ベクトルの配当・自社株買い

配当金の推移2013年2月期〜2025年2月期

配当金の推移(2013年2月期〜2025年2月期)

1株配当(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年2月期——323289.434235.84,690万
2024年2月期——292998.124729.64,690万
2023年2月期——191966.543228.64,771万
2022年2月期——131343.462129.94,768万
2021年2月期——2210.21519.64,765万
2018年2月期——6631.291419.24,621万
2017年2月期——5528.211317.74,529万
1株 → 3株の株式分割
2016年2月期——113.6718.90819.41,490万
2015年2月期——9316.05718.7—
2014年2月期——134.3313.15533.0—
2013年2月期——103.339.84433.9—

2017年2月期に1株→3株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2025年2月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2017年2月期に1株が3株に分かれたので、それより前の期の開示値は3で割ってある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2013年2月期の調整後 = 10円 ÷ 3(分割) = 3.33円

出所: 有価証券報告書(2025年2月期)

広告業界の配当4社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年2月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人61.4%9.2億円
外国法人16.3%2.4億円
金融機関15.5%2.3億円
金融商品取引業者4.1%62百万円
その他法人2.5%38百万円
合計99.8%15億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年2月期32.00円
CAGR(11期)+25.4%
決算期1株配当(円)YoY基準
2013年2月期3.33n/a連結
2014年2月期4.33+30.0%連結
2015年2月期3.00▲30.8%連結
2016年2月期3.67+22.2%連結
2017年2月期5.00+36.4%連結
2018年2月期6.00+20.0%連結
2021年2月期2.00▲66.7%連結
2022年2月期13.00+550.0%連結
2023年2月期19.00+46.2%連結
2024年2月期29.00+52.6%連結
2025年2月期32.00+10.3%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2025年2月期35.8%
期間平均(11期)25.9%
決算期配当性向(%)YoY基準
2013年2月期33.9n/a連結
2014年2月期33.0▲0.9pt連結
2015年2月期18.7▲14.3pt連結
2016年2月期19.4+0.7pt連結
2017年2月期17.7▲1.7pt連結
2018年2月期19.2+1.5pt連結
2021年2月期19.6+0.4pt連結
2022年2月期29.9+10.3pt連結
2023年2月期28.6▲1.3pt連結
2024年2月期29.6+1.0pt連結
2025年2月期35.8+6.2pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2025年2月期89.43円
CAGR(11期)+24.7%
決算期EPS(円)YoY基準
2013年2月期9.84n/a連結
2014年2月期13.15+33.6%連結
2015年2月期16.05+22.1%連結
2016年2月期18.90+17.8%連結
2017年2月期28.21+49.3%連結
2018年2月期31.29+10.9%連結
2021年2月期10.21▲67.4%連結
2022年2月期43.46+325.7%連結
2023年2月期66.54+53.1%連結
2024年2月期98.12+47.5%連結
2025年2月期89.43▲8.9%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2025年2月期14億円
CAGR(9期)+48.5%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期1n/a連結
2016年2月期1+131.1%連結
2017年2月期2+22.9%連結
2018年2月期2+24.4%連結
2021年2月期0▲99.9%連結
2022年2月期1+36438.5%連結
2023年2月期6+550.5%連結
2024年2月期9+46.4%連結
2025年2月期14+50.2%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年2月期n/a
6期増減+12億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期n/an/a連結
2016年2月期0n/a連結
2017年2月期3+288122.2%連結
2018年2月期0▲100.0%連結
2021年2月期0+50.0%連結
2022年2月期0▲100.0%連結
2023年2月期n/an/a連結
2024年2月期12n/a連結
2025年2月期n/an/a連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2025年2月期14億円
CAGR(9期)+48.5%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期1n/a連結
2016年2月期1+131.3%連結
2017年2月期4+217.6%連結
2018年2月期2▲51.9%連結
2021年2月期0▲99.8%連結
2022年2月期1+29587.5%連結
2023年2月期6+550.5%連結
2024年2月期21+238.5%連結
2025年2月期14▲35.0%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2025年2月期32.4%
期間平均(9期)19.3%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期8.7n/a連結
2016年2月期15.8+7.1pt連結
2017年2月期33.4+17.6pt連結
2018年2月期14.3▲19.1pt連結
2021年2月期0.1▲14.2pt連結
2022年2月期4.6+4.5pt連結
2023年2月期19.5+14.9pt連結
2024年2月期44.7+25.2pt連結
2025年2月期32.4▲12.3pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2025年2月期0.47億株
8期増減+0.32億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期n/an/a連結
2016年2月期0.15n/a連結
2017年2月期0.45+203.9%連結
2018年2月期0.46+2.0%連結
2021年2月期0.48+3.1%連結
2022年2月期0.48+0.1%連結
2023年2月期0.48+0.1%連結
2024年2月期0.47▲1.7%連結
2025年2月期0.47▲0.0%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2025年2月期・1株32円

大株主が受け取った配当(2025年2月期・1株32円)

2025年2月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1西江肇司18,820,60040.13%6.0億円
2日本マスタートラスト 信託銀行㈱ (信託口)名義4,057,2008.65%1.3億円
3㈱日本カストディ銀行 (信託口)名義2,900,2006.18%93百万円
4THE BANK OF NEW YORK 1336521,461,6003.12%47百万円
5吉柳さおり967,6002.06%31百万円
6THE BANK OF NEW YORK 133612916,1001.95%29百万円
7GMOクリック証券㈱592,7001.26%19百万円
8GOLDMAN, SACHS & CO. REG565,5001.21%18百万円
9THE BANK OF NEW YORK MELLON 140051491,3001.05%16百万円
10JPモルガン証券㈱422,4110.9%14百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長西江肇司長谷川創
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年2月期1401432.4
2024年2月期9122144.7
2023年2月期60619.5
2022年2月期1014.6長谷川創
2021年2月期0000.1
2018年2月期20214.3
2017年2月期23433.4
2016年2月期10115.8
2015年2月期1018.7西江肇司

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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