DOWA：柵原の硫化鉄鉱と秋田製錬による臨海型亜鉛製錬への転換

1945年12月27日、株式会社藤田組は商号を同和鉱業株式会社へ改めた。同族会社的な商号を近代組織的な商号へ改めるという趣旨だったが、実態としては藤田家の関係者がすでに役員陣に一人も残っていなかった。同月の株主総会で帝国鉱業開発社長の菅礼之助が会長となり、社長は欠員のまま再出発した。久留島秀三郎は満鉄に長く在籍し、鞍山鉄山の露天掘を手がけた技術畑の経営者だった。この久留島を1946年10月に社長へ推したのは菅である。菅は1946年6月に小坂・花岡操業方針対策委員会を置いて再建策の調査を託していたが、石炭庁長官への就任を求められ、会長職を九カ月で退いた。対策委員会が同年10月に出した答申は、花岡では低品位鉱の採掘をやめて高品位鉱を小坂の熔鉱炉へ回すこと、利の厚い硫化鉄鉱を積極的に増やすこと、余った人員を整理することを求めていた。

新発足の同和鉱業には、処理せねばならない二つの負債があった。一つは日銀特融で、元本はほぼ返していたが未払利息が約4,000万円残り、帝国鉱業開発への肩代わりを日銀が認めていなかった。担保に入っていたのは藤田家の財産であり、藤田側も取り戻しに協力せねばならない。1948年6月、日銀、鉱発、藤田鉱業、同和の四社で、藤田鉱業が1,600万円、鉱発が1,900万円、同和が差額の約500万円を支払うという方針が決まった。もう一つは過度経済力集中排除法で、同和は1948年2月に第一次指定を受け、小坂・花岡の北部二山と柵原の西部一山へ分割される見込みとなった。柵原を切り離せば、戦時の乱掘で荒れた北の二山は立ち直れないと見られていた。米国の対日政策が転換して同年11月に指定は取り消され、1949年7月には鉱発所有の旧株100万株と新株20万株が公開された。

食糧増産が至上の課題となるなか、肥料の原料である硫化鉄鉱を増やすことが国策に据えられ、戦後の復興は柵原の山にかかることになった。計算の上では、柵原鉱を一トン増やせば米が三〇石多くとれるとされ、1947年度は全国100万トンのうち30万トンが柵原の責任額となった。しかし価格は反対の方向に働いた。生産者価格はコストに基づき、消費者価格は硫黄品位に応じて決める二重価格制が敷かれ、コストの低い柵原鉱の買上げ価格は硫黄分1%当たり11円余にとどまる一方、ほかの鉱山の鉱石には19円弱が支払われた。品位の高い鉱石が安く買われ、その差益が競合する大手の鉱山への補助に回る仕組みである。久留島秀三郎は『鉱山は慈善事業じゃない』と国会にもGHQにも訴え続け『鉱山は慈善事業じゃない』、統制が解かれる1951年3月までに柵原が他鉱山へ供出した額は5億1,200万円を超えた。

同和の事業は関西と東北の二つのブロックに分かれ、関西には柵原鉱山・尼崎選鉱場・岡山製錬所、東北には小坂と花岡の両鉱山、小坂製錬所、岩手の赤金鉱山が属していた。1949年の売上は硫化鉄鉱が54.0%、電気銅が37.5%を占めた。当時世界最大の硫化鉄鉱山だった柵原は、関西の硫酸製造に回る硫化鉄鉱のうち50%、全国でも約30%をまかなっていた。同和はこの柵原で上げた利益を北へ回し、小坂・花岡の立て直しと新しい鉱床の探鉱の元手にした。小坂は1953年、米国ドル社の特許による焙焼炉を用いた湿式製錬法を導入し、以前は錣として捨てていた亜鉛を回収できるようになった。1957年8月には、藤田家の手元に残った事業を受け継いでいた藤田興業を合併し、かつての藤田組の姿が同和鉱業の形でよみがえった。

十和田火山の噴出物のため、秋田の北鹿地域は地表から二〇〇メートルほどが火山灰に覆われ、外に顔を出していたのは小坂の旧鉱床などわずかだった。それでも鉱山を探し出すことこそ鉱山会社の本分であり、同和は1950年から10年ほど小坂地区の探鉱に力を注いだ末、1959年6月、旧鉱床の南約二キロで内の岱鉱床に行き当たった。銅2.5%、亜鉛4%、鉛1.5%の品位を持ち、鉱量はおよそ1,000万トンという優れた鉱床だった。1962年7月に始まった選鉱は月に3万5,000トンを処理し、銅量で約950トンと国内一位の産銅量に達した。この発見を機に花岡の周辺も精力的に探り、1963年6月、花岡から1.5キロ離れた地点で鉱量約2,000万トンの松峰鉱床が見つかった。当時の探鉱費は月8,000万円に達していた。

戦後に国内資源が荒れると、非鉄各社は諸外国から鉱石を輸入して製錬し地金を販売する事業や、地金の加工、さらに石油への進出を選んだ。同和はそのいずれも採らず、鉱業の専業に終始した。1965年時点の自山鉱比率は、業界平均が30%であるのに対し、同和鉱業と三菱金属が最も高かった。原料を自ら握る構造は製錬費の外部流出を抑える一方、鉱床の発見に業績が縛られることをも意味した。電気銅の生産量は1955年の9,211トンから1961年に2万3,836トン、1965年には4万3,730トンへ、10年で4.7倍になった。売上のうち銅の比重が急に大きくなったのは、内の岱の開発が進んだ結果である。銅の建値は1965年にトン当り34万7,000円まで騰がり、ロンドン金属取引所の相場と生産者建値の二本建てになっていた。

選鉱技術が進んで銅精鉱と亜鉛精鉱に分けられるようになり、湿式で銅と亜鉛を同時に製錬する必要はなくなった。小坂は流動焙焼炉を改造して1966年8月に月産1,600トンの湿式亜鉛製錬を始めたが、自山鉱すら全量を処理できず、残りは三菱金属鉱業の秋田製錬所へ委託に出していた。国際競争力を持つには海外鉱を加えて大量に処理する臨海製錬所が要った。1965年4月に亜鉛製錬委員会を置き、1967年5月に秋田市飯島地区を建設地と決めた。当初は単独の設備とする計画だったが、1967年8月の鉱業審議会答申が大型化と共同化を求め、共同製錬方式へ変わった。1970年11月に六社の社長会を開催し、1971年2月に同和の出資52%で秋田製錬を設立した。飯島製錬所は1972年7月に本格操業へ入り、第一期は国内鉱月約8,000トン、海外鉱月約5,000トンを処理した。

北の鉱山は逆の方向へ動いていた。花岡の堂屋敷で1915年の開発以来掘り出された量は、戦前の31年間が553万トン、戦後の30年間が580万トンである。優れた鉱体を掘り終えた後は衛星鉱体の採掘に移っていたが、維持すべき坑道が延びて支保の費用が膨らみ、運搬の能率も落ちていた。存廃を検討するため1971年11月に堂屋敷鉱山部合理化委員会が設けられたが、その矢先の1972年3月、堤沢南鉱体の坑内が大きく崩れ、地表にも大きな亀裂が走って、露天掘の排水が西部坑内に流れ込んだ。同年5月に本社が送った調査団の報告は、先行きの発展につながる材料が見当たらず、残った鉱石を掘るほど保安上の危険が増すとして、二百数十名を整理し、残りの人員は松峰・深沢へ配転するまで操業を続けるという内容だった。希望退職の募集と再就職の斡旋は1972年10月に始まった。1973年3月20日には鉱山用具を埋める鍬納式が営まれ、堂屋敷の歴史は閉じた。

柵原の地位を崩したのは競合鉱山ではなく、石油だった。重油脱硫による回収硫黄が市場へ出回り始め、非鉄製錬の工程から出る回収硫酸と合わせて、硫黄の需給構造そのものが変わったからである。1972年の合理化案で柵原鉱業所は月産3万5,000トン程度へ生産を落とし、従業員を約500名減らす対象とされた。花岡は約300名、小坂は約250名を減じ、赤金鉱業所は別会社として分離する案で、組合は協議が整わぬうちの新会社設立は協約違反だとして四山全面二四時間ストで応じた。入社以来労務畑を歩いた韮谷定敏は、最盛期に1万人だった従業員が3,000人へ減る過程に立ち会い、1973年の合理化では花岡鉱業所へ人員整理を説得しに行く役目を負った。掘る会社から、掘れなくなった後で何を食べていくかを決める会社へ、経営の課題は入れ替わっていた。