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夏野剛

KADOKAWA・取締役代表執行役社長Chief Executive Officer
Natsuno Takeshi（敬称略）
更新：
社長就任2021年6月
生年月日1965年3月17日
出自東京ガス ㈱入社
経歴1988〜2025年

経歴

区分所属先就任年役職現任1988年主要役職の状況（推定含む目安）2026年
民間企業
民間企業東京ガス ㈱1988入社
エヌ・ティ・ティ移動通信網 ㈱2005〔現㈱ NTTドコモ〕 執行役員マルチメディアサービス部長
㈱ ドワンゴ2008取締役
2019代表取締役社長
グリー ㈱2009〔現 グリーホールディングス ㈱〕社外取締役
㈱ U-NEXT〔現 ㈱ U-NEXT HOLDINGS〕社外2010取締役
KADOKAWA2014取締役
2021代表取締役社長
2022WORLD ENTERTAINMENT, INC. Director, Chairman
2023取締役代表執行役社長Chief Executive Officer○
トランス・コスモス ㈱2016社外取締役（監査等委員）
日本オラクル ㈱2016社外取締役
㈱ ムービーウォーカー2018代表取締役会長
2025取締役
研究
研究慶應義塾大学2008政策メディア研究科特別招聘教授
近畿大学2020特別招聘教授情報学研究所長
社長就任までの出自

出自

1988年4月に東京ガスへ入社し、2005年6月にエヌ・ティ・ティ移動通信網（現NTTドコモ）の執行役員マルチメディアサービス部長に就任した。2008年12月にドワンゴの取締役に就任し、2009年9月からグリー、2010年12月からU-NEXTの社外取締役も務めた。2014年10月の経営統合と同時にKADOKAWAの取締役となり、2019年2月からはドワンゴの代表取締役社長を兼ねた。

社長に選ばれた経緯

抜擢

2021年6月、松原眞樹氏の後任として代表取締役社長に就任した。2014年10月の統合時からKADOKAWAの取締役を務め、2019年2月からはドワンゴの社長を兼ねていた。就任前年度にあたる2021年3月期の連結売上高は2099億円、営業利益136億円で、前期の81億円から回復していた。川上量生氏に続き、統合で加わったドワンゴ側から出た2人目の社長である。

選任賛成率

夏野剛氏：取締役選任の賛成率

株主総会賛成率賛成（個）反対（個）棄権（個）書類管理番号
2024年6月18日1,120,29257,3808
2025年6月26日1,177,146102,6070
2026年6月24日712,842352,395129,167
業績貢献FY20→FY25

夏野剛氏：在任中の業績貢献

連結売上高は就任前年度の2099億円から2026年3月期の2829億円へ増加した。営業利益は2023年3月期の259億円を最高に、2024年3月期185億円、2025年3月期167億円、2026年3月期81億円へ落ち、2026年3月期の当期純利益は13億円にとどまった。2023年6月に取締役代表執行役社長Chief Executive Officerに就任している。2026年3月期の大株主の状況では、ソニーグループが11.01%で首位に立つ。

売上高：2017年3月期〜2026年3月期
2021/32,099億円
2026/32,829億円
5カ年+35%
営業利益率：2017年3月期〜2026年3月期
2021/36.5%
2026/32.9%
5カ年-3.6pt
ROE：2017年3月期〜2026年3月期
2021/38.2%
2026/30.5%
5カ年-7.7pt
決算期在任売上高前期比営業利益率ROE主な施策
2017年3月期2,057億円+2.4%4.1%5.4%
2018年3月期2,068億円+0.5%1.5%1.0%
2019年3月期2,086億円+0.9%1.3%▲4.0%
2020年3月期2,047億円▲1.9%4.0%7.8%
2021年3月期2,099億円+2.6%6.5%8.2%
2022年3月期2,212億円+5.4%8.4%9.4%
2023年3月期2,554億円+15.5%10.2%6.8%プライム市場に移行監査等委員会設置会社へ移行
2024年3月期2,581億円+1.0%7.1%5.8%指名委員会等設置会社へ移行
2025年3月期2,779億円+7.7%6.0%3.4%ソニーグループが主要株主に
2026年3月期2,829億円+1.8%2.9%0.5%動画工房ののれん一括償却を計上
参考文献1件

参考文献

  • KADOKAWA 有価証券報告書【役員の状況】

KADOKAWAの業績概況

KADOKAWAの業績サマリーを見るROEFCF自己資本比率＋358科目

同業他社の業績概況

注目企業の業績概況

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最終改定: 2026年10月