応用地質の歴史

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沿革

1957年に設立された応用地質調査事務所が起源。

1963年に測定機器の研究・開発を始め、1991年のKINEMETRICS、1997年のGEOMETRICSなど海外の計測機器会社を相次いで子会社化した。地質調査と計測機器を二本柱とする企業である。

1957年 1963年 1985年 1986年 1988年 2012年 2026年 応用地質調査事務所 1957年設立 測定機器 1963年研究・開発・販売を開始 応用地質 1985年商号変更 米国ジオスペース 1986年買収 株式上場 1988年店頭登録 OYO GEOSPACE 2012年株式を全部売却
有価証券報告書「沿革」、応用地質 公式サイト「沿革」
創業期

1957年〜応用地質調査事務所の設立と測定機器事業への参入

  1. 応用地質調査事務所を設立[1]
  2. 資源分野の物理探査手法を土木分野に適用開始[2]
  3. 浦和研究所が竣工[2]
  4. 測定機器の研究・開発・製作・販売を開始[1]
  5. 新潟地震で災害調査団を派遣[2]
  6. 中国の「日本工業展覧会」に機器を出品[2]
  7. 初めての海外調査団を派遣[2]
  8. 第1回地質調査機器展（現OYOフェア）を開催[2]
  9. 風水害による被害調査を開始[2]
  10. 化学環境試験室を開設[2]
  11. 長期ビジョン「OYO2000年ビジョン」を策定[2]
  12. 英国にヨーロッパ支店（現OYO UK）を設置[3]
第1章「地質工学の創造」を掲げた日本橋の調査事務所と、建設省から受けた初のダム総合調査
売上高
  • 売上高
応用地質売上高—
成長期

1983年〜OYO CORPORATION U.S.A.の設立と海外計測機器会社の買収

  1. OYO CORPORATION U.S.A.を設立[1]
  2. 応用地質に商号変更[2]商号変更
  3. 米国ジオスペースを買収[2]買収
  4. 東北ボーリングを子会社化[1]買収
  5. 日本証券業協会に店頭登録[1]
  6. KLEIN ASSOCIATES,INC.を子会社化[1]買収
  7. GEOPHYSICAL SURVEY SYSTEMS,INC.を子会社化[1]買収
  8. 合弁でIRIS INSTRUMENTS S.A.を設立[1]
  9. KINEMETRICS,INC.を子会社化[1]買収
  10. 東京証券取引所市場第二部に上場[1]上場
  11. 岩と土と水の総合的な試験・研究センター「コアラボ」を開設[2]
  12. エヌ・エス・環境科学コンサルタントを子会社化[1]買収
  13. 阪神・淡路大震災に対応[2]
  14. 東京証券取引所市場第一部に指定替え[1]
売上高
  • 売上高
応用地質売上高—
成長期

1997年〜GEOMETRICSの子会社化とOYO GEOSPACEのNASDAQ公開

  1. GEOMETRICS,INC.を子会社化[1]買収
  2. OYO GEOSPACE CORPORATIONがNASDAQに株式を公開[1]
  3. 福島県三春町に応用生態工学研究所を開設[2]
  4. RMSとの合弁で応用アール・エム・エスを設立[1]
  5. つくば技術開発センターを開所[1]
  6. QUANTERRA,INC.を子会社化[1]買収
  7. 執行役員制を導入[2]
  8. 経営理念・経営ビジョンを刷新[2]
  9. OYO GEOSPACE CORPORATIONの株式を一部売却[1]
  10. ケー・シー・エスを子会社化[1]買収
  11. 長期経営ビジョン「OYO 2020」を策定[2]
  12. 中期経営計画「OYO Hop10」を策定[2]
  13. エヌエス環境を完全子会社化[1]買収
  14. 東日本大震災に対応[2]
売上高
  • 売上高
応用地質売上高—
就任年社長氏名役職名
2009年成田賢代表取締役社長→社長執行役員→戦略事業推進本部長
安定成長期

2012年〜OYO GEOSPACE株の売却と三洋テクノマリンの子会社化

  1. OYO GEOSPACE CORPORATIONの株式を全部売却[1]
  2. NCS SUBSEA,INC.を子会社化[1]買収
  3. 中期経営計画「OYO Step14」を策定[2]
  4. P-Cable 3D Seismic ASを子会社化[1]買収
  5. 中期経営計画「OYO Jump18」を策定[2]
  6. 事業セグメントを変更[2]
  7. FONG CONSULTとFC INSPECTIONを子会社化[1]買収
  8. 「DX注目企業2020」に選定[2]
  9. 中期経営計画「OYO Advance 2023」を策定[2]
  10. 「DX銘柄2022」に選定[2]
  11. プライム市場に移行[1]
  12. GEOSMART INTERNATIONAL PTE.LTD.を子会社化[1]買収
  13. カーボンニュートラル宣言[2]
  14. 日本ジタンを子会社化[1]買収
  15. 「OYO サステナビリティビジョン2030」を策定[2]
  16. 「OYO 中期経営計画 2026」を策定[2]
  17. 能登半島地震に対応[2]
  18. 三洋テクノマリンを子会社化[1]買収
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
応用地質2025年12月期売上高763億円売上高経常利益率6.6%
就任年社長氏名役職名
2009年成田賢代表取締役社長→社長執行役員→戦略事業推進本部長
2023年天野洋文代表取締役社長（現任）→社長執行役員（現任）
最新の適時開示
TSIホールディングスワールドとの経営統合
ワールドTSIホールディングスとの経営統合
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
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出典・参考 3件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書
  • [2]応用地質 公式サイト「沿革 company-history」（2026年10月）
  • [3]証券 43巻12号「応用地質株式会社」（新規上場会社紹介）（1991年）

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最終改定: 2026年10月