山陰合同銀行の歴史

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沿革

1878年に設立された津和野第五十三国立銀行が起源。

1941年に松江銀行と米子銀行が合併して山陰合同銀行となり、1991年にはふそう銀行を合併して山陰での基盤を固めた。山陰地方を地盤とする地方銀行で、2025年3月期の経常収益は1,353億円にのぼる。

1889年/1894年 1931年 1941年 1983年 1991年 2026年 松江銀行 1889年設立 米子銀行 1894年設立 松江銀行 1931年設立 山陰合同銀行 1941年両行が合併し設立 米子銀行 1941年合流 松江銀行 1941年雲陽実業と合併 株式上場 1983年広島証取に上場 ふそう銀行 1991年合併
山陰合同銀行 有価証券報告書「沿革」、『山陰合同銀行五十年史』年表（1992年）
創業期

1878年〜津和野第五十三国立銀行の設立と松江銀行・米子銀行の誕生

  1. 津和野第五十三国立銀行を設立[1]
  2. 浜田銀行が山陰初の普通銀行として浜田に設立[2]
  3. 松江銀行を設立[3]
  4. 米子銀行を設立[4]
  5. 普通銀行転換で五十三銀行に商号変更[5]商号変更
第1章旧津和野藩士が津和野に置いた第五十三国立銀行と、資本金8万円の船出
売上高
  • 売上高
山陰合同銀行売上高—
成長期

1910年〜松江銀行の八束銀行・雲陽実業銀行合併

  1. 松江銀行が八雲銀行を合併[1]
  2. 松江銀行が安濃銀行を合併[1]
  3. 松江銀行が粕淵銀行を合併[1]
  4. 松江銀行が平田銀行を合併[1]
  5. 松江銀行の本店が竣工[1]
  6. 米子銀行の本店が竣工（現山陰合同銀行米子支店所在地）[1]
  7. 松江銀行が八束銀行を合併[6]
  8. 松江銀行と雲陽実業銀行の合併により松江銀行を設立[1]
売上高
  • 売上高
山陰合同銀行売上高—
転換期

1941年〜松江銀行と米子銀行の合併による山陰合同銀行の設立

  1. 松江銀行と米子銀行の合併により山陰合同銀行として設立[6]
  2. 石州銀行と矢上銀行を合併[7]
  3. 山陰合同銀行が山陰貯蓄銀行との合併契約書に調印[1]
  4. 山陰貯蓄銀行を買収[1]買収
  5. 山陰合同銀行が東京事務所を設置[1]
  6. 山陰合同銀行が住宅資金・教育資金の貸付制度を新設[1]
売上高
  • 売上高
山陰合同銀行売上高—
成長期

1979年〜広島証券取引所上場から東証一部上場まで

  1. 山陰合同銀行が譲渡性預金の取扱を開始[1]
  2. 事務センターを開設[1]
  3. 山陰合同銀行が外国部を創設[1]
  4. 山陰合同銀行が初の機械化店舗として法吉出張所を開設[1]
  5. 広島証券取引所に株式を上場[3]上場
  6. 東京証券取引所市場第二部に株式を上場[7]上場
  7. 東京証券取引所市場第一部に株式を上場[7]上場
売上高
  • 売上高
山陰合同銀行売上高—
安定成長期

1991年〜ふそう銀行の合併と本店の新築移転

  1. ふそう銀行を合併[1]
  2. 商号を山陰合同銀行に変更[7]商号変更
  3. 本店を新築移転[7]
  4. 上海駐在員事務所を開設[7]
  5. 銀行本体でクレジットカード業務を開始[7]
  6. バンコク駐在員事務所を開設[7]
  7. 基幹系システムを地銀共同センターへ移行[7]
  8. 野村證券を委託元とする金融商品仲介業務を開始[7]
  9. 東京証券取引所プライム市場へ移行[7]
  10. 100％出資子会社ごうぎんエナジーを設立[8]
  11. 人事部内にダイバーシティ推進グループを新設[8]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
山陰合同銀行2026年3月期売上高1,671億円売上高経常利益率19.3%
就任年社長氏名役職名
2015年石丸文男取締役頭取
2020年山崎徹取締役頭取
2025年吉川浩取締役頭取（現職）
最新の適時開示
TSIホールディングスワールドとの経営統合
ワールドTSIホールディングスとの経営統合
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
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出典・参考 8件
出典・参考
  • [1]山陰合同銀行『山陰合同銀行五十年史』年表（1992年6月）
  • [2]山陰合同銀行『山陰合同銀行史』 第2編第1章 株式会社濱田銀行（1973年）
  • [3]刊行社史「目次」（1992年）
  • [4]山陰合同銀行『山陰合同銀行史』 第2編第4章 株式会社米子銀行（1973年）
  • [5]山陰合同銀行『山陰合同銀行史』 第1編 津和野第五十三国立銀行（1973年）
  • [6]刊行社史「山陰合同銀行史」（1973年）
  • [7]有価証券報告書
  • [8]コーポレートガバナンス報告書「コーポレート・ガバナンス報告書」（2024年6月27日）

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最終改定: 2026年10月