イーグル工業の配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期6065125125216.759857.74,622万
2025年3月期5050100100107.514993.04,622万
2024年3月期35458080160.847549.74,674万
2023年3月期25457070139.826850.14,974万
2022年3月期25255050116.345743.04,914万
2021年3月期2525505081.704061.24,909万
2020年3月期2525505059.242984.44,908万
2019年3月期25255050143.357034.94,909万
2018年3月期20305050212.5610423.54,908万
2017年3月期20254545149.467330.14,974万
2016年3月期20254545189.719223.74,976万
2015年3月期15254040197.009520.3—
2014年3月期7182525154.097416.2—
2013年3月期77141493.734514.9—
2012年3月期4.56.5111161.943017.8—

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

ポンプ・流体機器業界の配当31社

ポンプ・流体機器業界の配当31社

高還元イーグル工業FY25 連結配当性向57.7%1株配当125円高還元日東工器FY24 連結配当性向54.3%1株配当39円高還元バルカーFY25 連結配当性向51.5%1株配当150円高還元TEIKOKUFY24 連結配当性向50.2%1株配当110円油研工業FY24 連結配当性向46.0%1株配当150円アネスト岩田FY24 連結配当性向41.6%1株配当45円テクノフレックスFY25 連結配当性向40.5%1株配当69円キッツFY25 連結配当性向40.2%1株配当53円CKDFY25 連結配当性向39.9%1株配当81円SMCFY25 連結配当性向37.9%1株配当1,000円オーケーエムFY24 連結配当性向36.8%1株配当45円ヨシタケFY24 連結配当性向36.8%1株配当27円荏原製作所FY25 連結配当性向35.5%1株配当59円AIRMANFY25 連結配当性向35.1%1株配当72円イワキFY24 連結配当性向34.6%1株配当70円PILLARFY25 連結配当性向33.5%1株配当130円ヤマダコーポレーションFY24 連結配当性向31.3%1株配当210円コンバムFY25 連結配当性向30.8%1株配当50円電業社機械製作所FY24 連結配当性向30.3%1株配当175円タクミナFY24 連結配当性向29.4%1株配当50円酉島製作所FY25 連結配当性向28.0%1株配当63円ハマイFY25 連結配当性向27.7%1株配当40円鶴見製作所FY25 連結配当性向27.0%1株配当29円中北製作所FY25 連結配当性向20.4%1株配当100円日機装FY25 連結配当性向19.4%1株配当40円TVEFY25 連結配当性向15.7%1株配当40円岡野バルブ製造FY25 連結配当性向11.7%1株配当60円横田製作所FY24 連結配当性向—1株配当55円宇野澤組鐵工所FY24 連結配当性向—1株配当50円加地テックFY24 連結配当性向—1株配当40円宮入バルブ製作所FY24 連結配当性向—1株配当2円
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
その他法人32.6%18.9億円
個人27.9%16.1億円
金融機関21.0%12.1億円
外国法人16.6%9.6億円
金融商品取引業者1.8%1億円
合計100.0%57.8億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期125.00円
CAGR(15期)+19.0%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期11.00n/a連結
2013年3月期14.00+27.3%連結
2014年3月期25.00+78.6%連結
2015年3月期40.00+60.0%連結
2016年3月期45.00+12.5%連結
2017年3月期45.00▲0.0%連結
2018年3月期50.00+11.1%連結
2019年3月期50.00▲0.0%連結
2020年3月期50.00▲0.0%連結
2021年3月期50.00▲0.0%連結
2022年3月期50.00▲0.0%連結
2023年3月期70.00+40.0%連結
2024年3月期80.00+14.3%連結
2025年3月期100.00+25.0%連結
2026年3月期125.00+25.0%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期57.7%
期間平均(15期)41.4%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期17.8n/a連結
2013年3月期14.9▲2.9pt連結
2014年3月期16.2+1.3pt連結
2015年3月期20.3+4.1pt連結
2016年3月期23.7+3.4pt連結
2017年3月期30.1+6.4pt連結
2018年3月期23.5▲6.6pt連結
2019年3月期34.9+11.4pt連結
2020年3月期84.4+49.5pt連結
2021年3月期61.2▲23.2pt連結
2022年3月期43.0▲18.2pt連結
2023年3月期50.1+7.1pt連結
2024年3月期49.7▲0.4pt連結
2025年3月期93.0+43.3pt連結
2026年3月期57.7▲35.3pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期216.75円
CAGR(15期)+9.4%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期61.94n/a連結
2013年3月期93.73+51.3%連結
2014年3月期154.09+64.4%連結
2015年3月期197.00+27.8%連結
2016年3月期189.71▲3.7%連結
2017年3月期149.46▲21.2%連結
2018年3月期212.56+42.2%連結
2019年3月期143.35▲32.6%連結
2020年3月期59.24▲58.7%連結
2021年3月期81.70+37.9%連結
2022年3月期116.34+42.4%連結
2023年3月期139.82+20.2%連結
2024年3月期160.84+15.0%連結
2025年3月期107.51▲33.2%連結
2026年3月期216.75+101.6%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期51億円
CAGR(12期)+11.1%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期16n/a連結
2016年3月期22+40.5%連結
2017年3月期22▲1.3%連結
2018年3月期22▲0.0%連結
2019年3月期27+22.2%連結
2020年3月期25▲9.1%連結
2021年3月期25▲0.0%連結
2022年3月期25▲0.0%連結
2023年3月期25▲0.0%連結
2024年3月期39+58.8%連結
2025年3月期44+13.9%連結
2026年3月期51+14.5%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期0億円
12期増減▲0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2016年3月期0▲20.0%連結
2017年3月期0▲75.0%連結
2018年3月期0+100.0%連結
2019年3月期0▲100.0%連結
2020年3月期0n/a連結
2021年3月期0▲100.0%連結
2022年3月期0n/a連結
2023年3月期19n/a連結
2024年3月期52+177.6%連結
2025年3月期10▲80.5%連結
2026年3月期0▲99.6%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期51億円
CAGR(12期)+11.1%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期16n/a連結
2016年3月期22+40.3%連結
2017年3月期22▲1.4%連結
2018年3月期22▲0.0%連結
2019年3月期27+22.1%連結
2020年3月期25▲9.0%連結
2021年3月期25▲0.0%連結
2022年3月期25▲0.0%連結
2023年3月期43+76.9%連結
2024年3月期91+110.4%連結
2025年3月期55▲40.2%連結
2026年3月期51▲6.8%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期51.8%
期間平均(12期)55.8%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期16.8n/a連結
2016年3月期24.4+7.6pt連結
2017年3月期30.3+5.9pt連結
2018年3月期21.2▲9.1pt連結
2019年3月期38.4+17.2pt連結
2020年3月期84.5+46.1pt連結
2021年3月期61.2▲23.3pt連結
2022年3月期43.0▲18.2pt連結
2023年3月期63.9+20.9pt連結
2024年3月期122.0+58.1pt連結
2025年3月期112.0▲10.0pt連結
2026年3月期51.8▲60.2pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期0.46億株
11期増減▲0.04億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.50n/a連結
2017年3月期0.50▲0.0%連結
2018年3月期0.49▲1.3%連結
2019年3月期0.49▲0.0%連結
2020年3月期0.49▲0.0%連結
2021年3月期0.49▲0.0%連結
2022年3月期0.49+0.1%連結
2023年3月期0.50+1.2%連結
2024年3月期0.47▲6.0%連結
2025年3月期0.46▲1.1%連結
2026年3月期0.46▲0.0%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株125円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株125円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1NOK株式会社14,812,00032.03%18.5億円
2フロイデンベルグ・エス・エー3,800,0008.22%4.8億円
3日本マスタートラスト信託銀行 株式会社(信託口)名義2,807,0006.07%3.5億円
4第一生命保険株式会社 常任代理人 株式会社日本カストディ銀行名義2,758,0005.96%3.4億円
5イーグル工業持株会2,287,0004.94%2.9億円
6株式会社日本カストディ銀行 (信託口)名義961,0002.08%1.2億円
7日本マスタートラスト信託銀行株式会社(役員報酬BIP信託口・76761口)名義802,0001.74%1.0億円
8株式会社三井住友銀行771,0001.67%96百万円
9株式会社三菱UFJ銀行659,0001.43%82百万円
10株式会社中国銀行 常任代理人 株式会社日本カストディ銀行名義637,0001.38%80百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長鶴鉄二
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期5105151.8
2025年3月期441055112.0
2024年3月期395291122.0
2023年3月期25194363.9
2022年3月期2502543.0
2021年3月期2502561.2
2020年3月期2502584.5
2019年3月期2702738.4
2018年3月期2202221.2
2017年3月期2202230.3
2016年3月期2202224.4
2015年3月期1601616.8鶴鉄二

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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