INAX：伊奈製陶の設立と耐酸炻器一本への転換

伊奈家は1766年以来、愛知県知多郡常滑で代々陶磁器を製造し、五代前の初代伊奈長三郎氏が長三と号して陶芸に名をなして以後、四代まで長三郎と長三の名を襲名して常滑の陶芸界で重きをなした。その家業の陶芸を捨てたのが、のちに伊奈製陶を設立する伊奈長三郎氏の父、伊奈初之丞氏である。伊奈初之丞氏は大量生産を目標とする近代工場の経営を志し、伊奈製陶所を名乗って陶管とタイルの製造を開始すると、1912年に土管機を考案し、1916年には乾式タイルの製法を完成させた。伊奈製陶が1956年に編んだ30年史は、株式会社の設立に先立つこの期間を伊奈製陶所時代と匿名組合伊奈製陶所の2節に分けて記す。

伊奈長三郎氏は1890年に愛知県で生まれ、窯業の研究を志して1912年に東京高等工業学校を卒業し、家業を承継した。しかし個人経営の伊奈製陶所に満足しなかった伊奈長三郎氏が大資本の援助者を求めたとき、日本陶器と日本碍子の社長を務めていた大倉和親氏が、この求めに応じた。伊奈製陶の創立時の株主は、伊奈家、大倉家とその系統、一部の上級職員を合わせた18名だけで、株を他へ渡すには会社の同意が要ると定款に書き、譲渡を縛った。伊奈製陶株式会社の設立は1924年2月で、資本金は100万円、伊奈長三郎氏が大倉和親氏と手を組んでの創業だった。伊奈氏自身は設立と同時に常務となった。大倉氏の後押しは資金だけでなく人にも及び、日本陶器から来た臼井芳一氏が同じ年に入社し、1933年には取締役に名を連ねた。

伊奈製陶は設立時に、米国式製管方法による高級陶管の大量生産を目標へ掲げた。米国からスチームプレス式陶管製造設備一式を買い入れ、愛知県知多郡常滑町の扇面新田に工場を建設して操業に入ると、この扇面新田が以後の伊奈製陶の本社工場となった。資本金100万円のうち払い込まれたのは75万円。創業当初の製造品目はタイルと陶管の2つだけで、翌1925年に建築外装用の陶刻であるテラコッタを加えると、陶管は本社工場、タイルとテラコッタは分工場が受け持った。創立当時の従業員数は約170名前後で、販売の拠点は伊奈製陶所時代の1921年に東京へ設けた出張所に始まった。伊奈製陶は30年史に伊奈家の祖先と陶業の節を置き、そこへ並べて大倉和親氏一家の節も立てた。

伊奈製陶が設立時に企てた米国式の高級陶管の大量生産は、需要家に認識されないまま売行き不振に終わった。米国から一式で買い入れた設備は動いても、その製品を買う相手が国内に育っておらず、売れなかった理由は認識不足だけでなく、コスト高も重なって伊奈製陶は在庫に悩まされた。会社設立の眼目がこの陶管の製造にあった以上、その成績は会社の運命にかかわり、販売活動は社運を賭したものになった。設立からわずか2年後の1926年2月、伊奈製陶は資本金を85万円へ減らした。伊奈製陶は1956年に編んだ30年史で、設立から終戦までの沿革を創業苦難時代・基礎確立時代・発展雄飛時代・戦時統制時代の4期に区切り、戦後を復興躍進時代と名づけた。減資と同じ1926年には、のちに取締役となる小笠原長勝氏が入社した。

減資の後、伊奈製陶の陶管は需要家に品質を認められて販路が広がり、設立以来工場に積み上がっていた在庫品も、この時期に一掃した。滞貨を引き取ったのは東京市で、伊奈製陶は1928年の東京市の入札に成功して在庫を売り切り、これを機に需要を掘り起こした。陶管の大口需要者は官公庁が主で、陶管と電纜管は特約店を通す販売が少なかった。陶管の中身は一様ではなく、伊奈製陶はマンガン釉薬と食塩釉薬を用途で使い分けたうえ、上水管・シンターパイプ・農耕土管といった特質管を品目に持った。30年史は過去の製品を並べた章で、陶管とは別に電燈管の節も立てた。伊奈製陶はさらに、地下送電線の保護管路である陶製電纜管の製造に成功して大量生産に入り、上下水道と農地の土管として始まった陶管が電力会社の地下配線にも収まった。

分工場で製造していたタイルとテラコッタは、大正末期からの西洋建築の勃興を受けて需要が増え、1934年、伊奈製陶はテラコッタ製造設備を分工場から本社工場へ移して増設した。同じ年に本社工場の一部を割いて始めた化学工業用の耐酸炻器は、当時急速に進歩していた化学工業が装置に組み込む部材で、建築と土木の材料だった陶管・タイル・テラコッタとは買い手が異なる。伊奈製陶は建築材料の外側にある需要を、この年から工場の一角で受け始めた。30年史は耐酸炻器の節に耐酸セメントを併記しており、伊奈製陶は器材とあわせて接合材も手がけた。耐酸炻器の需要家は化学工業会社で、製品の性質上メーカーと需要家が直結する形が望まれ、販売は販売店を経由しない直接契約が主となった。

品目は半磁器タイルに限らず、陶器タイル、タペストリー・スクラッチ・粗面の湿式無釉外装タイル、クリンカータイル、ブルノーズタイルまで揃っていた。1937年には新製品の半磁器タイルの製造に成功し、設備を新たに設けて量産に入った。ただ製法と品質の関係で、一般の白タイルを約2割上回る値でなければ採算に乗らない。そこで営業部に宣伝専任の係を置き、全国の都市で特約店を111店新たに設けて売り込んだ。設備は設立からの年月とともに厚みを増し、1937年の時点で早くも1955年とほとんど同じ規模に届いていた。売り先は国内から朝鮮・満州・中国へ、さらに米国にまで及んだ。伊奈製陶は輸出係を設けて出張員を派遣し、続いて海外出張所を開設して円ブロック向けの輸出を扱い、技術者は欧米へ送り出した。

1924年の設立時から常務を務めた伊奈長三郎氏が、15年を経た1939年に伊奈製陶の社長へ就任した。化学工業の発展につれて耐酸炻器の需要は年を追って増え、伊奈製陶は陶管とテラコッタの製造を廃止して耐酸炻器へ切り替えると、1942年にはタイルの製造も止め、全工場を挙げて耐酸炻器の生産に傾注した。設立の目的だった米国式の高級陶管も、大正末期に需要をつかんだテラコッタも、1937年に量産へ入ったばかりの半磁器タイルも、この整理で工場から消えた。建築と土木に納める会社として始めた伊奈製陶は、設立から18年で化学工業へ納める会社に入れ替わった。日華事変の後に出された物価統制令は伊奈製陶の製品価格を釘付けにし、原料資材と賃金の高騰で採算が合わなくなったため、数次の改訂を経てようやく採算が取れた。

戦時中、伊奈製陶は全工場で軍用の耐酸炻器を生産し、この期間を30年史では戦時統制時代と名づけた。常滑の工場は戦災を受けずに設備をそのまま残して終戦を迎え、生産は本社工場と分工場だけでまかない、設立時に据えた米国式の陶管設備も、1934年に加えた耐酸炻器の設備も、この2工場に収まっていた。終戦の時点で資本金は135万円だった。1924年の設立時に払い込まれた75万円と比べると21年で1.8倍にすぎず、大きな資金集めをしないまま伊奈製陶は終戦を迎えたことになる。戦前には販売の担い手も加わっていた。1935年に入社した佐藤商会出身の大岩和雄氏である。1945年12月30日付、終戦から4か月後に、伊奈製陶は職員147名と工員562名、合わせて709名の全員に解雇を言い渡し、積み立ててきた退職手当金を払った。