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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