メックの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2025年12月期

配当金の推移(2012年3月期〜2025年12月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年12月期25719696272.145035.31,842万
2024年12月期20254545122.382336.81,890万
2023年12月期20254545122.292336.81,890万
2022年12月期20254545161.223127.91,917万
2021年12月期14213535155.282922.51,918万
2020年12月期1214262684.091630.91,918万
2019年12月期1214262665.161239.91,918万
2018年12月期1214262692.851828.01,919万
2017年12月期1012222281.771626.92,008万
2017年3月期1010202084.861623.62,006万
2016年3月期810181876.261523.62,010万
2015年3月期68141466.981320.9—
2014年3月期55101046.09921.7—
2013年3月期46101031.24632.0—
2012年3月期44882.941272.1—

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2025年12月期)

機能化学(電子材料)業界の配当22社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年12月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人32.4%5.7億円
外国法人27.0%4.8億円
金融機関23.3%4.1億円
金融商品取引業者8.9%1.6億円
その他法人8.3%1.5億円
合計99.9%17.7億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年12月期96.00円
CAGR(15期)+19.4%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期8.00n/a連結
2013年3月期10.00+25.0%連結
2014年3月期10.00▲0.0%連結
2015年3月期14.00+40.0%連結
2016年3月期18.00+28.6%連結
2017年3月期20.00+11.1%連結
2017年12月期22.00+10.0%連結
2018年12月期26.00+18.2%連結
2019年12月期26.00▲0.0%連結
2020年12月期26.00▲0.0%連結
2021年12月期35.00+34.6%連結
2022年12月期45.00+28.6%連結
2023年12月期45.00▲0.0%連結
2024年12月期45.00▲0.0%連結
2025年12月期96.00+113.3%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2025年12月期35.3%
期間平均(15期)45.3%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期272.1n/a連結
2013年3月期32.0▲240.1pt連結
2014年3月期21.7▲10.3pt連結
2015年3月期20.9▲0.8pt連結
2016年3月期23.6+2.7pt連結
2017年3月期23.6▲0.0pt連結
2017年12月期26.9+3.3pt連結
2018年12月期28.0+1.1pt連結
2019年12月期39.9+11.9pt連結
2020年12月期30.9▲9.0pt連結
2021年12月期22.5▲8.4pt連結
2022年12月期27.9+5.4pt連結
2023年12月期36.8+8.9pt連結
2024年12月期36.8▲0.0pt連結
2025年12月期35.3▲1.5pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2025年12月期272.14円
CAGR(15期)+38.2%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期2.94n/a連結
2013年3月期31.24+962.6%連結
2014年3月期46.09+47.5%連結
2015年3月期66.98+45.3%連結
2016年3月期76.26+13.9%連結
2017年3月期84.86+11.3%連結
2017年12月期81.77▲3.6%連結
2018年12月期92.85+13.6%連結
2019年12月期65.16▲29.8%連結
2020年12月期84.09+29.1%連結
2021年12月期155.28+84.7%連結
2022年12月期161.22+3.8%連結
2023年12月期122.29▲24.1%連結
2024年12月期122.38+0.1%連結
2025年12月期272.14+122.4%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2025年12月期9億円
CAGR(12期)+14.0%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期2n/a連結
2016年3月期3+45.4%連結
2017年3月期4+21.3%連結
2017年12月期4▲0.9%連結
2018年12月期5+20.2%連結
2019年12月期5+7.6%連結
2020年12月期5▲0.1%連結
2021年12月期5+7.8%連結
2022年12月期8+46.3%連結
2023年12月期9+9.1%連結
2024年12月期8▲0.8%連結
2025年12月期9+10.1%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年12月期13億円
9期増減+7億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期6n/a連結
2017年3月期4▲39.4%連結
2017年12月期n/an/a連結
2018年12月期4n/a連結
2019年12月期0▲100.0%連結
2020年12月期0▲50.0%連結
2021年12月期0+480.0%連結
2022年12月期0▲65.5%連結
2023年12月期9+900110.0%連結
2024年12月期n/an/a連結
2025年12月期13n/a連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2025年12月期22億円
CAGR(12期)+23.4%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期2n/a連結
2016年3月期9+314.1%連結
2017年3月期7▲18.1%連結
2017年12月期4▲48.5%連結
2018年12月期9+127.6%連結
2019年12月期5▲43.1%連結
2020年12月期5▲0.1%連結
2021年12月期5+7.8%連結
2022年12月期8+46.3%連結
2023年12月期18+123.7%連結
2024年12月期8▲51.6%連結
2025年12月期22+162.2%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2025年12月期44.3%
期間平均(12期)39.1%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期16.4n/a連結
2016年3月期60.2+43.8pt連結
2017年3月期45.5▲14.7pt連結
2017年12月期24.6▲20.9pt連結
2018年12月期49.3+24.7pt連結
2019年12月期40.3▲9.0pt連結
2020年12月期31.2▲9.1pt連結
2021年12月期18.2▲13.0pt連結
2022年12月期25.6+7.4pt連結
2023年12月期76.2+50.6pt連結
2024年12月期37.1▲39.1pt連結
2025年12月期44.3+7.2pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2025年12月期0.18億株
11期増減▲0.02億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.20n/a連結
2017年3月期0.20▲0.2%連結
2017年12月期0.20+0.1%連結
2018年12月期0.19▲4.4%連結
2019年12月期0.19▲0.0%連結
2020年12月期0.19▲0.0%連結
2021年12月期0.19▲0.0%連結
2022年12月期0.19▲0.1%連結
2023年12月期0.19▲1.4%連結
2024年12月期0.19▲0.0%連結
2025年12月期0.18▲2.6%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2025年12月期・1株96円

大株主が受け取った配当(2025年12月期・1株96円)

2025年12月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義1,981,00010.77%1.9億円
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義1,758,0009.56%1.7億円
3株式会社マエダホールディングス1,199,0006.52%1.2億円
4前田和夫726,0003.95%70百万円
5GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL694,0003.77%67百万円
6メック取引先持株会562,0003.05%54百万円
7前田耕作555,0003.01%53百万円
8野村信託銀行株式会社(投信口)名義457,0002.48%44百万円
9BNP PARIBAS LUXEMBOURG/2S/JASDEC/FIM/LUXEMBOURG FUNDS/UCITS ASSETS445,0002.41%43百万円
10ゴールドマン・サックス証券株式会社 BNYM360,0001.95%35百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長前田和夫
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年12月期9132244.3
2024年12月期80837.1
2023年12月期991876.2
2022年12月期80825.6
2021年12月期50518.2
2020年12月期50531.2
2019年12月期50540.3
2018年12月期54949.3
2017年12月期40424.6
2017年3月期44745.5
2016年3月期36960.2
2015年3月期20216.4前田和夫

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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