多木化学の配当・自社株買い

配当金の推移2012年12月期〜2025年12月期

配当金の推移(2012年12月期〜2025年12月期)

1株配当(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年12月期——7575389.053319.3832万
2024年12月期——5555271.372320.3846万
2023年12月期——5050156.861431.9846万
2022年12月期——5050237.532121.0865万
2021年12月期——5050221.461922.6864万
2020年12月期——4545180.371624.9864万
2019年12月期——4040157.641425.4862万
1株 → 2株の株式分割
2018年12月期——8040201.811719.8431万
2017年12月期——7537.5220.471917.0472万
5株 → 1株の株式併合
2016年12月期——1435121.401028.82,366万
2015年12月期——1435152.991322.9—
2014年12月期——1332.5147.481322.0—
2013年12月期——1332.5328.87149.9—
2012年12月期——1127.5153.751317.9—

2019年12月期に1株→2株の株式分割、2017年12月期に5株→1株の株式併合。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2025年12月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2019年12月期に1株が2株に分かれたので、それより前の期の開示値は2で割ってある。さらに前の期は、その後に起きた変更の倍率をすべて掛け合わせている。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2012年12月期の調整後 = 11円 × 5(併合) ÷ 2(分割) = 27.5円

出所: 有価証券報告書(2025年12月期)

機能化学業界の配当39社

機能化学業界の配当39社

高還元住友精化FY25 連結配当性向187.3%1株配当220円高還元日本触媒FY25 連結配当性向100.8%1株配当113円高還元ニチアスFY25 連結配当性向99.0%1株配当164円高還元第一稀元素化学工業FY24 連結配当性向79.7%1株配当26円高還元太陽HDFY25 連結配当性向76.4%1株配当165円高還元扶桑化学工業FY25 連結配当性向60.6%1株配当82円高還元日産化学FY25 連結配当性向54.9%1株配当202円高還元高砂香料工業FY25 連結配当性向53.2%1株配当52円日本精化FY25 連結配当性向48.4%1株配当98円KHネオケムFY25 連結配当性向48.1%1株配当105円日本曹達FY25 連結配当性向47.5%1株配当160円保土谷化学工業FY24 連結配当性向45.0%1株配当90円堺化学工業FY24 連結配当性向43.7%1株配当135円長谷川香料FY25 連結配当性向43.7%1株配当74円日本パーカライジングFY25 連結配当性向42.7%1株配当50円リンテックFY25 連結配当性向41.6%1株配当110円日本化薬FY25 連結配当性向40.9%1株配当66円日本ゼオンFY25 連結配当性向40.7%1株配当76円ADEKAFY25 連結配当性向40.3%1株配当112円日立化成FY19 連結配当性向38.1%1株配当30円第一工業製薬FY24 連結配当性向37.0%1株配当100円メックFY25 連結配当性向35.3%1株配当96円日油FY25 連結配当性向34.6%1株配当61円日本カーバイド工業FY24 連結配当性向33.7%1株配当80円上村工業FY25 連結配当性向33.5%1株配当290円カーリットFY24 連結配当性向33.0%1株配当36円ユシロFY24 連結配当性向30.8%1株配当98円富士フイルムFY25 連結配当性向30.5%1株配当70円コニシFY25 連結配当性向30.4%1株配当38円日東電工FY25 連結配当性向30.4%1株配当60円関東電化工業FY25 連結配当性向30.3%1株配当20円ラサ工業FY24 連結配当性向30.1%1株配当120円四国化成HDFY25 連結配当性向28.5%1株配当55円JCUFY25 連結配当性向26.0%1株配当95円三洋化成工業FY25 連結配当性向24.0%1株配当170円大阪有機化学工業FY25 連結配当性向22.3%1株配当75円多木化学FY25 連結配当性向19.3%1株配当75円松本油脂製薬FY25 連結配当性向16.2%1株配当450円三菱瓦斯化学FY25 連結配当性向—1株配当100円
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年12月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人43.0%2.7億円
金融機関26.8%1.7億円
その他法人22.2%1.4億円
外国法人5.3%33百万円
金融商品取引業者2.7%17百万円
合計100.0%6.2億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年12月期75.00円
CAGR(14期)+8.0%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年12月期27.50n/a連結
2013年12月期32.50+18.2%連結
2014年12月期32.50▲0.0%連結
2015年12月期35.00+7.7%連結
2016年12月期35.00▲0.0%連結
2017年12月期37.50+7.1%連結
2018年12月期40.00+6.7%連結
2019年12月期40.00▲0.0%連結
2020年12月期45.00+12.5%連結
2021年12月期50.00+11.1%連結
2022年12月期50.00▲0.0%連結
2023年12月期50.00▲0.0%連結
2024年12月期55.00+10.0%連結
2025年12月期75.00+36.4%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2025年12月期19.3%
期間平均(14期)21.7%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年12月期17.9n/a連結
2013年12月期9.9▲8.0pt連結
2014年12月期22.0+12.1pt連結
2015年12月期22.9+0.9pt連結
2016年12月期28.8+5.9pt連結
2017年12月期17.0▲11.8pt連結
2018年12月期19.8+2.8pt連結
2019年12月期25.4+5.6pt連結
2020年12月期24.9▲0.5pt連結
2021年12月期22.6▲2.3pt連結
2022年12月期21.0▲1.6pt連結
2023年12月期31.9+10.9pt連結
2024年12月期20.3▲11.6pt連結
2025年12月期19.3▲1.0pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2025年12月期389.05円
CAGR(14期)+7.4%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年12月期153.75n/a連結
2013年12月期328.87+113.9%連結
2014年12月期147.48▲55.2%連結
2015年12月期152.99+3.7%連結
2016年12月期121.40▲20.6%連結
2017年12月期220.47+81.6%連結
2018年12月期201.81▲8.5%連結
2019年12月期157.64▲21.9%連結
2020年12月期180.37+14.4%連結
2021年12月期221.46+22.8%連結
2022年12月期237.53+7.3%連結
2023年12月期156.86▲34.0%連結
2024年12月期271.37+73.0%連結
2025年12月期389.05+43.4%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2025年12月期5億円
CAGR(11期)+5.2%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期3n/a連結
2016年12月期3+7.9%連結
2017年12月期3▲0.0%連結
2018年12月期3+7.0%連結
2019年12月期3+6.8%連結
2020年12月期3▲0.0%連結
2021年12月期4+12.8%連結
2022年12月期4+11.1%連結
2023年12月期4▲0.0%連結
2024年12月期4▲2.1%連結
2025年12月期5+10.2%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年12月期7億円
10期増減+7億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期0n/a連結
2016年12月期0▲100.0%連結
2017年12月期0n/a連結
2018年12月期0n/a連結
2019年12月期n/an/a連結
2020年12月期0n/a連結
2021年12月期0▲100.0%連結
2022年12月期0n/a連結
2023年12月期6n/a連結
2024年12月期0▲100.0%連結
2025年12月期7n/a連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2025年12月期12億円
CAGR(11期)+15.3%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期3n/a連結
2016年12月期3+7.5%連結
2017年12月期3▲0.0%連結
2018年12月期3+7.3%連結
2019年12月期3+6.5%連結
2020年12月期3+0.3%連結
2021年12月期4+12.4%連結
2022年12月期4+11.1%連結
2023年12月期11+149.8%連結
2024年12月期4▲60.8%連結
2025年12月期12+175.7%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2025年12月期35.6%
期間平均(11期)27.9%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期21.3n/a連結
2016年12月期28.8+7.5pt連結
2017年12月期15.9▲12.9pt連結
2018年12月期18.6+2.7pt連結
2019年12月期25.3+6.7pt連結
2020年12月期22.2▲3.1pt連結
2021年12月期20.3▲1.9pt連結
2022年12月期21.0+0.7pt連結
2023年12月期79.6+58.6pt連結
2024年12月期18.4▲61.2pt連結
2025年12月期35.6+17.2pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2025年12月期0.08億株
10期増減▲0.15億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期n/an/a連結
2016年12月期0.24n/a連結
2017年12月期0.05▲80.1%連結
2018年12月期0.04▲8.7%連結
2019年12月期0.09+100.3%連結
2020年12月期0.09+0.2%連結
2021年12月期0.09▲0.0%連結
2022年12月期0.09+0.1%連結
2023年12月期0.08▲2.3%連結
2024年12月期0.08+0.1%連結
2025年12月期0.08▲1.7%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2025年12月期・1株75円

大株主が受け取った配当(2025年12月期・1株75円)

2025年12月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行 株式会社(信託口)名義621,0007.45%47百万円
2三菱UFJ信託銀行株式会社名義302,0003.62%23百万円
3株式会社中国銀行286,0003.43%21百万円
4株式会社百十四銀行237,0002.85%18百万円
5日本マタイ株式会社223,0002.68%17百万円
6株式会社イトーヨーカ堂200,0002.4%15百万円
7有限会社フォレスト企画187,0002.25%14百万円
8あいおいニッセイ同和損害保険株式会社178,0002.14%13百万円
9株式会社三井住友銀行169,0002.04%13百万円
10損害保険ジャパン株式会社162,0001.95%12百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長多木隆元多木勝彦
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年12月期571235.6多木勝彦
2024年12月期40418.4
2023年12月期461179.6
2022年12月期40421.0
2021年12月期40420.3
2020年12月期30322.2
2019年12月期30325.3
2018年12月期30318.6
2017年12月期30315.9
2016年12月期30328.8
2015年12月期30321.3多木隆元

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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