CKDの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期32498181203.2313639.96,682万
2025年3月期38428080202.4813539.56,676万
2024年3月期24265050124.948340.06,675万
2023年3月期42478989221.7614840.16,670万
2022年3月期28396767188.5812635.56,666万
2021年3月期817252580.235331.26,668万
2020年3月期513181859.563730.26,226万
2019年3月期208282877.424836.26,191万
2018年3月期17203737147.659125.16,193万
2017年3月期14163030112.387026.76,888万
2016年3月期1313262687.995529.56,886万
2015年3月期1113242496.256024.9—
2014年3月期810181887.365520.6—
2013年3月期55101038.992525.6—
2012年3月期66121258.963720.4—

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

ポンプ・流体機器業界の配当31社

ポンプ・流体機器業界の配当31社

高還元イーグル工業FY25 連結配当性向57.7%1株配当125円高還元日東工器FY24 連結配当性向54.3%1株配当39円高還元バルカーFY25 連結配当性向51.5%1株配当150円高還元TEIKOKUFY24 連結配当性向50.2%1株配当110円油研工業FY24 連結配当性向46.0%1株配当150円アネスト岩田FY24 連結配当性向41.6%1株配当45円テクノフレックスFY25 連結配当性向40.5%1株配当69円キッツFY25 連結配当性向40.2%1株配当53円CKDFY25 連結配当性向39.9%1株配当81円SMCFY25 連結配当性向37.9%1株配当1,000円オーケーエムFY24 連結配当性向36.8%1株配当45円ヨシタケFY24 連結配当性向36.8%1株配当27円荏原製作所FY25 連結配当性向35.5%1株配当59円AIRMANFY25 連結配当性向35.1%1株配当72円イワキFY24 連結配当性向34.6%1株配当70円PILLARFY25 連結配当性向33.5%1株配当130円ヤマダコーポレーションFY24 連結配当性向31.3%1株配当210円コンバムFY25 連結配当性向30.8%1株配当50円電業社機械製作所FY24 連結配当性向30.3%1株配当175円タクミナFY24 連結配当性向29.4%1株配当50円酉島製作所FY25 連結配当性向28.0%1株配当63円ハマイFY25 連結配当性向27.7%1株配当40円鶴見製作所FY25 連結配当性向27.0%1株配当29円中北製作所FY25 連結配当性向20.4%1株配当100円日機装FY25 連結配当性向19.4%1株配当40円TVEFY25 連結配当性向15.7%1株配当40円岡野バルブ製造FY25 連結配当性向11.7%1株配当60円横田製作所FY24 連結配当性向—1株配当55円宇野澤組鐵工所FY24 連結配当性向—1株配当50円加地テックFY24 連結配当性向—1株配当40円宮入バルブ製作所FY24 連結配当性向—1株配当2円
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
金融機関37.1%20.1億円
外国法人33.5%18.1億円
個人18.7%10.1億円
その他法人7.0%3.8億円
金融商品取引業者3.8%2億円
合計100.0%54.1億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期81.00円
CAGR(15期)+14.6%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期12.00n/a連結
2013年3月期10.00▲16.7%連結
2014年3月期18.00+80.0%連結
2015年3月期24.00+33.3%連結
2016年3月期26.00+8.3%連結
2017年3月期30.00+15.4%連結
2018年3月期37.00+23.3%連結
2019年3月期28.00▲24.3%連結
2020年3月期18.00▲35.7%連結
2021年3月期25.00+38.9%連結
2022年3月期67.00+168.0%連結
2023年3月期89.00+32.8%連結
2024年3月期50.00▲43.8%連結
2025年3月期80.00+60.0%連結
2026年3月期81.00+1.3%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期39.9%
期間平均(15期)31.0%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期20.4n/a連結
2013年3月期25.6+5.2pt連結
2014年3月期20.6▲5.0pt連結
2015年3月期24.9+4.3pt連結
2016年3月期29.5+4.6pt連結
2017年3月期26.7▲2.8pt連結
2018年3月期25.1▲1.6pt連結
2019年3月期36.2+11.1pt連結
2020年3月期30.2▲6.0pt連結
2021年3月期31.2+1.0pt連結
2022年3月期35.5+4.3pt連結
2023年3月期40.1+4.6pt連結
2024年3月期40.0▲0.1pt連結
2025年3月期39.5▲0.5pt連結
2026年3月期39.9+0.4pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期203.23円
CAGR(15期)+9.2%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期58.96n/a連結
2013年3月期38.99▲33.9%連結
2014年3月期87.36+124.1%連結
2015年3月期96.25+10.2%連結
2016年3月期87.99▲8.6%連結
2017年3月期112.38+27.7%連結
2018年3月期147.65+31.4%連結
2019年3月期77.42▲47.6%連結
2020年3月期59.56▲23.1%連結
2021年3月期80.23+34.7%連結
2022年3月期188.58+135.0%連結
2023年3月期221.76+17.6%連結
2024年3月期124.94▲43.7%連結
2025年3月期202.48+62.1%連結
2026年3月期203.23+0.4%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期49億円
CAGR(12期)+12.8%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期13n/a連結
2016年3月期16+23.3%連結
2017年3月期17+3.6%連結
2018年3月期20+21.9%連結
2019年3月期25+21.3%連結
2020年3月期8▲67.4%連結
2021年3月期13+66.5%連結
2022年3月期30+123.5%連結
2023年3月期54+80.1%連結
2024年3月期47▲12.2%連結
2025年3月期43▲9.8%連結
2026年3月期49+15.6%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期0億円
12期増減+0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2016年3月期7n/a連結
2017年3月期0▲100.0%連結
2018年3月期0n/a連結
2019年3月期0▲100.0%連結
2020年3月期0n/a連結
2021年3月期0n/a連結
2022年3月期0n/a連結
2023年3月期0▲100.0%連結
2024年3月期0n/a連結
2025年3月期0▲100.0%連結
2026年3月期0n/a連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期49億円
CAGR(12期)+12.8%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期13n/a連結
2016年3月期23+77.7%連結
2017年3月期17▲28.1%連結
2018年3月期20+22.0%連結
2019年3月期25+21.2%連結
2020年3月期8▲67.4%連結
2021年3月期13+66.5%連結
2022年3月期30+123.6%連結
2023年3月期54+80.0%連結
2024年3月期47▲12.2%連結
2025年3月期43▲9.8%連結
2026年3月期49+15.7%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期36.4%
期間平均(12期)32.9%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期21.8n/a連結
2016年3月期42.6+20.8pt連結
2017年3月期24.0▲18.6pt連結
2018年3月期22.3▲1.7pt連結
2019年3月期51.6+29.3pt連結
2020年3月期21.8▲29.8pt連結
2021年3月期25.4+3.6pt連結
2022年3月期23.8▲1.6pt連結
2023年3月期36.5+12.7pt連結
2024年3月期56.8+20.3pt連結
2025年3月期31.6▲25.2pt連結
2026年3月期36.4+4.8pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期0.67億株
11期増減▲0.02億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.69n/a連結
2017年3月期0.69▲0.0%連結
2018年3月期0.62▲10.1%連結
2019年3月期0.62▲0.0%連結
2020年3月期0.62+0.6%連結
2021年3月期0.67+7.1%連結
2022年3月期0.67▲0.0%連結
2023年3月期0.67+0.1%連結
2024年3月期0.67+0.1%連結
2025年3月期0.67▲0.0%連結
2026年3月期0.67+0.1%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株81円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株81円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社 (信託口)名義9,689,00014.5%7.8億円
2株式会社日本カストディ銀行 (信託口)名義5,667,0008.48%4.6億円
3CKD持株会2,605,0003.9%2.1億円
4住友生命保険相互会社1,914,0002.86%1.6億円
5CKD協力企業投資会1,801,0002.7%1.5億円
6BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG (FE-AC)1,534,0002.3%1.2億円
7第一生命保険株式会社1,400,0002.09%1.1億円
8株式会社三井住友銀行1,281,0001.92%1.0億円
9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001名義1,191,0001.78%96百万円
10THE CHASE MANHATTANBANK,N.A. LONDONSECSLENDING OMNIBUS ACCOUNT1,010,0001.51%82百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長梶本一典奥岡克仁
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期4904936.4
2025年3月期4304331.6
2024年3月期4704756.8
2023年3月期5405436.5奥岡克仁
2022年3月期3003023.8
2021年3月期1301325.4
2020年3月期80821.8
2019年3月期2502551.6
2018年3月期2002022.3
2017年3月期1701724.0
2016年3月期1672342.6
2015年3月期1301321.8梶本一典

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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