カーリットの配当・自社株買い

配当金の推移2014年3月期〜2025年3月期

配当金の推移(2014年3月期〜2025年3月期)

1株配当(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年3月期——3636109.072633.02,406万
2024年3月期——3333109.912630.02,411万
2023年3月期——202094.552221.22,409万
2022年3月期——161698.312316.32,407万
2021年3月期——121251.821223.22,407万
2020年3月期——121229.14741.22,405万
2019年3月期——121266.701618.02,399万
2018年3月期——121263.651518.92,411万
2017年3月期——101032.33830.92,411万
2016年3月期——101033.13830.22,407万
2015年3月期——101051.841119.3—
2014年3月期——101060.761316.5—

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2025年3月期)

機能化学業界の配当39社

機能化学業界の配当39社

高還元住友精化FY25 連結配当性向187.3%1株配当220円高還元日本触媒FY25 連結配当性向100.8%1株配当113円高還元ニチアスFY25 連結配当性向99.0%1株配当164円高還元第一稀元素化学工業FY24 連結配当性向79.7%1株配当26円高還元太陽HDFY25 連結配当性向76.4%1株配当165円高還元扶桑化学工業FY25 連結配当性向60.6%1株配当82円高還元日産化学FY25 連結配当性向54.9%1株配当202円高還元高砂香料工業FY25 連結配当性向53.2%1株配当52円日本精化FY25 連結配当性向48.4%1株配当98円KHネオケムFY25 連結配当性向48.1%1株配当105円日本曹達FY25 連結配当性向47.5%1株配当160円保土谷化学工業FY24 連結配当性向45.0%1株配当90円堺化学工業FY24 連結配当性向43.7%1株配当135円長谷川香料FY25 連結配当性向43.7%1株配当74円日本パーカライジングFY25 連結配当性向42.7%1株配当50円リンテックFY25 連結配当性向41.6%1株配当110円日本化薬FY25 連結配当性向40.9%1株配当66円日本ゼオンFY25 連結配当性向40.7%1株配当76円ADEKAFY25 連結配当性向40.3%1株配当112円日立化成FY19 連結配当性向38.1%1株配当30円第一工業製薬FY24 連結配当性向37.0%1株配当100円メックFY25 連結配当性向35.3%1株配当96円日油FY25 連結配当性向34.6%1株配当61円日本カーバイド工業FY24 連結配当性向33.7%1株配当80円上村工業FY25 連結配当性向33.5%1株配当290円カーリットFY24 連結配当性向33.0%1株配当36円ユシロFY24 連結配当性向30.8%1株配当98円富士フイルムFY25 連結配当性向30.5%1株配当70円コニシFY25 連結配当性向30.4%1株配当38円日東電工FY25 連結配当性向30.4%1株配当60円関東電化工業FY25 連結配当性向30.3%1株配当20円ラサ工業FY24 連結配当性向30.1%1株配当120円四国化成HDFY25 連結配当性向28.5%1株配当55円JCUFY25 連結配当性向26.0%1株配当95円三洋化成工業FY25 連結配当性向24.0%1株配当170円大阪有機化学工業FY25 連結配当性向22.3%1株配当75円多木化学FY25 連結配当性向19.3%1株配当75円松本油脂製薬FY25 連結配当性向16.2%1株配当450円三菱瓦斯化学FY25 連結配当性向—1株配当100円
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
金融機関37.5%3.2億円
個人35.0%3億円
その他法人19.5%1.7億円
外国法人5.9%51百万円
金融商品取引業者2.0%17百万円
合計99.9%8.7億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年3月期36.00円
CAGR(12期)+12.3%
決算期1株配当(円)YoY基準
2014年3月期10.00n/a連結
2015年3月期10.00▲0.0%連結
2016年3月期10.00▲0.0%連結
2017年3月期10.00▲0.0%連結
2018年3月期12.00+20.0%連結
2019年3月期12.00▲0.0%連結
2020年3月期12.00▲0.0%連結
2021年3月期12.00▲0.0%連結
2022年3月期16.00+33.3%連結
2023年3月期20.00+25.0%連結
2024年3月期33.00+65.0%連結
2025年3月期36.00+9.1%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2025年3月期33.0%
期間平均(12期)24.9%
決算期配当性向(%)YoY基準
2014年3月期16.5n/a連結
2015年3月期19.3+2.8pt連結
2016年3月期30.2+10.9pt連結
2017年3月期30.9+0.7pt連結
2018年3月期18.9▲12.0pt連結
2019年3月期18.0▲0.9pt連結
2020年3月期41.2+23.2pt連結
2021年3月期23.2▲18.0pt連結
2022年3月期16.3▲6.9pt連結
2023年3月期21.2+4.9pt連結
2024年3月期30.0+8.8pt連結
2025年3月期33.0+3.0pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2025年3月期109.07円
CAGR(12期)+5.5%
決算期EPS(円)YoY基準
2014年3月期60.76n/a連結
2015年3月期51.84▲14.7%連結
2016年3月期33.13▲36.1%連結
2017年3月期32.33▲2.4%連結
2018年3月期63.65+96.9%連結
2019年3月期66.70+4.8%連結
2020年3月期29.14▲56.3%連結
2021年3月期51.82+77.8%連結
2022年3月期98.31+89.7%連結
2023年3月期94.55▲3.8%連結
2024年3月期109.91+16.2%連結
2025年3月期109.07▲0.8%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2025年3月期8億円
CAGR(11期)+14.4%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期2n/a連結
2016年3月期2▲2.2%連結
2017年3月期2+18.8%連結
2018年3月期2▲0.4%連結
2019年3月期3+20.1%連結
2020年3月期3▲0.0%連結
2021年3月期3▲0.0%連結
2022年3月期3▲0.0%連結
2023年3月期4+33.1%連結
2024年3月期5+25.1%連結
2025年3月期8+65.1%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年3月期0億円
11期増減▲3億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期3n/a連結
2016年3月期2▲40.7%連結
2017年3月期0▲100.0%連結
2018年3月期0▲100.0%連結
2019年3月期0n/a連結
2020年3月期0n/a連結
2021年3月期0n/a連結
2022年3月期0n/a連結
2023年3月期1+790.0%連結
2024年3月期1+33.7%連結
2025年3月期0▲100.0%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2025年3月期8億円
CAGR(11期)+5.4%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期5n/a連結
2016年3月期4▲23.6%連結
2017年3月期2▲32.6%連結
2018年3月期2▲0.4%連結
2019年3月期3+20.1%連結
2020年3月期3▲0.0%連結
2021年3月期3▲0.0%連結
2022年3月期3+3.5%連結
2023年3月期5+58.6%連結
2024年3月期6+26.8%連結
2025年3月期8+32.2%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2025年3月期30.7%
期間平均(11期)28.1%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期43.8n/a連結
2016年3月期47.2+3.4pt連結
2017年3月期31.4▲15.8pt連結
2018年3月期15.9▲15.5pt連結
2019年3月期18.2+2.3pt連結
2020年3月期41.6+23.4pt連結
2021年3月期23.3▲18.3pt連結
2022年3月期12.7▲10.6pt連結
2023年3月期21.0+8.3pt連結
2024年3月期23.0+2.0pt連結
2025年3月期30.7+7.7pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2025年3月期0.24億株
10期増減▲0.00億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.24n/a連結
2017年3月期0.24+0.2%連結
2018年3月期0.24▲0.0%連結
2019年3月期0.24▲0.5%連結
2020年3月期0.24+0.2%連結
2021年3月期0.24+0.1%連結
2022年3月期0.24▲0.0%連結
2023年3月期0.24+0.1%連結
2024年3月期0.24+0.1%連結
2025年3月期0.24▲0.2%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2025年3月期・1株36円

大株主が受け取った配当(2025年3月期・1株36円)

2025年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義2,779,00011.6%1.0億円
2みずほ信託銀行株式会社 退職給付信託 丸紅口 再信託受託者 株式会社日本カストディ銀行名義1,997,0008.3%72百万円
3株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義1,107,0004.6%40百万円
4日油株式会社915,0003.8%33百万円
5みずほ信託銀行株式会社 退職給付信託 みずほ銀行口 再信託受託者 株式会社日本カストディ銀行名義913,0003.8%33百万円
6明治安田生命保険相互会社700,0002.9%25百万円
7長瀬産業株式会社700,0002.9%25百万円
8芙蓉総合リース株式会社522,0002.2%19百万円
9ダイソーケミカル株式会社418,0001.7%15百万円
10カーリット従業員持株会405,0001.7%15百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長廣橋賢一金子洋文
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年3月期80830.7
2024年3月期51623.0
2023年3月期41521.0
2022年3月期30312.7金子洋文
2021年3月期30323.3
2020年3月期30341.6
2019年3月期30318.2
2018年3月期20215.9
2017年3月期20231.4廣橋賢一
2016年3月期22447.2
2015年3月期23543.8

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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