応用地質の歴史

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沿革

1957年に設立された応用地質調査事務所が起源。

1963年に測定機器の研究・開発を始め、1991年のKINEMETRICS、1997年のGEOMETRICSなど海外の計測機器会社を相次いで子会社化した。地質調査と計測機器を二本柱とする企業である。

1957年1963年1985年1986年1988年2012年2026年応用地質調査事務所1957年設立測定機器1963年研究・開発・販売を開始応用地質1985年商号変更米国ジオスペース1986年買収株式上場1988年店頭登録OYO GEOSPACE2012年株式を全部売却
有価証券報告書「沿革」、応用地質 公式サイト「沿革」
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創業期

1957年〜応用地質調査事務所の設立と測定機器事業への参入

  1. 応用地質調査事務所を設立[1]
  2. 資源分野の物理探査手法を土木分野に適用開始[2]
  3. 浦和研究所が竣工[2]
  4. 測定機器の研究・開発・製作・販売を開始[1]
  5. 新潟地震で災害調査団を派遣[2]
  6. 中国の「日本工業展覧会」に機器を出品[2]
  7. 初めての海外調査団を派遣[2]
  8. 第1回地質調査機器展（現OYOフェア）を開催[2]
  9. 風水害による被害調査を開始[2]
  10. 化学環境試験室を開設[2]
  11. 長期ビジョン「OYO2000年ビジョン」を策定[2]
  12. 英国にヨーロッパ支店（現OYO UK）を設置[3]
売上高
  • 売上高
応用地質売上高—
歴史詳細を読む応用地質調査事務所の設立と測定機器事業への参入
成長期

1983年〜OYO CORPORATION U.S.A.の設立と海外計測機器会社の買収

  1. OYO CORPORATION U.S.A.を設立[1]
  2. 応用地質に商号変更[2]
  3. 米国ジオスペースを買収[2]
  4. 東北ボーリングを子会社化[1]
  5. 日本証券業協会に店頭登録[1]
  6. KLEIN ASSOCIATES,INC.を子会社化[1]
  7. GEOPHYSICAL SURVEY SYSTEMS,INC.を子会社化[1]
  8. 合弁でIRIS INSTRUMENTS S.A.を設立[1]
  9. KINEMETRICS,INC.を子会社化[1]
  10. 東京証券取引所市場第二部に上場[1]
  11. 岩と土と水の総合的な試験・研究センター「コアラボ」を開設[2]
  12. エヌ・エス・環境科学コンサルタントを子会社化[1]
  13. 阪神・淡路大震災に対応[2]
  14. 東京証券取引所市場第一部に指定替え[1]
売上高
  • 売上高
応用地質売上高—
成長期

1997年〜GEOMETRICSの子会社化とOYO GEOSPACEのNASDAQ公開

  1. GEOMETRICS,INC.を子会社化[1]
  2. OYO GEOSPACE CORPORATIONがNASDAQに株式を公開[1]
  3. 福島県三春町に応用生態工学研究所を開設[2]
  4. RMSとの合弁で応用アール・エム・エスを設立[1]
  5. つくば技術開発センターを開所[1]
  6. QUANTERRA,INC.を子会社化[1]
  7. 執行役員制を導入[2]
  8. 経営理念・経営ビジョンを刷新[2]
  9. OYO GEOSPACE CORPORATIONの株式を一部売却[1]
  10. ケー・シー・エスを子会社化[1]
  11. 長期経営ビジョン「OYO 2020」を策定[2]
  12. 中期経営計画「OYO Hop10」を策定[2]
  13. エヌエス環境を完全子会社化[1]
  14. 東日本大震災に対応[2]
売上高
  • 売上高
応用地質売上高—
就任年社長氏名役職名
成田賢
安定成長期

2012年〜OYO GEOSPACE株の売却と三洋テクノマリンの子会社化

  1. OYO GEOSPACE CORPORATIONの株式を全部売却[1]
  2. NCS SUBSEA,INC.を子会社化[1]
  3. 中期経営計画「OYO Step14」を策定[2]
  4. P-Cable 3D Seismic ASを子会社化[1]
  5. 中期経営計画「OYO Jump18」を策定[2]
  6. 事業セグメントを変更[2]
  7. FONG CONSULTとFC INSPECTIONを子会社化[1]
  8. 「DX注目企業2020」に選定[2]
  9. 中期経営計画「OYO Advance 2023」を策定[2]
  10. 「DX銘柄2022」に選定[2]
  11. プライム市場に移行[1]
  12. GEOSMART INTERNATIONAL PTE.LTD.を子会社化[1]
  13. カーボンニュートラル宣言[2]
  14. 日本ジタンを子会社化[1]
  15. 「OYO サステナビリティビジョン2030」を策定[2]
  16. 「OYO 中期経営計画 2026」を策定[2]
  17. 能登半島地震に対応[2]
  18. 三洋テクノマリンを子会社化[1]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
応用地質2025年12月期売上高763億円売上高経常利益率6.6%
就任年社長氏名役職名
成田賢
天野洋文

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出典・参考
#年出所
[1]—有価証券報告書
[2]2026応用地質 公式サイト「沿革」（2026年10月）
[3]1991証券 43巻12号「応用地質株式会社」（新規上場会社紹介）
応用地質の財務データ一覧を見るROEFCF自己資本比率＋322科目

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応用地質歴代社長（一覧。行の api_url が 1 人 1 本）GEThttps://the-shashi.com/api/9755/ceo.json
応用地質業績サマリ（直近 3 期）GEThttps://the-shashi.com/api/9755/financials.json
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応用地質配当GEThttps://the-shashi.com/api/9755/dividend.json
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最終改定: 2026年10月