INAX：タイル業界首位と樹脂浴槽「ポリバス」の開発

伊奈製陶は戦時中に全工場を軍用の耐酸炻器の生産へ振り向け、1942年にはタイルの製造も止めた。それでも工場は空襲による被災を免れ、生産設備を保ったまま終戦を迎えたため、耐酸炻器の生産を順次縮小して廃止しながら、1945年10月にはタイルの製造へ戻った。同年11月には地下送電線の保護管路である陶製電纜管の製造をやめ、代わりに衛生陶器の製造を開始して、当初は進駐軍の住宅設営用をおもな出荷先とした。1946年には進駐軍の宿舎兵舎の設営資材の調達要求が特需となり、伊奈製陶はその受注に努力を傾けて大量の受注に成功し、戦後の生産復興の口火を切った。戦後は耐酸炻器の需要が減退したまま回復せず、伊奈製陶はタイルと衛生陶器の2品目を主力事業に据えた。

1946年2月1日、伊奈製陶は前年末に整理した従業員のうち再就職を希望した職員105名と工員454名の計559名を再採用して事業を再開した。1947年8月の貿易再開に際し、伊奈製陶はシンガポールへ初めてタイルを輸出した。タイルと衛生陶器は進駐軍向けとして、また貿易再開後は輸出向けとして繁忙をきわめ、輸出が総生産高の70%を占めた。その後は住宅とビル建築の復活により生産量の大部分が内需へ向かい、予想を超えて進んだ国内復興工事の資材としても需要が伸び、伊奈製陶は戦後の混乱期を通じて生産を絶やさなかった。国内向けの販売は各地の卸売り特約店を通じ、輸出は北米、中南米、東南アジアをおもな仕向け地とし、国内の貿易商社と外国商社との直接取引によった。

1949年の為替レートの改正によって、伊奈製陶の輸出は急速に減った。総生産高の70%を占めていた輸出は改訂後に漸減を続け、1954年には総販売高の約1割を占めるにすぎなくなった。輸出の不振は国内にも及んで内需が減少傾向へ転じ、組便器などの在庫が増えた。伊奈製陶は国内へ向き直り、新しい市場に対する積極的な調査活動と、官庁工事や一般の大建築工事に自社製品を採用させる指定運動に力を注いだ。物品税も軽くなり、奢侈品として当初30%を課されていたタイルの物品税は1951年1月に10%、1953年6月に5%まで下がり、衛生陶器の物品税は1948年7月の30%を経て1950年1月に全廃された。負担が軽くなった分は価格の引き下げに回り、タイルと衛生陶器の普及を押した。

伊奈製陶は1946年8月に特別経理会社の指定を受け、1948年9月30日には解除の条件となっていた増資を完了して、終戦時に135万円だった資本金を1,000万円へ引き上げた。増資はその後も続き、1949年1月31日の縁故公募で2,500万円、1950年1月26日の払い込みで5,000万円へ資本金が増えた。株式の公開は1948年12月24日の臨時株主総会が決め、増資30万株のうち5万株を公募へ回すと、山一証券が一手に引き受けた募集は1949年1月の売出日に即日満株となった。この間の1949年5月16日には、伊奈製陶の株式が名古屋証券取引所に上場した。1951年8月8日には全国の取引所に上場する銘柄のトップを切って1対1の無償増資を実施して資本金1億円とし、1956年8月にも1対1の有償増資で2億円へ倍増させた。

1950年4月の建築制限令の撤廃に朝鮮動乱のブームが重なり、建築業界は一段と好況に転じて、伊奈製陶のタイルと衛生陶器にも一般需要の増加が及んだ。伊奈製陶は生産設備の刷新に着手し、単独窯の重油焼成を採用し、高能率のトンネル窯へ切り替え、自動成形機を導入した。タイルと衛生陶器は愛知県産と岐阜県産の粘土、石川産の陶石、岡山産と兵庫産の蝋石、福島地方と新潟地方の長石と珪石を原料とし、成型・素焼・施釉・本焼の工程を経て作られる。この工程に各種の自動機械やコンベアーを採り入れて高能率の大量生産へ移し、1958年12月には衛生陶器工場が日本工業規格表示許可工場となった。

決算は4月期と10月期の半期制で、1955年10月期には売上高5億2,149万円、税込利益5,308万円を計上し、売上利益率は10.6%に達した。1955年の時点でタイルは全生産高の75%を占めて対全国比25%で業界第1位、衛生陶器は全生産高の25%を占めて対全国比15%で第2位につけた。1962年10月期には売上高19億8,025万円、税込利益2億3,259万円、税引後の差引純益1億4,550万円まで伸び、7年で売上高は3.8倍になった。同じ期の販売実績はタイルが13億9,146万円、衛生陶器が5億8,879万円で、タイルが売上高のおよそ7割を占めた。

伊奈製陶は1959年7月に樹脂浴槽"ポリバス"の研究開発に成功し、続いて塩化ビニール樹脂床タイル、いわゆるFFタイルの分野へ進出した。1960年5月には米国のグレーディング・マクビーン社とタイルの製造販売に関する長期協定を締結し、両社が製造技術や経営諸問題についての知識と経験を交換して長期にわたり提携すると定めた。伊奈製陶はマクビーン社のマークを付けてタイルを製造し、マクビーン社がこれを米国市場で売り出す。1962年10月期の輸出金額は2億7,781万円、総売上に対する比率は14.0%にのぼった。協定の相手のマクビーン社はのちにインターペース社と名を改め、1963年の時点でも伊奈製陶はタイルの製造に関する技術援助と販売の長期契約をこの会社と結んでいた。

1959年9月、伊奈製陶はタイル工場と衛生陶器工場について、それぞれ新工場の建設に着手した。増設工事はタイル工場が1961年1月、衛生陶器工場が同年11月に完成し、資本金も1960年7月21日の1対1の増資で4億円、1961年の公募増資で6億4,000万円へ増えた。1961年8月には三重県上野市で上野工場の建設に入り、1963年6月から生産を開始した。1964年9月には上野市緑ケ丘のポリバス工場が操業を開始し、タイル工場、外装タイル工場、ポリバス工場からなる上野事業所が加わった。1963年の伊奈製陶は常滑東工場と三重県上野市の上野工場から品物を出し、東京と大阪に事務所、福岡と札幌に駐在所を置いた。原料の土は石川県の服部鉱業と瀬戸の勝野商店から仕入れた。

1963年の伊奈製陶は、タイルで業界第1位、衛生陶器で第2位の座にあった。両者の生産は金額で7対3の割合で、常滑と上野の工場を合わせた能力は月間4億円余りに上った。同じ1963年の6月、愛知県半田市で半田工場の建設が始まり、1964年1月から、以前は外から買っていた水栓金具を自社で造るようになった。従業員数は1962年10月末で2,236名、そのうち1,839名が工員だった。平均年齢は25.9歳、平均勤続年数は8.1年。大株主の上位には伊奈長三郎社長が668,000株で5.2%、伊奈輝三氏が336,000株で2.6%、伊奈安一氏が303,000株で2.4%と、伊奈家の3氏が並んだ。これに三菱銀行の2.3%、東海銀行の2.0%、常滑市の1.6%が続いた。