三菱商事三菱商事創業——GHQに解体された旧三菱商事から1954年の四社合同へ

三菱の商事事業は、1870年に土佐藩の大阪出張所である開成館大阪商会の海運・貿易部門を岩崎弥太郎が個人事業として引き継いだ九十九商会に始まる^[1]。版籍奉還で藩営事業の継続が難しくなるなか、岩崎は船舶3隻と商権を私有名義に移して民営の海運業を興した。1873年3月には商号を三菱商会へ改め、1885年に岩崎弥太郎が没した後は弟の岩崎弥之助と長男の岩崎久弥が経営を継ぎ、1893年12月の三菱合資会社設立で本社・銀行部・造船所・炭鉱部を束ねる財閥組織を整えた^[2]。

営業部門は1908年に営業部、1917年に商事部と改称され、第一次世界大戦の戦時景気で取引高が急膨張した。市況変動による損益が炭鉱・造船・金融を抱える三菱合資会社本体へ直接波及する構造となったため、1918年4月に商事部を独立した株式会社として分離した^[3]。資本金1500万円で発足した旧三菱商事の初代社長には岩崎弥之助の長男の岩崎小弥太が就き、本社は東京府麹町区丸ノ内に置かれた^[4]。損益の大きい事業を別法人に切り出す財閥組織の考え方が、この分離独立に表れている。

1945年9月のGHQ財閥解体指令で三菱本社は持株会社として解体対象となり、1947年7月3日、連合国最高司令官は旧三菱商事と旧三井物産に解散を指令した^[5]。旧三菱商事は同年11月に解散して清算手続に入り、清算結了は1987年11月まで及んだ。解散時の従業員は約6000名にのぼり、退社した役職員は商権や取引先との関係を持ち寄って自由に新会社を設立することが認められた^[6]。財閥本社の時代に蓄積された営業基盤が、解散を境に散り散りとなっていった。

解散から3年の間に旧三菱商事の元役職員が設立した新会社は約150社に達したと有価証券報告書の沿革は記録している^[7]。財閥名の使用が法令で禁じられたため各社は別商号で発足し、旧三菱商事が蓄積した一元的なのれんや商権、取引網は複数の法人へ分散した。岩崎弥太郎の九十九商会から77年にわたって連なってきた三菱の商事系譜は、単一法人としては一度途切れ、代表的な後継として不二商事・東京貿易・東西交易などが個別に事業を広げた。

1950年4月1日、旧三菱商事が発起人となり、清算事務の継承と第二会社の役割を担う光和実業株式会社が資本金3000万円で設立された^[8]。財閥名の使用が禁じられていたため、商号には中立的な漢字二字が選ばれた。事業目的は不動産の賃貸業・倉庫業・運送取扱業・保険代理業に限られ、物産の売買や輸出入は当初の定款に含まれていない。三菱の名も商社としての営業範囲も欠いた小さな会社が、後の再結集を担う法人となった。

1952年4月のサンフランシスコ講和条約発効に伴い、財閥商号の制限令が緩和された。これを受けて光和実業は同年8月に商号を三菱商事株式会社へ改め、解散から5年を経て三菱の名を法人名に取り戻した^[9]。ただしこの時点の三菱商事は、旧三菱商事系の後継各社のうちの一つにとどまり、約150社に分かれた商権をまだ束ねてはいない。商号の回復と、分散した営業基盤の再結集とは、なお別の課題として残っていた。

1954年6月、三菱商事は東京証券取引所に株式を上場し、翌7月1日付で旧三菱商事系の後継商社のうち代表的な不二商事・東京貿易・東西交易の3社を吸収合併した^[10]。合併に合わせて資本金は6億5000万円へ増え、定款の事業目的には各種物品の売買業・輸出入業などが加えられて、総合商社としての営業範囲を回復した^[11]。約150社へ分かれていた三菱系商社の主要な勢力が、ここで一つの法人へ再び集まった。

この四社合同は、特定の創業者個人によってではなく、旧三菱商事から分かれた各社の経営陣が集まって進めた再結集であった。後年、三村庸平元会長は1954年の再発足を「文字通りゼロからのスタートだった」（日経ビジネス 1988/01/04）と振り返り、蓄積した営業基盤を一度失った集団による再起であった性格を語っている^[12]。創業者の名を掲げた出発ではなく、分散した人と商権を寄せ集めて総合商社を組み直す作業から、戦後の三菱商事は始まった。

1954年に再発足した三菱商事は、戦前から繊維取引を中心に続けてきた同業他社と異なり、三菱グループの重工業・化学を映した鉄鋼・非鉄金属・機械を主な商品として引き継いだ^[13]。旧三菱商事系の後継各社が扱ってきた取引先や商権が、合併によって一つの営業網へまとまった。合併と同じ年に米国三菱商事会社を設け、1955年に西ドイツ、1958年に豪州へと現地法人を順次置いて、戦前に広げていた海外取引網の再建に着手した^[14]。1960年代の高度成長で粗鋼生産と電力需要が拡大すると、原料の調達と完成品の輸出の両面で取引規模が膨らんだ。

四社合同による再発足時の三菱商事の社員は約4500名で、旧三菱商事の退社者と新規採用者を合わせた体制であった^[15]。解散時に約6000名を数えた旧三菱商事と比べれば小さく、約150社に分散した人員のうち一部が再び集まった規模にとどまる。その後の事業拡大と1968年の組織再編を経て、社員数は1968年時点で約8000名まで増えた^[16]。分散した人と商権を寄せ集めた集団が、十数年をかけて総合商社の陣容を整え直した。

1968年10月、藤野忠次郎社長は営業部門を商品別の商品本部制へ改め、本部ごとに損益を管理して権限を委ねる仕組みを設けた^[17]。物産の売買を仲介するだけでなく、資源や事業そのものへ投資して収益を得る方針を、藤野社長は「トレーディング・アンド・ディベロップメント」という言葉で示している。1960年代の高度成長と資源需要の拡大が、取引の仲介から事業への投資へと商社の役割を広げる背景にあった。粗鋼や電力の需要増を受けて、原料の安定確保が商社の重い課題となっていた。

1968年11月、三菱商事はブルネイでの液化天然ガス開発への参画を決め、シェル45%・三菱商事45%・ブルネイ政府10%の比率で開発会社を設立した^[18]。単体の投資額は約421億円にのぼり、国内の電力会社やガス会社への長期販売の見通しが、この権益を確保する裏づけとなった。同じ月には豪州にMITSUBISHI DEVELOPMENT PTY LTDを設けて、金属資源の権益事業へも本格的に乗り出している^[19]。物産の仲介から資源事業への投資へと進む戦後三菱商事の方針が、この年に具体化した。