NSD：日本システムディベロップメントの設立と東証一部上場

1969年4月、日本システムディベロップメントは資本金3,000万円で大阪市東区に発足した。手がけたのはソフトウエア開発、コンピュータ室の運営管理、データエントリーの3業務である。1988年に社長を務めた大東清成氏はコンピュータに30年以上携わり、その価格構成の移り変わりを見てきた。初期の計算機は価格の大部分をハードウェアが占め、ソフトウェアの比重はごく小さかった。1988年にはこの比率が完全に逆転し、ソフトウェアは規模と複雑さを増していた。事業の中心は顧客の業務に合わせたアプリケーションの受託開発に置き、消耗品やハードウェアの販売はほとんど手がけなかった。機械の値下がりで価値がソフトへ移ると読み、開発を専業とする会社として興したとみられる。

1970年4月、日本システムディベロップメントは東京都港区に東京営業所を置いた。1971年9月に渋谷区へ移り、1974年5月には営業所を東京支社へ格上げした。1980年8月の新宿区への移転を経て、1981年5月に大阪と東京の2本社制へ移行。1988年までに開発したソフトには、大手都市銀行のオンラインシステムやホテル、新幹線の座席予約の仕組みがあった。東京には1台10億円ほどの大型コンピュータを2台据え、時間貸しをせず全量をソフト開発に充てた。東京本社の拡張では新しいビルの2フロアを借り、約2億円を投じている。大口の計算機ユーザーが本社を構える東京で受注を広げるため、営業拠点を本社の格まで引き上げたのだろう。

1973年5月、日本システムディベロップメントは子会社の湘南情報サービスを設立した。設立の目的はソフトウエア開発部門とデータエントリー部門の強化で、この会社はのちにNSDソフトウェアへ商号を改めた。受託の現場では人手が追いつかず、1988年時点でも顧客の依頼を断ることがたびたびあった。経験の浅い人員を一度に増やしても、ソフト開発の戦力にはならなかった。そこで受けた仕事のノウハウを社内に蓄え、ホテルや病院の案件で得た知見を次の受注の幅につなげる方針を採った。本体とは別の会社で開発と入力の人手を育て、グループ全体で受託の量をこなす体制を早くから組んだと推察される。

1986年7月、日本システムディベロップメントは日本テクニカルサービスを設立し、マンパワーサービスに参入した。1987年5月には同業のタイムスを買収し、1989年6月に日本テクニカルサービスと合併させた。1988年時点の従業員は1,800名で、勤続10年以上の社員はその15%にとどまっていた。大規模な開発では、全体を見渡す熟練者を頂点に置くピラミッド型のチームをいくつも組んで開発を進めた。本体の仕事の80%は受託によるアプリケーションソフトの開発で占め、要員を出す人材派遣とは一線を画した。派遣の機能を本体から切り分けて子会社に置き、開発の現場を支える人手の供給源にしたと考えられる。

1988年11月、日本システムディベロップメントは大阪証券取引所市場第二部に上場した。直前の1988年3月期は売上高133億2,000万円、経常利益10億1,700万円だった。直近5年の経常利益の平均伸び率は32.4%に達し、創業以来の黒字が続いた。当時の通産省は、20世紀末にソフトウェア技術者が97万人不足すると予測した。グループ全体で毎年350名程度を採り、システムエンジニアを中心に人材を育てた。中間期に毎年欠損を出していた損益の偏りも、上場を機に改めて1988年の中間期は黒字を確保。数百名規模の採用を続けるうえで、上場で得る知名度と資金が欠かせなかったと思われる。

1991年2月、日本システムディベロップメントは通商産業省からシステムインテグレータの認定を受けた。得意業種を問われた1988年の講演で、大東清成氏は『強いていえば、金融関係が割と強い方であろう』と答えている。大手都市銀行のオンライン業務では1件に200〜300名の開発要員が要り、規模のあるソフト会社ほど受注で優位に立った。1998年9月に大阪証券取引所市場第一部銘柄の指定を受け、1999年11月には東京証券取引所市場第一部へ上場した。ソフトウェアプロダクトを除く業種別の売上構成で、金融の比率は1998年度の30.3%から2002年度には42.0%へ高まった。銀行の大型案件を担える規模と格を、認定と上場で整えた10年だったといえる。

2001年4月、日本システムディベロップメントは米国カリフォルニア州にNSD AMERICAを設立した。翌5月にはコンピュータ室運営管理部門をエヌ・エス・ディシステムサービスとして分離独立させた。同じ月に日本産業システムを買収し、福島総合計算センターにも資本参加して、12月には日本インターワールドを傘下に収めた。2001年5月には、事業規模の拡大と競争力の強化に向けて国内外でM&Aを積極的に進める方針を示していた。重点はシステムインテグレーション、アウトソーシング、システム機器販売の3分野への経営資源の集中である。運用・保守を含むアウトソーシングには、長年培ったセンター運営のノウハウを充てた。開発の後に続く運用まで請け、案件ごとに途切れにくい収入を積み上げる狙いがあったと読める。

2004年3月、社長の小岸勲氏が率いる日本システムディベロップメントは新日鉄ソリューションズと業務提携した。背景には、システム開発の大型化と構成の複雑化、開発期間の短縮を求める顧客の要請があった。両社はともに独立系のシステムインテグレーターで、従業員は合わせて7,500名にのぼった。大規模プロジェクトを軸に協業し、高度化する顧客の要望に応える力を補った。同じ年度の上半期には不採算案件が生じ、2004年3月期の売上高と営業利益は前年を下回った。2005年4月にはNSDソフトウェア、NSD西日本、エヌ・エス・ディ九州の3社を本体に吸収合併した。他社の手を借りて大型案件の受け手を固め、分散した開発子会社を本体に寄せたことになる。

2005年12月、日本システムディベロップメントは日鐵物流からシステム子会社3社の全株式を取得した。3社は2006年4月1日付で本体に吸収合併すると決め、中核のソフトウエア開発事業の集約と経営資源の一元化を図った。プロジェクトマネジメントの強化で低採算案件が激減し、2006年3月期の連結営業利益は6,323百万円と前期比49.5%増えた。情報サービス事業の売上は金融業界向けを含む大半の業種で前期を超えた。2004年6月に専務取締役だった冲中一郎氏は、2006年5月までに小岸勲氏から社長職を引き継いだ。2006年12月には本社を東京に一元化した。開発の集約と首脳の交代を終え、社名の改称と米国法人の設立へ進む下地が整ったとみてよい。