人・夢・技術グループの歴史

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沿革

1968年に設立された長大橋設計センタが起源。

1970年に本州四国連絡橋公団からプロジェクトの第1号を受注し、橋梁設計から環境アセスメントや交通計画へ領域を拡大した。長大や基礎地盤コンサルタンツを子会社とする建設コンサルタントの持株会社である。

1968年1970年1984年1994年2010年/2011年2021年2026年長大橋設計センタ1968年技術者13人が設立本州四国連絡橋公団1970年第1号を受注長大1984年商号変更株式上場1994年店頭登録アルコム2010年吸収合併基礎地盤コンサルタンツ2011年子会社化人・夢・技術グループ2021年株式移転で持株会社
有価証券報告書「沿革」、公式サイト「沿革」
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創業期

1968年〜長大橋設計センタの設立と本州四国連絡橋公団からの第1号受注

  1. 長大橋設計センタを設立[1]
  2. 一般構造・橋梁分野の事業を開始[2]
  3. 株式会社へ組織変更[3]
  4. 本州四国連絡橋公団からプロジェクトの第1号を受注[3]
  5. 環境アセスメント分野の事業を開始[2]
  6. シンガポールのシェルタワー高層ビル計画調査[4]
  7. 交通計画分野の事業を開始[2]
  8. 情報サービス分野の事業を開始[4]
  9. 海外業務を受注[2]
  10. 河川治水計画分野の事業を開始[4]
  11. 東京ディズニーランドの造成設計のための地盤調査[4]
  12. 都市・地域計画分野、道路分野の事業を開始[4]
  13. ソフトウェアパッケージの開発販売に参入[2]
  14. 道路情報分野の事業を開始[4]
  15. 日本道路公団からハイウエイラジオ放送システムの実用化実験を受注[3]
売上高
  • 売上高
人・夢・技術グループ売上高—
歴史詳細を読む長大橋設計センタの設立と本州四国連絡橋公団からの第1号受注
成長期

1984年〜長大への商号変更と東証二部上場

  1. 長大に商号変更[2]
  2. 明石海峡大橋の基礎地盤調査[4]
  3. ITS分野の事業を開始[4]
  4. ソウル連絡事務所を開設[4]
  5. 日本証券業協会に店頭登録[2]
  6. 東京証券取引所市場第二部に上場[2]
  7. 携帯電話による道路情報の提供を開始[4]
  8. 韓国でPFI事業を受注[4]
  9. 国内でPFI事業を開始[2]
  10. 長大テックを設立[4]
  11. ベトナム事務所を開設[4]
  12. シンガポールでマリーナベイサンズホテルの基礎地盤調査[4]
  13. 長大構造技術センターを設立[4]
  14. エコプロダクツ事業を開始[4]
売上高
  • 売上高
人・夢・技術グループ売上高—
成長期

2010年〜基礎地盤コンサルタンツの子会社化と東証一部指定

  1. 伊吹山ドライブウェイの運営に参画[2]
  2. アルコムを吸収合併[2]
  3. 北上川・鳴瀬川堤防の復旧工法等設計業務[4]
  4. 長大構造技術センターをグループ化[4]
  5. 基礎地盤コンサルタンツを子会社化[2]
  6. エフェクトを設立[4]
  7. 長大コリアを設立[4]
  8. 港湾・河川防災分野の事業を開始[4]
  9. Chodai & Kiso-Jiban Vietnamを設立[4]
  10. 日本交通技術から事業の一部を譲受[2]
  11. Wiratman Chodai Indonesiaを設立[4]
  12. 海外鉄道分野の事業を開始[4]
  13. 阿蘇大橋地区復旧調査検討設計業務[4]
  14. 長大フィリピンコーポレーションを設立[4]
  15. 南部町バイオマスエナジーを設立[4]
  16. 東京証券取引所市場第一部に指定[2]
  17. 長大キャピタル・マネジメントを設立[4]
  18. 医療、福祉施設建築分野の事業を開始[4]
  19. 長期経営ビジョン2030を策定[4]
  20. ニックス、イーグルペイと資本業務提携[4]
売上高
  • 売上高
人・夢・技術グループ売上高—
転換期

2021年〜株式移転による人・夢・技術グループの設立とニックスの子会社化

  1. 東京証券取引所市場第一部にテクニカル上場[4]
  2. エアモビリティと資本業務提携[4]
  3. エフェクトを子会社化[2]
  4. 株式移転により人・夢・技術グループを設立[2]
  5. プライム市場に移行[2]
  6. ピーシーレールウェイコンサルタントを子会社化[2]
  7. ニックスを子会社化[2]
  8. スタンダード市場に移行[2]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
人・夢・技術グループ2025年9月期売上高460億円売上高営業利益率5.9%
就任年社長氏名役職名
永冶泰司

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出典・参考
#年出所
[1]1996証券アナリストジャーナル 34(7)「長大」（1996年6月）
[2]—有価証券報告書
[3]1996証券 48(8)(569)「株式会社長大」新規上場会社紹介
[4]2026人・夢・技術グループ 公式サイト「沿革」（2026年10月）
人・夢・技術Gの財務データ一覧を見るROEFCF自己資本比率＋249科目

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最終改定: 2026年10月