天野洋文
応用地質・社長執行役員(現任)
社長就任2023年3月
生年月日1966年1月4日
学歴—
出自玉野総合コンサルタント株式会社(現 日本工営都市空間株式会社)入社
経歴1990〜2023年
経歴
| 区分 | 所属先 | 就任年 | 役職 | 現任 | 1990年主要役職の状況(推定含む目安)2026年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 民間 | 玉野総合コンサルタント株式会社(現 日本工営都市空間株式会社) | 1990 | 入社 | ||
| 株式会社ケー・シー・エス | 2003 | 入社 | |||
| 2005 | 取締役 | ||||
| 2005 | 代表取締役 | ||||
| 2020 | 取締役 | ||||
| 応用地質 | 2017 | 取締役 | |||
| 2017 | 常務執行役員 | ||||
| 2017 | 情報技術企画室長(現 DX推進本部長) | ||||
| 2023 | 代表取締役社長 | ○ | |||
| 2023 | 社長執行役員 | ○ | |||
| 応用地震計測株式会社 | 2019 | 取締役 |
社長就任までの出自
出自
1966年1月に生まれ、1990年4月に玉野総合コンサルタント(現 日本工営都市空間)へ入社した。2003年9月にケー・シー・エスへ移り、2005年10月に同社の代表取締役となった。2017年3月に応用地質の取締役となり、同年4月から常務執行役員と情報技術企画室長(現 DX推進本部長)を兼ねた。2019年3月に応用地震計測、2020年3月にケー・シー・エスの取締役も務めた。
社長に選ばれた経緯
抜擢
2023年3月、成田賢氏の後任として代表取締役社長に就任し、同年4月から社長執行役員を兼ねた。応用地質の取締役となってから6年での就任だった。就任前の2022年12月期は売上高590億円・営業利益25億円で、前期の37億円から減益だった。社外で会社経営を経験し、情報技術を担当してきた役員を、減益の翌期に充てた人事とみられる。
在任中の主な施策
施策
在任中の2023年7月に日本ジタン、2024年2月に三洋テクノマリンを買収し、2024年4月に応用アール・エム・エスを吸収合併した。2023年12月期から、セグメントを防災・インフラ事業、環境・エネルギー事業、国際事業の3つに組み替えた。2025年12月期は売上高763億円・営業利益41億円で、就任前の2022年12月期の590億円・25億円を上回った。同期の国際事業は5億円のセグメント損失だった。
選任賛成率
天野洋文氏:取締役選任の賛成率
| 株主総会 | 賛成率 | 賛成(個) | 反対(個) | 棄権(個) | 書類管理番号 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2025年3月26日 | 180,330 | 9,220 | 75 | ||
| 2026年3月26日 | 172,754 | 14,228 | 35 |
業績貢献FY21→FY25
天野洋文氏:在任中の業績貢献
売上高:2017年12月期〜2025年12月期
2021/12517億円
2025/12763億円
4カ年+48%
営業利益率:2017年12月期〜2025年12月期
2021/127.1%
2025/125.4%
4カ年-1.7pt
ROE:2017年12月期〜2025年12月期
2021/124.2%
2025/125.6%
4カ年+1.4pt
| 決算期 | 在任 | 売上高 | 前期比 | 営業利益率 | ROE | 主な施策 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2017年12月期 | 460億円 | ▲10.5% | 1.9% | 1.1% | ||
| 2018年12月期 | 452億円 | ▲1.6% | 3.3% | 1.2% | ||
| 2019年12月期 | 539億円 | +19.1% | 4.8% | 3.3% | ||
| 2020年12月期 | 496億円 | ▲7.9% | 5.1% | 2.6% | ||
| 2021年12月期 | 517億円 | +4.2% | 7.1% | 4.2% | ||
| 2022年12月期 | 590億円 | +14.2% | 4.3% | 2.7% | プライム市場に移行GEOSMART INTERNATIONAL PTE.LTD.を子会社化「DX銘柄2022」に選定 | |
| 2023年12月期 | 656億円 | +11.2% | 4.3% | 5.6% | 日本ジタンを子会社化カーボンニュートラル宣言 | |
| 2024年12月期 | 741億円 | +12.9% | 5.9% | 5.3% | 三洋テクノマリンを子会社化「OYO サステナビリティビジョン2030」を策定「OYO 中期経営計画 2026」を策定 | |
| 2025年12月期 | 763億円 | +3.0% | 5.4% | 5.6% |
参考文献2件
- 応用地質 定時株主総会招集通知(2026年3月・取締役候補者のふりがな)
- 応用地質 有価証券報告書【役員の状況】