山陰合同銀行：津和野第五十三国立銀行の設立と松江銀行・米子銀行の誕生

政府は1876年8月に国立銀行条例を改め、秩禄処分で華族・士族に交付した金禄公債を銀行の元手に使えるようにした。国立銀行はこれを機に全国で増え、1879年には153行。山陰では1878年から1879年にかけて、松江の第七十九、鳥取の第八十二と第六十五、津和野の第五十三の4行が設立された。第七十九国立銀行は旧松江藩士の赤木真夫氏・柘野小平次氏らが資本金10万円で興し、第八十二国立銀行の発起人29名のうち商人は3名だった。鳥取県だけで金禄公債は130数万円が交付されており、鳥取の町に国立銀行が2行並んだ。公債を抵当に資本の8割まで紙幣を発行し、額面を割った公債を買い入れるだけで利益が出る仕組みが、士族を銀行の設立へ向かわせたとみられる。

津和野第五十三国立銀行は1878年12月1日、旧津和野藩士を主な出資者として鹿足郡津和野に設立された。資本金は8万円で、1879年2月1日に開業した。発起人には佐々田精一氏・堀魚居氏・多胡真強氏らが名を連ね、その居所は津和野のほか益田・浜田・大田と石見一円に及ぶ。本店の位置では、津和野藩の庄屋だった佐々田精一氏が、産業と人口に勝る那賀郡浜田に置くべきだと主張した。これに対し宿老格の堀魚居氏は『津和野士族ノ禄券ヲ以テ入社セシメ、士族生計ノ目途ヲ達セシムルヲ主トスル』と論じ、津和野以外では出資する士族の同意を得られないと説いた。発起人は最終的に本店を津和野と決め、旧藩で家老を務めた多胡真強氏が初代頭取に就任した。銀行の立地より出資者である士族の結集を優先した判断だったと推察される。

第五十三国立銀行は創業第1期の1879年上半期に純益率11%を上げ、9.5%の配当を出した。配当率は1882年下半期に13%となり、1885年下半期以降も10%を保った。1882年下半期末の払込資本金は8万円、積立金は3,800円で、諸公債証書を9万8,302円抱える一方、貸出金は3万108円にとどまる。資本金を1890年末に12万円へ増やしたのち、1897年下半期末には預金が14万1,800円、貸出金が29万757円に増えた。頭取は多胡真強氏から、支配人出身の山田正英氏や堀魚居氏へと移り、経営の主導権も士族から商人へ移った。資金の主な運用先が公債から地元への貸出へ移り、士族の銀行が石見の商業金融を担う銀行に変わったと思われる。

松江では1872年11月から京都の小野組が島根県の公金を扱い、1874年の小野組閉店後は三井組が為替方を引き継いだ。旧藩士族が営んだ第七十九国立銀行は1883年に営業停止処分を受け、1885年10月に本店を大阪へ移した。その後に公金を扱った第三銀行の松江支店は地元に投資先が乏しく、預金の一部を本店へ融通する構図である。1889年7月26日、岡崎運兵衛氏・松本敏次郎氏ら18名が島根県知事の籠手田安定氏に松江銀行の創立願を提出した。創立願は8月29日に認可され、松江銀行は8月31日に資本金10万円を全額払い込んで設立された。県外銀行の支店が地元の預金を外へ流す状況に、松江の有力者が自前の銀行で応じたのだろう。

1889年8月に設立された松江銀行では、同年10月はじめに株主の一部が開業の延期を求めた。民間の取引だけでは利益が薄いため、県の地方税を扱う許可を先に得てから開業すべきだという主張である。株主は延期の提案を否決し、延期を唱えた9名は株主から外れた。松江銀行は1889年11月3日の天長節に、松江市天神町210番屋敷の店舗で営業を始めた。頭取は松本敏次郎氏、取締役は三島佐次右衛門氏ら。頭取の松本敏次郎氏は開業式で島根県書記官や松江市長の祝詞に答え、『誓ツテ弊行ト共ニ生死スルアルノミ』と誓った。公金の取扱いを待たずに民間の商業金融から始めた選択が、のちの荷為替や県外銀行との取引につながったと考えられる。

開業当初の松江銀行は証券の割引・為替・預金・貸付・両替などを営業科目とし、貸付の利率は年9分から1割である。1891年には荷為替を営業科目に加え、その手始めとして三井銀行の本支店と取引を始めた。貯蓄銀行条例の公布は1890年8月、施行は1893年7月。松江銀行はこの施行を受けて貯蓄預金をやめ、利率年4分5厘の小口当座預金を設けた。1893年7月の株主総会で監査役を新たに置き、園山伊助氏らを選んだ。1894年には鳥取県の港町である境に初めての支店を開設し、営業用の倉庫2棟も新設した。荷為替と境支店で港の物流と結び、小口当座預金で預金の基盤を保とうとしたと推測される。

米子銀行は1894年1月17日、西伯郡米子町に鳥取県初の普通銀行として設立され、2月19日に営業を始めた。資本金は10万円、払込は5万円で、2,000株の大半の引受先は頭取の坂口平兵衛氏を中心とする同族一門である。坂口平兵衛氏は木綿・人参・醤油の製造販売を営み、1885年から1886年ごろの不況期に土地を集めて事業を広げた。伯耆では第八十二国立銀行の支店が地元商人とほとんど取引せず、京阪との為替は坂口商店などが代わりに処理していた。1893年11月、米子商工会頭の坂口平兵衛氏が主唱し、野坂茂三郎氏らと発起人になった。1969年刊の鳥取県史が米子銀行を坂口家の機関銀行と評したとおり、商家が担っていた為替の機能を銀行として独立させたものであろう。

政府は1890年8月に銀行条例を公布して1893年7月に施行し、普通銀行を商業金融の担い手に位置づける法の枠組みを整えた。1895年4月に日清戦争が終わると起業熱が高まり、全国の普通銀行は1888年から1901年までに約9倍の1,890行へ増えた。鳥取・島根両県の銀行設立は1896年から1901年の6年間に集中し、1897年には両県で9行が生まれた。1897年の新設には島根県の資本金13万円の平田銀行や2万円の安濃銀行が含まれ、明治年間の設立は鳥取県で12行、島根県で33行にのぼる。1900年10月28日には仁多郡横田村に資本金7万円、払込1万7,500円の八雲銀行が設立された。数万円の資本で町ごとに銀行が立った構図が、のちに松江銀行が周辺の銀行を合併する下地になったことがうかがえる。

政府は1896年3月に営業満期国立銀行処分法を公布し、当時の国立銀行133行のうち普通銀行に転換したのは122行である。第五十三国立銀行は1898年7月に普通銀行へ転換して五十三銀行と改称し、資本金を3倍の36万円に増やした。1901年上半期には米穀や半紙の原料の価格が急落し、預金の払出しと貸付金の固定化が進んだ。1903年1月の臨時株主総会は第三銀行との合併案を否決し、5月の総会で資本金の14万円への減額と浜田銀行との合併を可決した。五十三銀行は1904年2月25日に浜田銀行に合併され、合併後の浜田銀行は資本金26万円となり、津和野・益田の2か所に支店を設けた。浜田銀行は1885年に山陰初の普通銀行として生まれ、その背景には本店を津和野に決めた経緯もあったと行史は記す。